著者

手嶋 大侑

出版者

名古屋市立大学

巻号頁・発行日

2019-03-25

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平成30年度

著者

新倉 貴仁

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.86, pp.143-160, 2015-01-31

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In 1952, the Treaty of San Francisco ended the Allied occupation of Japan, and it was during the same year that the Japan Society for Journalistic Studies-predecessor of The Japan Society for Studies in Journalism and Mass Communication-first published the Japanese Journalism Review. As the subtitle of this journal, "Devoted to Research Studies in the Field of Mass Communication" showed, postwar Japanese society began with the formation of mass communication studies and a mass society. The purpose of this article is to shed light on the introduction of automation technology into postwar Japanese society through a historical analysis of discourses collected from publications from that period. As new technological innovations were made during World War II, automation was an industrial and technological condition for forming a mass society in postwar Japan. Furthermore, automation technology accompanied the concept of business administration, and it promoted the dissemination of the notion of management among not only business leaders but also academic intellectuals. First, the formation of a consumer society is reconsidered regarding management through business computing, one of the essential aspects of automation technology. Second, the historical process of the spread of automation technologies among postwar Japanese society is described. This includes the establishment of the Japan Productivity Center, the installation of IBM's circulators, and the outset of the research and development of nuclear energy. Finally, the ideological significance of automation technology among academic intellectuals such as Maruyama Masao is revealed by tracing how the issues of organization and productivity are accepted and focused upon. Automation technology in postwar Japanese society has been discussed less than its real effects on society. In other words, this article may contribute by adding a new facet to the previous discourse on postwar Japanese society.

著者

[満州国]民政部警務司 編

出版者

民政部警務司

巻号頁・発行日

1935

著者

佐藤 英雄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.35, no.11, pp.589-593, 1985-11-01 (Released:2017-10-05)

被引用文献数

1

著者

新ジヤーナリズム社 編

出版者

新ジヤーナリズム社

巻号頁・発行日

1936

著者

長島 光一

出版者

拓殖大学政治経済研究所

雑誌

拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究 = The review of Takushoku University : Politics, economics and law (ISSN:13446630)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.67-86, 2018-09-30

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本稿は,福島原発事故を契機に提起されている原状回復請求(除染請求)について,これまでの裁判例を整理し,手続法たる民事訴訟法の視点から訴訟を提起するに際して問題となる請求の特定,確認の利益等の論点を分析するものである。これまでは,民法の物権的請求権のひとつである妨害排除請求の権利実現の問題は顕在化されてこなかった。しかし,妨害排除請求権を根拠に原状回復を求める場合,除染をするという作為請求について,権利者たる原告がその実現方法を具体的に特定していないために却下される判決が相次いでおり,この権利をどのように理解し,どのように考えれば権利が実現するかが実務においても問題になっている。これまでの環境公害訴訟では不作為請求をめぐり同様の議論があったが,解釈や裁判例の積み重ねでそれを乗り越えた過去がある。そこで,民事訴訟手続により権利を確定したうえで,民事執行手続に入るという両者の制度趣旨をふまえて,権利の確定と権利の実現は異なるという違いを再考すべきであり,原状回復請求を認めた上で,執行段階でその権利実現に向けた調整をすればよいと結論付けられる。したがって,除染請求につき,請求の特定レベルで却下するのではなく,妨害排除請求権の有無を判断すべきであり,執行段階でその権利実現を議論し,紛争解決を目指す必要がある。

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.366-412, 1992-06-28 (Released:2009-04-28)

著者

ナザレンコ アンドリー

出版者

日本会議

雑誌

日本の息吹

巻号頁・発行日

no.354, pp.16-23,35, 2017-05

著者

櫻井 秀彦

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1-14, 2019 (Released:2019-09-30)

参考文献数

45

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わが国では、近年特に医薬分業制度に対する様々な指摘がなされている。しかし、分業制度の利用者である患者の評価を基にこの制度について詳しく検証した報告は見受けられない。本研究では、Web調査にて処方医療機関と薬局の評価と継続利用意志、並びに服薬継続意志と分業制度の評価について測定し、これらの関連性を探った。 外来の慢性疾患患者1,952人のデータでサービス評価要素、総合満足、継続意志と分業評価に順に影響する構造方程式モデルを検討した。 結果は、薬局の方が医療機関と比べて過程品質要素(プロセス評価)からの総合満足への影響度が高かった。総合満足間では薬局から医療機関への影響のみ有意であった。また、継続利用意志では医療機関と薬局の双方向の影響が有意であった。更に、服薬継続意志には医療機関、薬局の順で総合満足が影響したが、影響度は低かった。分業評価には医療機関総合満足度より薬局総合満足の影響度が極めて高かった。 以上、薬局が処方医療機関の評価を補完し、継続意志や分業評価では双方が影響するなど、患者には潜在的に分業制度の機能が認識されていることが示された。分業評価には薬局評価の過程品質も強く関連することが示された。しかし、服薬継続意志については影響度の高い変数がないことから、患者由来の要因等、他の影響要因を探る必要性も示唆された。

著者

竹内 俊子

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法學 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.5, pp.2304-2327, 2010

著者

高良 倉成

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:18842755)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.73-88, 2016 (Released:2017-06-30)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1930年02月07日, 1930-02-07

著者

鈴木 翔

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.63, pp.26-27, 2011

著者

天野 敦雄

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.357-363, 2003-12-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

35

著者

堀 まゆみ 小豆川 勝見 松尾 基之

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2014年度日本地球化学会第61回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.30, 2014 (Released:2014-09-12)

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都立大島小松川公園の地中には、還元処理が施されたクロム鉱滓が埋められている。しかし、還元処理を施したにもかかわらず、現在もCr(VI)を含んだ環境水が公園周辺で検出されている。大島小松川公園周辺で環境調査を行い、高レベルCr(VI)汚染を発見し、その流出原因について考察したので報告する。大雪が降った2013年1月、高濃度のCr(VI)が歩道上の滲出水から検出され、その濃度は最大で37.0 mg/Lであった。晴天が続いた日に採取した試料からはCr(VI)は検出されず、雪の日には検出されたことから、この地点では、大雨や雪が降ると鉱滓中のCr(VI)が溶出し、地表面でCr(VI)が検出されると考えられる。また、公園周辺の別地点の集水桝中の水からは、Cr(VI)が133 mg/Lと高濃度で検出された。集水桝では、歩道に滲出した水とは異なり、常に高濃度のCr(VI)が流入していることが示唆される。今なおCr(VI)が基準値を超過して検出されることから、埋立て当時の還元処理の不十分さが指摘できる。

著者

堀江 保蔵

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

経済論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.183-198, 1959-10

著者

中村良三 [述]

出版者

東京講演会出版部

巻号頁・発行日

1941

著者

島崎 昭彦

出版者

建築保全センター

雑誌

Re (ISSN:13458418)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.43-45, 2001-04

著者

谷口 晃平

出版者

新潮社

雑誌

波

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.48-50, 2017-12

著者

和仁 良二

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.43-59, 2017

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This paper reviews the Cretaceous ammonoid paleontology mainly in the North Pacific region, especially for recent publications. The species diversity changes through Cretaceous and its relevant articles are first reviewed. The review is continued from the points of view of the morphological analyses of shell shape, the relationship between ammonoid fauna and lithofacies, the isotopic analyses of ammonoid shells, the relationship with other organisms, and taphonomy, etc., for normally coiled and heteromorphic ammonoids, respectively. Finally, the characteristic of ammonoid diversity change in North Pacific region and the ammonoid extinction around the Cretaceous/Paleogene boundary are reviewed.