著者
サルトル J.P.
出版者
中央公論新社
雑誌
中央公論 (ISSN:05296838)
巻号頁・発行日
vol.88, no.8, pp.290-303, 1973-08
著者
倉持 基 高橋 信一
出版者
中経出版
雑誌
歴史読本
巻号頁・発行日
vol.58, no.7, pp.190-199,12-13, 2013-07
著者
Hirosuke Miki Morgan 藤田 玄 尾上 孝雄 白川 功
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)
巻号頁・発行日
vol.81, no.10, pp.1352-1361, 1998-10-25
被引用文献数
3

本論文では低ビットレート画像符号化アルゴリズムH.263用コーデックコアのVLSI化設計について述べる.特に携帯端末での利用を目的として設計された本コアは, コーデックの各処理過程を特定のASICアーキテクチャによって実現する.すなわち, 各演算回路は, 高い符号化効率を達成する符号化オプションをとり入れ, しかも小面積かつ低動力周波数を徹底的に追求する新しいアーキテクチャにより実装した.本コアをトップダウンASIC設計システムCOMPASS Design Tools ver.9を用いてVLSI化設計した結果, 0.35μmCMOS4層メタルテクノロジで4.94mm^2, 15MHz動作時の消費電力は84.18mW(電源電圧3.3V)となった.
著者
関本 忠弘
出版者
The Japan Society of Applied Physics
雑誌
応用物理 (ISSN:03698009)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.266-268, 1995

日本は天然資源に乏しい.科学技術立国は国是である.したがって,素養としての理工系教育の意義は大きい.義務教育課程における理科授業時数の著しい減少およびそれに伴う授業内容の削減は,糾正すべきである.しかし一方で,理工系の業務;を職業として担う人材を資質を選ばず単なる員数合わせでより多く育成しようとするのは,誤りである.本来の資質をつぶさずにはぐくみ,個々の能力に応じた多様な教育機会を享受し得るように,社会環境を構築する施策が大切である.
著者
田中 美郷
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.383-384, 1993
被引用文献数
2
著者
飯野 京子
出版者
Japanese Society of National Medical Services
雑誌
医療 (ISSN:00211699)
巻号頁・発行日
vol.55, no.9, pp.410-414, 2001

国を挙げてのがん対策が功を奏し, がん患者の早期発見, 治癒率の向上などがん医療は著しく進歩した. しかし, 現在でもがんは死因の1位であることには変わりなく, 死に至る病として恐れられ, がん告知, 精神的ケアなどの問題をかかえている. また, 治療自体が侵襲的であることから, 患者のQOLの向上のために看護職の果たすべき役割は大きい.<br>近年, がん医療において看護婦が専門的な役割を担えるようになり, この分野で急速な進歩が見られている. 特に日本がん看護学会が臨床と教育の架け橋を行ってきたこと, がん看護研究の優先性が明らかにされたこと, 看護研究が進歩してきたこと, がん看護専門看護師・認定看護師などがん分野の専門的な看護職が育ってきたことが大きな要因と考えられる.<br>本論ではこれらを概観して, これからのがん看護の課題を論ずる.
著者
青木 浩子
出版者
千葉大学
雑誌
千葉大学法学論集 (ISSN:09127208)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.258-185, 2008-09

本稿は、某証券関連機関向け法律講座の一環として、筆者が行った講演2本のパワーポイント画像とメモである(2008年3月28日開催)。その際、「米国法に重点を置きながらも、不公正取引の摘発を含む市場監督に関わるわが国実務家の参考となるものを」という要請を受けた。そこで、全体としては、「最近の米国における証券業規制の問題」という題とし、具体的な内容として、第一部を「空売り規制」、第二部を「敵対的M&A規律方針」とした(各1時間半)。なお、講演では使用しなかつたが、第二部副産物として「おまけ」のエッセイを作成した。その後、論文の体裁にまで完成させることはなかったが、内容が一般的なものであるので、資料として掲載していただくこととした。順序としては、まず第一部、第二部、おまけの参考テキストを掲げ、続けてパワーポイント画像をやはり第一部、第二部、おまけの順で掲載した。同講演以降の顕著な動きとして、企業価値研究会が、「近時の諸環境の変化を踏まえた買収防衛策のあり方」という、過剰防衛に警告を発する趣旨の報告書を2008年6月に発表したことが挙げられる(http://www.meti.go.jp/report/downloadfiles/g80630ao1j.pdf規制方針について、ライツプランあるいは事前警告型(要するに米国型)による現行の規制方針によるか、欧州のような公開買付制度を中心とする方針に切り替えるかについては判断されていない)。