著者

西田 元彦 大西 憲和

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究 (ISSN:21894132)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.27-33, 2001-07-14 (Released:2017-07-21)

被引用文献数

1

著者

伊藤 敦 奥村 貴史

出版者

会計検査院

雑誌

会計検査研究 (ISSN:0915521X)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.63-84, 2021-09-22 (Released:2021-09-28)

参考文献数

26

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2000 年代以降,わが国では全国各地に地域医療ネットワーク事業が構築されてきた。しかし,その多くにおいて,運用が形骸化していることが指摘されている。その理由として,補助金への過度の依存が考えられ,2000 年代終盤以降は,加入者からの会費収入に基づく運営形態が目指されてきた。しかし,臨床現場での継続的な活用が実現しているネットワーク事業は少なく,既に破綻している事例が数多く存在する。そこで,これら地域医療ネットワーク事業の停滞要因の分析のため,初期投資額と運営モデルの妥当性に関する会計的な検証を行った。 分析においては,ネットワーク事業の代表的なモデルとして初期投資が1 億7,600 万円と3,500 万円の二つのケースを想定し損益分岐点分析を行うとともに,ネットワーク加入者数を100 施設に固定した状態で年会費と固定費を増減させた時に事業収支に及ぼす効果について感度分析を行った。その結果,初期投資額が1 億7,600 万円の時は損益分岐点が396.2,純収益が-3554.8 万円,初期投資額が3,500万円の時は損益分岐点が145.6,純収益が-546.7 万円となり,双方ともに事業収支が不均衡な状態に陥っていることから,独立採算モデルでは持続困難であることが示された。 初期投資額の大きさがこうしたネットワーク事業の持続可能性を損ないうる点は,会計的には自明な結果である。しかしながら,この政策分野では,現行の高コストな支出水準を維持するための施策が続けられており,初期投資の低廉化のための施策はほぼ存在しない。本分析結果からは,この政策分野において,会計的に常識的な分析すらなされてこなかった可能性が示唆される。今後,費用の妥当性に関する政策評価,初期投資額の低廉化と接続する施設側の便益の改善に向けた施策の実現が望まれる。

著者

大谷 崇

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第1分冊, 哲学 東洋哲学 心理学 社会学 教育学 (ISSN:13417517)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.一三一-一四三, 2014-02-26

著者

鎌田賢三 著

出版者

鈴木書店

巻号頁・発行日

1918

出版者

[製作者不明]

巻号頁・発行日

1000

著者

原田 久 ハラダ ヒサシ Hisashi Harada

出版者

立教法学会

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

no.87, pp.224-205, 2013

著者

鈴木 芳成 佐藤 守 矢内 清恭

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.41-45, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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本稿(第9回)では,東京電力福島第一原子力発電所事故の農地及び農畜産物への影響の解明や,放射性物質の除去,低減及び吸収抑制技術の開発に関する福島県農業総合センターの取組みを,米等,果樹,畜産の各分野毎に紹介する。

著者

斎藤 沙莉

出版者

東京都立大学大学院 人文科学研究科 表象文化論分野 南大沢言語文化研究会

雑誌

FORMES = フォルム

巻号頁・発行日

no.3, pp.4-17, 2020-11-06

著者

清水市次郎 編

出版者

清水市次郎

巻号頁・発行日

1886

著者

久保 伸子

出版者

北九州市立大学

巻号頁・発行日

2018

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本論文では、伊藤の政治経歴と対内外政策を通して、明治日本の朝鮮(韓国)政策を検討する。

著者

上野 真理恵 三宅 公洋 島田 英昭 髙見澤 裕美 友川 幸

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.125-134, 2022-05-31 (Released:2022-06-10)

参考文献数

17

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目的:幼稚園児の年齢(学年)ごとの手洗いの能力を明らかにし,効果的な手洗い指導の在り方について示唆を得ることを目的とした.方法:2020年12月に,N県内のA大学附属幼稚園において,園児を対象に分析的観察研究(横断研究デザイン)を実施した.調査項目は,手洗いの方法,手洗い時間,すすぎ時間,洗い残し部位とし,学年間の差異を検討した.結果:保護者の同意が得られた園児77名(88.5%)のデータを分析した.手洗いの方法は,年少児が年長児に比べて有意に得点が低かった.石鹸を使用した園児の割合は,年少児と年中児で60%未満であった.適切な手洗い時間を満たした園児の割合は,年少児で最も低く,年中児と年長児に比べて有意に手洗い時間が短かった.適切なすすぎ時間を満たした園児の割合は,すべての学年で30%未満であり,学年間の有意差はみられなかった.洗い忘れ・洗い残しがあった部位は,年少児では,手の平以外の部位,年中児と年長児では,指先,親指,手首(年中児は指の間)であった.結論:今後の手洗い指導では,年少児には,石鹸の使用や手全体を洗う等の適切な手洗いの方法,年中児と年長児には,石鹸の使用に加え,洗い忘れ・洗い残しがあった部位,すべての学年で,手のすすぎ方や拭き方に関して指導していく必要がある.さらに,年少児や年中児が使用しやすい箇所への石鹸の配置,手洗い場への踏み台の設置等,手洗いの環境の工夫が必要である.

著者

敬学堂主人 著

出版者

雁金書屋

巻号頁・発行日

vol.上, 1872

著者

松平家忠 著

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

vol.第1, 1897

著者

富永 京子

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.33, pp.85-96, 2020-07-31 (Released:2021-08-24)

参考文献数

24

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This study investigates how Japanese youth lost interest in politics after the 1970s. Previous research in youth studies showed great interest in and conducted research into youth culture after the 1970s. The author aims to demonstrate how the youth lost interest in politics through articles by editors and readers of the magazine Bikkuri House, published between 1975 and 1985. From the collected data, the author found that editors and readers mentioned political issues, but that youth interest changed after the 1980s. The youth supported or criticized political actors such as political parties and social movements in the 1970s. However, they came to caricaturize political actors after the 1980s because editors regarded some political topics as things of the past and expressed little interest in politics. This paper concludes that youth culture after the 1970s did not lose interest in politics, but that that interest was based on ridicule and a caricaturized view of politics.

著者

鉄道省監督局 編

出版者

鉄道同志会

巻号頁・発行日

vol.昭和12年4月1日現在, 1937

著者

矢部 多加夫 澤木 誠司 中本 吉紀 伊藤 茂彦 小寺 一興 中村 雅信

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.223-230, 1997-08-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

17

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スポーツクレー射撃時の衝撃音が射手に与える影響について検討するために, 衝撃音測定用のダミー人形装置 (KEMAR) を用いて衝撃音を測定し, 63名のクレー射手を対象に純音聴力検査と質問紙調査を実施した。 1) 衝撃音のピーク音圧は約155dBで, 2msec前後にピークをもち, 約50msecで減衰した。 2) 銃口側耳と反対側耳間にピーク音圧差が認められ, 耳介の集音作用が考えられた。 3) 音響外傷予防用具の遮音効果についてはイヤープラグとイヤーマフの併用, イヤープラグ, イヤーバルブ, イヤーマフの順であった。 4) 高音域で明らかな高音急墜ないしC5 dipを示した異常群は非異常群に比べ平均年齢が高く, 平均経験年数が長く, 予防用具使用率が低率を示した。 音響外傷予防用具は遮音に効果的で, 予防用具の必要性と適切な使用法についての今後の一層の普及, 使用率の向上が望まれる。

出版者

郵政省

巻号頁・発行日

vol.昭和32年7月改正, 1957

著者

渡辺富久子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.263, 2015-03

著者

榊原 健一

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.73-79, 2015-02-01 (Released:2017-06-02)

著者

江口 祐輔

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.141-143, 2013 (Released:2013-08-13)

参考文献数

9