著者

白石 陽一 Yoichi Shiraishi

出版者

熊本大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

熊本大学教育実践研究

巻号頁・発行日

vol.23, pp.57-66, 2006-02-28

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本論の課題は、主に授業における「教える-学ぶ」関係に潜む「権力・支配」関係を明らかにし、それに自覚的に対応する観点を得ようとすることにある。

著者

比佐 篤

出版者

関西大学図書館

雑誌

関西大学図書館フォーラム = Kansai University Library forum (ISSN:13420828)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.3-15, 2015-06-30

著者

八嶋 三郎 荒井 豊 堀田 浩充 橋本 等

出版者

東北大學選鉱製錬研究所

雑誌

東北大學選鑛製錬研究所彙報 = Bulletin of the Research Institute of Mineral Dressing and Metallurgy, Tohoku University (ISSN:0040876X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.191-198, 1985

著者

科学技術政策研究所 科学技術政策研究所

出版者

科学技術政策研究所

雑誌

年報(Annual Report) (ISSN:09163670)

巻号頁・発行日

vol.2011,

著者

岩佐 奈々子 岩佐 奈々子 岩佐 奈々子

出版者

Hokkaido University

巻号頁・発行日

2019-03-25

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北海道大学. 博士(教育学)

著者

四木 宏香

出版者

法政大学大学院理工学研究科

雑誌

法政大学大学院紀要. 理工学・工学研究科編 (ISSN:21879923)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.1-6, 2020-03-24

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The multi-map navigation using SLAM is one of the current research topics of the mobile robots. In this paper, we describe a study of a mobile robot navigation using the multi-map method. By applying SLAM, both the map and trajectory of a mobile robot can be generated simultaneously. However, the drawback of SLAM depends on sensor accuracy, which may cause mapping failure. One of the solutions to prevent the failure of mapping is not monolithic mapping but short-term multiple mapping. The advantage of short-term multiple map generation can reduce map construction failures. The other typical applications for multi-map is multi-floor navigation. In this paper, we apply multi-map method for both navigations. The usefulness of the proposed method was confirmed by simulation and actual experiments.

著者

今出 和利

出版者

兵庫教育大学

雑誌

兵庫教育大学研究紀要 : 人間発達教育専攻 特別支援教育専攻 教育実践高度化専攻 附属学校園 (ISSN:24326437)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.141-148, 2022-02

著者

天畠 大輔 黒田 宗矢

出版者

立命館大学大学院先端総合学術研究科

雑誌

Core Ethics : コア・エシックス = Core Ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.155-166, 2014

出版者

北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター

雑誌

応用倫理 (ISSN:18830110)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.47-62, 2010-09

著者

山内 一彦 白石 健一郎

出版者

立命館地理学会

雑誌

立命館地理学 = 立命館地理学 (ISSN:09155937)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.31-50, 2012

著者

小俣 一平

出版者

早稲田大学大学院公共経営研究科

雑誌

公共経営研究e

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-21, 2009-10-01

著者

佐藤 厚

出版者

法政大学キャリアデザイン学会

雑誌

生涯学習とキャリアデザイン (ISSN:13493051)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.3-14, 2014-02

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The purpose of this paper is to clarify characteristic of in-house leadership development program among three Japanese companies according to M.W McCall(1998)ʼs leadership development model and to examine some research questions. Based on our analysis of three companies leadership development programs, they share certain similarities in that they have (a)pooling of talented persons, (b)provide a training program for talented persons, (c)assignment a suitable job or work place for talented persons. The following should be noted in order to function a leadership development program well. 1 What needs to be emphasized at this that companies need to incorporate leadership development program into a whole HRM system. 2 We would like to emphasize that talented persons have OJT (on the job training) opportunities and job experiences in terms of human resource development.

著者

程 鸝雅 木山 幸子

出版者

東北大学大学院文学研究科言語学・日本語学・日本語教育学専攻分野

雑誌

言語科学論集 = JOURNAL OF LINGUISTIC SCIENCE (ISSN:13434586)

巻号頁・発行日

no.25, pp.13-23, 2021-12-01

著者

木山 実 Minoru Kiyama

雑誌

産研論集 (ISSN:02881667)

巻号頁・発行日

no.43, pp.172-173, 2016-03-23

著者

岩永 洋平

出版者

地域活性学会

雑誌

地域活性研究 = Journal of the Japan Association of Regional Development and Vitalization\n (ISSN:21850623)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.15-24, 2020-03-31

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旅行者の観光経験とその後の行動が、リピート意向にどう影響するか。観光が地域愛着、地域コミットメントを喚起して関係人口を形成するか。国内旅行者、約2万人の調査によって検証した。国内人口はシュリンクする上、インバウンドの流入も無限ではない。また地方人口の減少のなか、地域への愛着を持って支える「関係人口」の形成が求められている。調査データに共分散構造分析を適用したところ観光経験から直接というより、地域コミットメントを介して再訪意向が起きていた。その地域コミットメントは訪問時のリレーション経験や旅行後の情報受発信、産品の消費で喚起されていた。旅先のもてなしにより地域愛着が高まり、ボランティア実践や移住検討に至ったサンプルも現れた。リピート促進のためには現地でのリレーション経験の提供と、旅行後のアプローチで地域コミットメントを高める必要があるとの示唆を得た。

著者

伊藤 正範 Masanori Ito

雑誌

商学論究 (ISSN:02872552)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.89-105, 2017-03-10

著者

清水 誠 Shimizu Makoto

出版者

神奈川大学

雑誌

神奈川法学

巻号頁・発行日

vol.36(2), pp.369-401, 2003-07-01

著者

井澤 耕一

出版者

茨城大学人文社会科学部

雑誌

茨城大学人文社会科学部紀要. 人文コミュニケーション学論集 (ISSN:24330426)

巻号頁・発行日

no.3, pp.110-116, 2018-09

著者

海 大汎 海 大汎 海 大汎

出版者

北海道大学大学院経済学研究院

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.153-175, 2020-01-17

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本稿は,商品交換の成立根拠を原理的に解明するものである。宇野学派の原理論では一般に,価値関係は,私的所有を体現する個別主体の主観性(私的欲望および交換要請)によって形成されるとされる。しかしながら,こうした想定は,商品交換の成立根拠を論じるにあたって負の側面を残してしまっているようにみえる。というのは,そこでは,価値関係が私的所有といかに結びついているかについての考察を原理的に進めているとは限らないからである。その結果,商品交換は,所有商品の物理的な位置移動にとどまらざるをえない。これは,所有主体の先在性に起因するものといってよい。ところが,所有主体は,価値関係に先立って存在することができるだろうか。この論稿ではまず,その点を相対化し,所有主体が商品対貨幣という対極的な立場から反照された理論上の仮構であることを論証した。その上で,売り手と買い手との間の物象化された関係から私的所有の再帰性を確かめた。そうして,商品交換が,所有主体の変更をめぐって行われる権利の獲得と義務の履行との過程であることを明らかにした。最後に,以上の検討を踏まえて,信用売買についての従来の理解を再考した。

著者

満田 剛 Tsuyoshi MITSUDA

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.22, pp.175-206, 2010-03-01