著者

石田 惣 木邑 聡美 唐澤 恒夫 岡崎 一成 星野 利浩 長安 菜穂子 So Ishida Satomi Kimura Tsuneo Karasawa Kazunari Okazaki Toshihiro Hoshino Nahoko Nagayasu 大阪市立自然史博物館 いであ株式会社大阪支社 イシガイ研究会 イシガイ研究会 イシガイ研究会 イシガイ研究会 Osaka Museum of Natural History IDEA Consultants Unionids Research Group Unionids Research Group Unionids Research Group Unionids Research Group

雑誌

大阪市立自然史博物館研究報告 = Bulletin of the Osaka Museum of Natural History (ISSN:00786675)

巻号頁・発行日

vol.69, 2015-03-31

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淀川(大阪府)では,2010年頃からヌートリアがイシガイ科貝類を捕食している.2012年9月〜2013年8月にかけて,八雲ワンド(守口市)でイシガイ類(イシガイNodularia douglasiaenipponensis,トンガリササノハガイLanceolaria grayana,ドブガイ属Sinanodonta spp.)の生貝及び合弁死殻を月ごとに採集し,捕食サイズや捕食率等の推定を試みた.採集されたイシガイの死殻の約70〜90%近くに捕食によるものと推定しうる傷があり,傷有り死殻の殻長の平均はすべての月において生貝の殻長平均よりも大きかった.これらの傾向はトンガリササノハガイの通年合計でも同様だった.生貝に傷が見られた例数はいずれの種でも0–3%未満だった.正確な比率の推定は難しいものの,調査地付近のイシガイとトンガリササノハガイの死亡要因の多くをヌートリアの捕食が占めている可能性は否定できない.また,ヌートリアは比較的大型のイシガイ類を好む傾向があると考えられる.イシガイ,トンガリササノハガイともに死殻の傷は左殻側よりも右殻側に多かったことから,調査地付近のヌートリアはイシガイ類を捕食する際に右殻側を手前にして開殻することが多いのかもしれない.ヌートリアによるイシガイ類の捕食は河川生態系への悪影響が懸念されることから,早急な対策が求められる.

著者

田島 佳也

出版者

日本福祉大学知多半島総合研究所

雑誌

知多半島の歴史と現在(16) = Chita Peninsula, its history and present (16) (ISSN:09154833)

巻号頁・発行日

vol.19, 2015-10-31

著者

高橋 美佐子 Misako Takahashi

雑誌

日本文学ノート (ISSN:03867528)

巻号頁・発行日

no.50, pp.1-22, 2015-07-20

著者

内田 正夫

出版者

和光大学総合文化研究所

雑誌

東西南北 = Bulletin of the Wako Institute of Social and Cultural Sciences

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.144-156, 2007-03-15

雑誌

科研費「核不拡散体制の成立と安全保障政策の再定義」プロジェクト

巻号頁・発行日

2019-02

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インタビュー対象者 : 数原 孝憲 (カズハラ タカノリ) インタビュアー : 岩間 陽子, 武田 悠, 白鳥 潤一郎インタビュー期間 : 2017/7/11 - 2018/1/24

著者

深澤 瞳

雑誌

大妻国文

巻号頁・発行日

vol.43, pp.19-45, 2012-03

著者

斗鬼 正一

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.28, 2018-03-31

著者

黒根 祥行 Yoshiyuki KURONE

出版者

甲南大学法科大学院

雑誌

甲南法務研究 = Konan Law Forum (ISSN:18800459)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-11, 2020-03

著者

町田 明広

雑誌

神田外語大学日本研究所 紀要 = The Bulletin of the Research Institute for Japanese Studies (ISSN:13403699)

巻号頁・発行日

no.12, pp.1-24, 2020-03-30

著者

内田 彩子 山口 直子 伊藤 瑞香 〓谷 要 Ayako UCHIDA Naoko YAMAGUCHI Mizuka ITO Kaname KATSURAYA

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 = The journal of Wayo Women's University (ISSN:18846351)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.1-12, 2014-03

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現代の日本人は洋服で生活することが一般的になっており、和服は冠婚葬祭等の儀式的な場面で用いられたりまたは夏のお祭りに用いられるゆかたがほとんどである。そのため、今日ではきものは日本の民族服と言われているにも関わらず、ほとんどの人が和服から離れた生活を送っている。和服を所持していない、所持していても自分で着ることが出来ない、着崩れが生じ易く着崩れた際に自分で直すことが出来ない等の問題が指摘されており、また、少しの着崩れでもだらしがない、みっともないなどと見られてしまうことが着物を着るということに対しての障害となっている。 着崩れの要因は多岐にわたると考えられているが、今回は時代の流れと共に着崩れの要因、着崩れの形態が変化しているのかという点に着目した。それにより、日常的に着物を常用していた時代の方が着装しやすかったのか、着装していても着崩れにくかったのかを検証することを目的とした。 まず、現在の着物の形態が完成されたと考えられる江戸時代後半から、ほぼ洋服の着用が主流となる現代までの標準寸法を、裁縫書および教科書から抽出し、身丈、袖丈、前幅、後幅、衽幅、合づま幅等の変遷を追い、身丈、袖丈は時代により変化するが、幅に関する仕立て上がり寸法には大きな変化がないことを示した。 次に、着物が日常的に着用されていた「江戸」、「明治」、「戦前」、洋服が日常着になる「戦後」の4時代の試験衣を製作した。その試験衣を用いて、着装状態を再現し、動作前後の着崩れの比較検証を行った。 その結果、着装状態では、戦後はほとんど現在の着装形態と変わらないことが分かった。また、時代をさかのぼるほど衿合わせ位置が下がる傾向が認められた。明治時代は全体的な印象としては現在と大きな変化はないが、衿合わせ位置は明確に下がっていることが分かった。結果として、着崩れは時代による顕著な変化は認められず、どの時代でも同様の着崩れ方、着崩れ量を示した。さらに、長襦袢とひとえ長着を比較すると、長襦袢の方が着崩れ量が大きく、長襦袢が緩衝機構となっていることが示された。

著者

高塚 正浩 Masahiro Takatsuka

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.415-418, 2007-05-01

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.136-140, 2016-01-15

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2007年David Levy著の“Love and Sex with Robots”は大きな議論を伴う新たな研究分野を開拓した. 人間とロボットの間の親密な関係はもはや単なるサイエンスフィクションではなく有意義な学術研究として認められている.本稿では, “Love and Sex with Robots”発行以降の人間とロボットとの親密な関係に関する重要な活動を紹介すると同時に倫理的観点からこれを議論する. 加えて, 我々の開発した遠隔キスコミュニケーションデバイス“Kissenger”について紹介する.

著者

村川 庸子 Yoko Murakawa 敬愛大学国際学部 Faculty of International Studies Keiai University

雑誌

環境情報研究 = Journal of Environmental Studies

巻号頁・発行日

no.6, pp.193-199, 1998-04-30

著者

丸島 和洋

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要 = National Institure of Japanese Literature (ISSN:18802249)

巻号頁・発行日

no.11, pp.33-52, 2015-03-13

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本稿では、甲斐武田氏を素材に検討した大名間外交の取次構成(一門・宿老と当主側近)という形が、相模北条氏においても確認できることを明らかにする。その際、一門・宿老を「取次」、側近を「小取次」と新たに把握し直し、北条氏外交の特徴を論じた。特に着目したのは、①遠国大名と近国大名との交渉における取次のあり方の違いとその理由、②取次の立場からうかがえる権力構造の相違と変化、という点である。そこで明らかにした北条氏外交の具体的事例として、徳川氏との同盟を検討した。同盟交渉には3 段階の時期があり、北条氏規が取次をつとめた相三同盟段階(永禄12年~元亀2 年)、織田信長との外交を視野に入れ、北条氏照が氏規に取って代わった第一次相遠同盟段階(天正7 年~10年)、氏規が取次に復帰した第二次相遠同盟段階(天正10年~)の順に検討した。氏照が徳川氏担当取次になったのは彼の独断行動の可能性があるが、最終的に氏規がその地位を取り戻し、「取次・小取次」の態勢を調えた。徳川氏との外交は、近国大名との交渉である。このため、きめ細かい交渉が必要となり、早くに「取次・小取次」の形が整えられたといえる。外交面での「取次・小取次」の構成は、従属国衆への取次役「指南・小指南」と同一の構成であり、これが戦国大名北条・武田両氏の特徴である。最後に、「取次・小取次」が受け取った書状はどこに「集積」されるかを検討し、大名に進上されるわけではなく、書状を受け取った取次の家に伝来されるものであるという見通しを述べた。In this article, I investigates a negotiator who are responsible for “diplomacy" in the Hojo clan. I named “Toritsugi" the negotiators of a chief vassal and sept. I was designated as “Kotoritsugi" the negotiators of entourage. I discuss the characteristics of the “diplomacy" of the Hojo clan. Viewpoints is a difference between responsible for the Daimyo of the distant of “Toritsugi" and responsible for the Daimyo of the neighborhood of “Toritsugi". Then, being appointed a “Toritsugi" I consider someone. Based on the results, to analyze the power structure of the Hojo clan.As a concrete example, I pick up the alliance with the Tokugawa clan. For the Hojo clan,“diplomacy” and the Tokugawa clan can be classified into negotiations with the neighboring Daimyo. Therefore, it becomes necessary detailed negotiations, a combination of “Toritsugi" and “Kotoritsugi" is satisfied.Finally, I investigates the storage location of the letter that was sent to the “Toritsugi". Not be passed to the Daimyo letter. I describe the outlook letter that is stored at the home of “Toritsugi".

著者

高橋 信行

雑誌

横浜商科大学紀要 (ISSN:03862992)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.183-202, 2016-10-25

著者

久保 陽太郎

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.500-508, 2013-04-15

著者

岡崎 直観

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, 2016-03-01

著者

森 年恵 森 茂起 Toshie MORI Shigeyuki MORI

出版者

甲南大学人間科学研究所

雑誌

心の危機と臨床の知

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-18, 2021-03-20

著者

大木 志門 オオキ シモン

出版者

立教大学日本文学会

雑誌

立教大学日本文学

巻号頁・発行日

vol.129, pp.57-72, 2023-01-30

著者

山根 信二 村山 優子

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.1975-1982, 2001-08-15

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1990年代の暗号技術規制論は,キーエスクローシステムを中心とする枠組みで論じられた.だが当時の議論はもはや有効ではない.今後の暗号技術の進路策定について議論する際には,1990年代の議論とは異なる枠組みが必要である.現在,議論のための枠組みの形成が急がれている新たな暗号技術問題として,暗号解析をめぐる係争があげられる.暗号技術の開発評価において暗号解析は重要な役割を担ってきたが,暗号解析の公表やその再配布については議論が分かれている.日本では,1999年から著作権の「技術的保護手段」の回避を行うプログラムを公表しようとする者は処罰されることになった.本論文では,この法制による暗号解析への影響を,2000年にアメリカで起こったDVDプロテクト破り訴訟を参考にしながら検証する.コピープロテクトに対する暗号解析の公表を法的に規制することは,コンピュータ専門家がかかえる技術的および法的リスクを増大させる.また,その影響はコピープロテクト技術のみにとどまらず,暗号技術の開発評価全般に及ぶ可能性がある.このような問題に対処するためには,暗号解析を含む暗号技術開発の進路策定を決める枠組みを刷新することが必要である.最後に,今後の専門家に要求される新たな役割についても検討を行う.