著者

高木 徹

出版者

中部大学

雑誌

言語文化研究 : 中部大学女子短期大学紀要 (ISSN:09158553)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.109-113, 1992-03-01

著者

長井 偉訓

出版者

愛媛大学経済学会

雑誌

愛媛経済論集 (ISSN:09116095)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.55-67, 2017-11-01

著者

尾形 佳助

出版者

日本語学会

雑誌

國語學 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, 2001-09-29

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「高起式」と「低起式」の2種を区別するいわゆる「京阪式アクセント」が,近畿地方とその近隣各地に広く分布しているが,特に動詞類の場合,ピッチの下降が起こるか否かが活用形次第で決まるということもあって,ピッチの下降は,従来,活用語尾に内在するアクセント情報(例えば「アクセント核」など)がそれを原因づけているものと考えられてきた。しかし,そういう前提で話を進めたのでは,とりわけ低起式の動詞形がしばしば低く始まらないという事実がうまく説明できないということで,本発表では発想を転換し,動詞類の音調はピッチが下降するのがむしろ普通の状態(unmarked)であると仮定し,その前提で,概略以下のような議論を提示した。アクセント体系の普遍的な類型論からして,京阪式動詞類はまちがいなく,高低2種を区別する声調タイプに類別されるものである。同じ声調言語でも,日本語タイプの形態論にしたがう言語なら,声調が実現する範囲,すなわち「声調領域」を定めるルールが必ずや実在するはずである。そのルールは,最も単純なパターン分析が可能な完了条件形(「タラ形」)や否定形(「〜へん」の形)の音調パターンからして,次のようなものと考えられる。(1)動詞語幹末子音をさかいにして,そのまえの部分を声調領域とせよ。声調領域に照らして現実のピッチ形をよく観察すれば,ピッチの下降を原因づけるもう一つの可能性が見えてくる。従来,無造作に語尾のせいにされてきたピッチの下降は,実際には次のような言語本能がその真の要因となっているものと考えられる。(2)声調境界明示の原理:声調領域と声調領域外を隔てる境界は,それに隣接する2モーラに境界信号音調HLを付与することによって,これを明示せよ。

著者

竹鼻 績 竹鼻 績 Isao TAKEHANA タケハナ イサオ Takehana Isao

出版者

山梨県立女子短期大学

雑誌

山梨県立女子短期大学紀要 (ISSN:03850331)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.A23-A37, 1994-03-31

著者

寺尾 博

出版者

日本植物分類学会

雑誌

植物分類,地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.45-64, 1979

被引用文献数

1

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日本海要素に関する植物地理学的な研究を進める過程で,Oxalis acetosella L. s.l.の一新変種,ヒョウノセンカタバミ subsp. acetosella var. longicapsula TERAOを日本海要素のひとつとして認めることができた。本報では,主として日本産のO. acetosella s.l. に関する観察結果に基づき,ヒョウノセンカタバミについて植物地理学的な考察を行なうと共に,O. acetosella s.l. の種内分類群の整理を行なった。ヒョウノセンカタバミは,主として本州の日本海地域に分布し,チシマザサを伴なったブナ林に多くみられ,長楕円形の〓果をつけ,全体により大型になる点で,コミヤマカタバミ subsp. acetosella var. acetosella から区別される。また本変種は,染色体数が2N=44で,基本数11の4倍体とみなされる。コミヤマカタバミの染色体数については,これまでに,ヨーロッパや北米産の植物で2N=22の2倍体のみが多くの研究者により報告されているが,日本産のものには,2N=22の2倍体と2N=44の4倍体のあることが明らかとなった。日本においては,2倍体は,北海道,本州,四国及び九州に分布し,主として亜高山帯の針葉樹林下に生育している。それに対し,4倍体は,本州中部地方の太平洋側及び四国,九州に分布し,主として暖帯上部,特にスギの植林下に多く生育し,2倍体とは明らかにその生育域を異にしている。4倍体は2倍体に比べ,全草がやや大きく,種子もより大きくなる傾向を持つが,両者の間に明瞭な形態的ギャップは認められない。したがって,4倍体は,2倍体とは異なった生育域に分布を確立したcytological raceとみなされる。ヒョウノセンカタバミ(4倍体)とコミヤマカタバミの4倍体は,いずれも減数分裂の際に,22個の2価染色体を形成するので安定した4倍体である。また両者は,基本的に同一の核型を有している。このことは,両者が同一の起源を持つことを示唆するものである。同一種内,あるいは近縁種間で,本州の日本海側に分布するものが,本州の太平洋側や,四国,九州に分布するものに比し,全体により大型になる例は,系統を異にするいくつかの植物群において,平行的にみられることが知られている。ヒョウノセンカタバミと,コミヤマカタバミの4倍体の間に認められる形態的な差異も,この地理的な傾向に対応するものと考えられる。したがって,ヒョウノセンカタバミは,コミヤマカタバミの4倍体から,本州の日本海側の環境条件に適応的に分化したものと推定される。カントウミヤマカタバミ subsp. griffithii EDGEW. et HOOK. f. var. kantoensis TERAO は,本州の関東地方に分布し,球形ないし卵形の〓果をつけ,小葉裏面の毛が散生する点で,ミヤマカタバミ subsp. griffithii var. griffithii から区別される。染色体数は,両者とも2N=22で,核型も基本的に同一である。長野県,上高地においては,コミヤマカタバミの2倍体とミヤマカタバミに加えて,両者の中間的な形態を示すものが得られた。この中間型は,1)コミヤマカタバミとミヤマカタバミが相接して生育する所に散点的にみられる; 2)減数分裂に異常がみとめられ,正常な花粉をほとんど形成しない; 3)核型が不整いになる; 4)結実する例が見られない,などの事実から,コミヤマカタバミの2倍体とミヤマカタバミの雑種と推定された。

著者

社団法人日本照明委員会

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.94, no.4, pp.240-244, 2010-04-01

参考文献数

8

被引用文献数

4

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Using light emitting diodes (LEDs) as a light source for lighting has been increasing in the 21 century. It has become necessary to prepare safety standard before the problem will occur. Commission Internationale de l'Eclairage (CIE), International Electrotechnical Commission and Japanese Industrial Standards Committee already prepared safety standard or technical standard of lights and lighting systems including LEDs. However, there are many problems of the optical radiometry of LEDs, and unknown effects of non-visual physiological reaction induced by irradiation using LEDs. This paper describes these problems and future works.

著者

松田 潤 長谷部 宗吉 マツダ ジュン ハセベ ムネヨシ Jun Matsuda Muneyoshi Hasebe

出版者

札幌大学女子短期大学部

雑誌

札幌大学女子短期大学部紀要 = Sapporo University Women's Junior College journal (ISSN:02888211)

巻号頁・発行日

no.63, pp.53-73, 2016-03

著者

大島 美穂

出版者

日本国際政治学会 ; 1957-

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

no.189, pp.1-16, 2017-10

著者

岩崎 周一

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.123-154, 2013-03

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本論の目的は、近世においてハプスブルク君主国の兵士たちが実際に生きた世界の実状を、当時の法 令・通達、および関係者が残した体験記・見聞録を史料として検討することである。 17 世紀末より、常備軍の必要性を確信したハプスブルク王権は、軍を可能な限りその統制下におこう とした(「軍隊の君主国化」)。しかし、忠良にして勇敢・優秀な自国民出身の兵士によって構成される、 国家による管理監督が行き届いた軍隊の形成という理想が実現されることはなかった。人々の意識にお いて、戦争や軍事は基本的に自分とは関わりのない厄介事であった。実際に軍人・兵士となったのは、 (1)傭兵を生業とする人々、(2)強制的な徴募の犠牲となって意に反して軍役につかされた人々、(3) それまでの生活環境から脱出し、社会的上昇を果たす機会として軍役をとらえた人々のいずれかであっ た。また兵士たちは、身分・出身・民族・宗教・言語などにおいて多種多様であり、共属意識にはきわ めて乏しかった。 近世の軍隊が抱えたこうした諸問題を解決する策として、18 世紀後半からは、現実に存在する多様性・ 多元性を超克するような「国民」意識や愛国心の涵養が主張されるようになった。そしてこの主張の実 現は、フランス革命とナポレオン戦争がもたらした動乱の後、達成すべき国家目標に変化する。ハプス ブルク君主国の軍隊は以後その崩壊にいたるまで、個々の領邦や民族ではなくハプスブルク君主国その ものに愛国心をいだく「国民」を担い手とすることをめざし、不断の苦闘を重ねることとなっていった。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.852, pp.104-113, 2003-07-21

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「あの本もう読んでみた? すごく面白いよ」「ふぅん。それじゃ帰りに,ケータイで読んでみようかな」。 学校や会社,駅のホームで,こんな会話を耳にする日が間もなく訪れようとしている。多くの人が日常的に持ち歩く携帯電話機と,最近になって利用者数を増やしている電子辞書端末が,それぞれ「読書端末」へと進化を始めているからだ(図1)。

著者

村上 義明

出版者

文献探究の会

雑誌

文獻探究 (ISSN:03861910)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.1-4, 2017-03-31

著者

高 史明 雨宮 有里 杉森 伸吉

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.199-210, 2015-02-27

著者

竹原 新

出版者

説話・伝承学会

雑誌

説話・伝承学 (ISSN:09193995)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.27-42, 2017-03

著者

竹原 新

出版者

大阪外国語大学地域文化学科ペルシア語専攻

雑誌

イラン研究 = Journal of Iranian studies (ISSN:18800033)

巻号頁・発行日

no.14, pp.33-56, 2018

著者

板倉 陽一郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.28, pp.1-8, 2013-09-04

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復興庁職員によるツイッターでの不適切発言事案が発生したことから,総務省は,同様の事案の再発防止を期する観点から、各府省庁等に対して職員の服務規律の徹底を求めるとともに、「国家公務員のソーシャルメディアの私的利用に当たっての留意点」 を取りまとめ、各府省庁等に対して、これを参考に職員への周知徹底を行うほか、必要に応じて、内規の制定、研修の実施等を行うよう求めている。本発表では,同取りまとめの意義を,具体的事例を交えて解説するとともに,その影響等につき考察する。Followed by the careless tweet case by the official of Reconstruction Agency, Government of Japan, Ministry of Internal Affairs and Communications, Government of Japan (MIC) announced government agencies for the compliance of rules for officials and published "Points for attention for personal use of social media by government officials". MIC required government agencies to refer this "Points", set internal rules and have in-house trainings. This paper examines the "Points" with cases and considers the impact of it.

著者

久保田 裕之 クボタ ヒロユキ Kubota Hiroyuki

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科

雑誌

大阪大学大学院人間科学研究科紀要 (ISSN:13458574)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.77-96, 2011-03-31

著者

山田 昌弘

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.341-354, 2004-03-31

被引用文献数

1 13

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近代社会においては, 家族は国家と並んでその関係が選択不可能, 解消困難という意味で, 個人化されざる領域と考えられてきた.この2つの領域に, 選択可能性の拡大という意味で個人化が浸透していることが, 現代社会の特徴である.<BR>家族の個人化が日本の家族社会学者の間で考察され始めるのは, 1980年代である.それは, 家族の多様化という形で, 家族規範の弱体化が進んだことの反映である.<BR>考察に当たって, 2つの質的に異なった家族の個人化を区別することが重要である.1つは, 家族の枠内での個人化であり, 家族の選択不可能, 解消困難性を保持したまま, 家族形態や家族行動の選択肢の可能性が高まるプロセスである.<BR>それに対して, ベックやバウマンが近年強調しているのは, 家族関係自体を選択したり, 解消したりする自由が拡大するプロセスであり, これを家族の本質的個人化と呼びたい.個人の側から見れば, 家族の範囲を決定する自由の拡大となる.<BR>家族の枠内での個人化は, 家族成員間の利害の対立が不可避的に生じさせる.その結果, 家族内部での勢力の強い成員の決定が優先される傾向が強まる.家族の本質的個人化が進行すれば, 次の帰結が導かれる. (1) 家族が不安定化し, リスクを伴ったものとなる. (2) 階層化が進展し, 社会の中で魅力や経済力によって選択の実現率に差が出る. (3) ナルシシズムが広がり, 家族が道具化する. (4) 幻想の中に家族が追いやられる.

著者

清水 敏行 建部修見 工藤 知宏

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.23-34, 2004-05-15

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最近のクラスタ向け計算機,とりわけラックマウント型では,限られた容積に多くの機器が実装されているため,それを冷却するファンの振動によってHDD等のデータ転送性能が低下する問題が生じていることが分かった.従来より外部からの振動によってHDD の転送性能が影響を受けることは知られていたが,我々の実験によりHDD の仕様以下の強さの振動であっても特定の周波数の振動が連続的に加わると20?90%の転送速度の低下が見られ,ときにはHDD が回復不能なダメージを被る場合があることが明らかとなった.本稿ではこの問題について紹介し,HDD の転送速度の周波数特性を詳細に調べることで原因の推定を試みる.またその結果をふまえて,解決の一手法について述べる.Performance of latest HDDs can be affected by the mechanical vibration of the cooling fan. This phenomenon is often observed in recent low height rack-mounted type computers, which have number of components in its limited capacity of the enclosure. The head positioning servo of latest HDD's are designed considering the effect of vibration. However, we found that the transfer rate of HDD is sometimes degraded by the continuous vibration even when the magnitude of the vibration is smaller than the specified allowance. Moreover, such vibration cause an unrecoverable damage in some cases. This paper introduces such phenomena, and tries to investigate the cause of the phenomena by analyzing frequency response characteristics of the HDD transfer rate in detail. This paper also discusses ways to avoid these problems.

著者

上野 直樹

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.42, 2000-07-25

著者

山田 知通 水谷 博 寺田 恭子

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人間科学編 (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.101-110, 1992-03-20