著者

村端 佳子

出版者

宮崎国際大学教育学部

雑誌

宮崎国際大学教育学部紀要 教育科学論集 (ISSN:21887896)

巻号頁・発行日

no.6, pp.15-27, 2019-12

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第二言語習得における最近の研究では、言語的マルチコンピテンスの観点からどのように複数言語が個人の頭の中で作用し合い、第二言語使用者はいかに単一言語使用者と異なるのかが探られており、その証左が多く報告されている。本研究では、とくに日本語の複数標識である「−たち」の使い方の例を挙げ、個人的なレベルではなく社会的なレベルにおける言語的マルチコンピテンスを探る。 英語では可算・不可算名詞を区別し、生物・無生物に関係なく数えられる物が二つ以上ある時には必ず複数形にする。一方、日本語では人間と一部の動物にのみ随意的に「–たち」をつけることがあっても、無生物につけることはない。ところが最近の日本語では、本来は容認可能とされない無生物名詞に「−たち」をつけた「本たち」のような使い方を頻繁に見かけるようになった。また人や動物にも多用されるようになっている。興味深いことに、たとえば一般的な複数を表す「サル」と個別化された複数の「サルたち」が使い分けられている。このような複数形の用法は、狩猟の獲物や食料を 表す deer/deers などの英語の名詞にも見られ、deers のような複数形を用いる時は、その動物の個別化をしているときであるという。すなわち、複数があるということは単数があるということであ り、単数と複数の区別をするということは、認知的には個別化を意味するのである。 現在使用されている日本語の「–たち」の複数形の用例と、英語の単数形・複数形の使い方の用例を比較し、複数形の認知的なプロセスを論じた上で、本論では日本語における「−たち」の多用が英語の学習や習得の影響であり、日本社会における言語的マルチコンピテンスとみなしても良いのではないかと提議する。

著者

末木 文美士

出版者

東京大学グローバルCOEプログラム「死生学の展開と組織化」

雑誌

死生学研究 (ISSN:18826024)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.35-55, 2003-11-25

著者

織田 成和

出版者

近畿大学工学部

雑誌

近畿大学工学部紀要. 人文・社会科学篇 = Annual report, Kinki University School of Engineering (ISSN:03894606)

巻号頁・発行日

no.38, pp.33-51, 2008-12-01

著者

林屋正蔵 作

出版者

永寿堂西村屋与八

巻号頁・発行日

1836

著者

大類 伸浩 藤田 真敬 菊川 あずさ 蔵本 浩一郎 小林 朝夫 溝端 裕亮 立花 正一 高田 邦夫 山田 憲彦 別宮 愼也

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.43-66, 2016 (Released:2020-04-11)

参考文献数

127

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Gravity-induced loss of consciousness (G-LOC) is a major threat to fighter pilots and may result in fatal accidents. High +Gz (head-to-foot direction) acceleration force induces cerebral blood loss and results in gray-out, black out, and G-LOC. Countermeasures to avoid G-LOC include anti-G strain maneuver, anti-G suits, and pressure breathing for G, etc. They effectively decrease G-LOC incident, but have not eradicated it. Objective detection of G-LOC related symptoms is the prerequisite. In spite of many G-protective measures, G-LOC monitoring system has yet to be developed. Technologies for non-contact monitoring or motion capture have ventured into health care market. Real time physiological sensing for heart rate, body temperature, respiratory rate, etc, is used to medical, health care, physical fitness and sports area. Those advanced technologies might have potential for future G-LOC monitoring. This article reviews current status and future of countermeasures for G-LOC, and related technologies.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

猪又 秀夫

出版者

地域漁業学会

雑誌

地域漁業研究 (ISSN:13427857)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.45-72, 2014-10-01 (Released:2020-06-26)

参考文献数

83

被引用文献数

2

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2009年にノーベル経済学賞を受賞したE.オストロムは,集権的政府や自由市場に依らずとも,資源利用者の自主的な協力によって共有資源を管理できることを理論と実際の両面から実証している。日本における漁業管理は,政府の公的管理を基本としつつも,漁業者の自主的な協力が大きな役割を担っており,「日本型」と形容される。本稿では,オストロムのコモンズ論が日本型漁業管理に適用できるかについて,先行研究をレビューするとともに,公表資料を用いて予備的な検討を行った。結果,地先水面における漁業はもとより,比較的大型の漁船により営まれる沖合域における漁業の管理についても,オストロムが提唱する制度設計原則や,社会関係資本,多中心性といった考えが相当程度適合することが認められた。今後更なる検証が必要であるものの,日本型漁業管理は,概してオストロムの理論に裏打ちされていると考えられる。

著者

Kenichiro Sato Yoshiki Niimi Tatsuo Mano Atsushi Iwata Takeshi Iwatsubo

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2022.01115, (Released:2022-04-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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Whether there are differences in the time to onset of drug-induced parkinsonism (DIP) depending on the type of drugs causing DIP remains uncertain, so that question was investigated here using a large real-world database. Fourteen DIP-related drug categories were defined to perform a disproportionality analysis using a large Japanese pharmacovigilance database containing more than 600,000 self-reported adverse events (AEs) recorded between April 2004 and September 2021 to identify AEs indicating "parkinsonism" in association with the defined drug categories. The time from drug administration to the onset of DIP was comparatively analyzed. Results indicated that the median time to onset was shorter than 1 month in more than half of the cases of DIP; it was shortest with peripheral dopamine antagonists (median: 0.1 weeks), followed by benzodiazepine (median: 0.5 weeks), butyrophenone (median: 0.7 weeks), novel antidepressants (median: 2.5 weeks), atypical antipsychotics (median: 3.3 weeks), other antidepressants (e.g., lithium, median: 3.7 weeks), and benzamide (median: 4.5 weeks). In contrast, anti-dementia drugs, tricyclic antidepressants, and antiepileptic drugs resulted in a relatively longer time to onset (median: 9.9, 17.2, and 28.4 weeks, respectively). In addition, a maximum delay of even longer than 2 years was reported for benzamide (846 weeks), anti-Parkinsonism drugs (382 weeks), phenothiazine (232 weeks), atypical antipsychotics (167 weeks), anti-dementia drugs (161 weeks), and benzodiazepines (120 weeks). The current results suggested that the characteristics of the time to onset of DIP may substantially differ depending on the type of drug causing that DIP. This finding may help when diagnosing patients with parkinsonism.

著者

浅川 義範

出版者

日本蘚苔類学会

雑誌

蘚苔類研究 (ISSN:13430254)

巻号頁・発行日

vol.9, no.6, pp.198-203, 2007 (Released:2018-07-03)

参考文献数

12

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Chemical structures of characteristic odorous substances from the liverworts, Cheilolejeunea imbricata, Chilosyphus pallidus, Conocephalum conicum, C. japonicum, Frullania tamarisci, Heteroscyphus coalitus, Jungermannia obobata, Leptolejeunea elliptica, Lophocolea heterophylla, L. bidentata, Malaysian Asterella or Mannia, Mannia fragrans, Pellia endiviifolia, Plagiochila sciophila, Talgionia hypophylla, Porella vernicosa complex, Takakia lepidozioides and Wiesnerella denudata, are discussed.

著者

森谷 敏夫

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.470-476, 2011-10-31 (Released:2014-11-11)

参考文献数

13

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肥満は, 食べ過ぎ, 運動不足, 遺伝, 食事の偏り, 熱産生障害 (体温維持や食後のエネルギー燃焼低下), 自律神経機能の低下などが複雑にからみあった結果であると考えられます. ですから, 太る原因は人さまざまなのです. でも, この地球上の多くの人々は実際には飢餓と毎日戦っており, 「肥満」という文字は存在しないのです. 肥満が目立つのは機械文明が発達した国の飽食と運動不足社会だけといっても過言ではないでしょう. 日本も例外ではなく, 40歳以上の男性の二人に一人がメタボリックシンドローム (内臓脂肪症候群) に罹っている可能性が強く示唆されているのが現状です. 戦後の激変した食環境, 運動不足環境が生み出した産物であると理解したほうが妥当なのです. 肥満はほとんどすべての生活習慣病 (糖尿病, 高血圧, 脳・心臓血管系疾患など) の温床になっています. ただこれらの生活習慣病と関係が深い肥満症, 高血圧症, 高脂血症, 糖尿病などの「死の四重奏」は病魔への序曲を音もなく奏でるので, 病気が発生するまでほとんど「無自覚, 無痛」なのです. 運動不足を意図的に再現した7日間のベッドレスト実験で, 骨格筋の糖取り込み能力やインスリン作用の低下が劇的に起こることが証明されました. 世界でも最も健康管理ができているNASAの宇宙飛行士が, 2週間の無重力飛行で超運動不足を強いられて地球に帰還すれば, 糖尿病患者よりも血糖コントロールが悪くなっているのは容易に理解できるでしょう. 筋肉はわれわれの体の約4割を占め, 糖質・脂質エネルギーを最も多量に使う“臓器”なのです. この“臓器”筋肉の収縮はインスリンとは別の細胞内シグナル伝達機構を介して, 糖輸送を活性化できるので, インスリン抵抗性の存在下においても, 運動により糖輸送は通常正常に機能します. また, 運動により記憶などをつかさどる海馬での脳由来神経栄養因子が増加することが明らかにされており, 学習能や記憶力の増加, 認知症の予防, 自律神経活動や脳諸機能の保全のみならず, IGF-1, インスリン, GLP-1などのホルモンを仲介してエネルギー代謝や食欲調節にも大きく関与している可能性が示唆されています. 「生涯現役, 死ぬまで元気」に生きるためには, それなりの努力が当然必要になってくるでしょう. 一生涯の習慣的な運動の継続や賢い食生活が肥満や生活習慣病の予防や豊かな老後への免罪符になるのです.

著者

日経産業消費研究所 編

出版者

日経産業消費研究所

巻号頁・発行日

no.131, 1991-09

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1926年03月25日, 1926-03-25

著者

奥村 洋

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.251-265, 2017-10-31 (Released:2018-04-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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CPS (Cyber-Physical System) is expected to be an initiator of next-generation innovation, and it's elemental and practical researches are advanced mainly in Europe and the United States. Japanese government's Society 5.0 program needs CPS technologies as its base, but the definition of CPS seems different from other countries. In this paper the history of CPS is studied carefully from its origins to the current global trends.The global trends of CPS lead by Europe and the United States are 1) illustrated as next-generation embedded systems 2) cross-sectoral and common basic technologies 3) streamlined research schema have been developed from elemental to practical 4) elemental researches are multi-disciplinary.It is difficult to find such a direction in Japanese policy, although its focuses are on IoT, AI, Big Data. The reasons are analyzed and some issues are pointed out in this paper.

著者

松井 絵美

出版者

東京海洋大学

巻号頁・発行日

2021

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東京海洋大学博士学位論文 2021年度(2021年9月) 応用環境システム学 論文博士 乙第42号

著者

大出 訓史

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

2019-03-14

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論文

著者

岩田 一成

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.28-37, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

24

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本論文では,戦後の言語政策において「公用文のわかりやすさ」がどのように扱われてきたかを分析した.指摘したことは以下の4点である.1点目,公用文は規定上職員や関係者などへの内部向け文書が想定されてきた.2点目,日本の言語政策の歴史は,文字・表記の規範化のために多大な労力をかけてきたため,文章の内容に踏み込んだ議論が深くはなされていない.3点目,語句レベルの言い換え提案はいくつかなされてきているが,談話レベルに踏み込んだものはまだない.4点目,談話レベルのわかりやすさとは,相手への配慮(美しい言葉,丁寧な言葉)や行き届いた叙述などと両立が難しい.こういったわかりやすさの分析がこれまでの言語政策では見過ごされてきた可能性がある.これらを踏まえて,以下の提案を行った.①公用文の定義において部外用文書と部内用文書に分ける②内容に関する談話レベルの解決策を提案する③わかりやすさの阻害要因を抽出し整理する

著者

小林 麻里子 奥脇 義行 川井 英雄

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.105-110, 2006 (Released:2006-11-14)

参考文献数

8

被引用文献数

1 5

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1996年より国産小容量PET飲料の販売が解除された。2003年における清涼飲料水生産量1,800万kLのうちPET飲料は56%のシェアを占め,その内の36.4%を500mLが占めている。500mL PET飲料が短期間でこれほど普及したのは,小容量PET飲料は,缶と違って再栓ができるという利点から,飲みかけの状態で長時間持ち歩くことが何らかの問題を生じないか,ということを細菌学的観点から検討する研究を行った。(1) PET飲料からの直接飲用により,口腔内に常在する様々な細菌が混入したが,時間経過とともに減少した。(2) 特に,抗菌性をもつと言われている緑茶飲料,ウーロン茶飲料では減少が急速であり,8時間保存後に生菌は認めなかった。(3) 糖類を含む果汁飲料,アミノ酸を含むスポーツ飲料,デンプンを含むむぎ茶飲料では減少が緩慢であり,8時間保存後でも生菌が多く認められた。(4) 通常は複数回の開栓・飲用があり,その都度細菌の暴露を受けるので,生残は多くなるものと考えられる。従って,特にむぎ茶飲料を飲みかけの状態で長時間持ち歩き飲用することにおいては注意が必要である。(5) Staphylococcus属菌は生菌数の減少が急速なウーロン茶飲料や緑茶飲料でも生残しており,減少が緩慢なむぎ茶飲料などではStreptococcus属菌も検出された。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1929年07月15日, 1929-07-15

著者

義澤 雄介 川名 誠司

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.10, pp.1473-1480, 2005-09-20 (Released:2014-12-10)

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円形脱毛症の病変部には,リンパ球とともに肥満細胞の浸潤が認められ,円形脱毛症において肥満細胞が重要な病因的役割を果たしていることが推察されている.我々は,第2世代抗ヒスタミン薬であるエバスチンによる円形脱毛症治療を試み,その効果を検討した.円形脱毛症患者23例にエバスチン10 mgを1日1回投与し(エバスチン投与群),プラセーボ群として9例にディアゼパム2 mgを1日1回投与した(ディアゼパム投与群).それぞれ3カ月間投与し,脱毛病変の観察を行ったところ,エバスチン投与群では23例中14例(60.9%)に発毛を認め,ディアゼパム投与群では9例中1例(11.1%)のみに発毛を認め,その比率はエバスチン投与群で統計学的に有意に高かった(p=0.0179).また,ディアゼパム投与群で発毛を認めなかった8例に対し,ディアゼパム投与終了後からエバスチン10 mgを3カ月間投与したところ,6例に発毛が認められた.これらの結果は,円形脱毛症に対してエバスチンが有効であることを示唆した.エバスチン投与群において発毛を認めた14症例と認めなかった9症例に分けて検討すると,性別,罹病期間,重症度の構成に差はなかったが,平均年齢は発毛を認めた14症例で有意に高く(それぞれ45.3±16.9歳,25.3±9.3歳.p=0.0088),年齢が高いほどエバスチンの効果が高い可能性が考えられた.

著者

泉谷 双蔵

出版者

国立大学法人 東京医科歯科大学教養部

雑誌

東京医科歯科大学教養部研究紀要 (ISSN:03863492)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.69-84, 2005 (Released:2018-07-06)