著者
湯浅 陽一
出版者
関東学院大学[文学部]人文学会
雑誌
関東学院大学文学部紀要 (ISSN:02861216)
巻号頁・発行日
vol.124, pp.1-36, 2012-03

2011年3月11日に発生した東日本大震災と福島第一原発事故は、システム災害である。この2つの出来事を併記しなければならない現実は、私たちが形作ってきた社会システムの産物である。社会システムは複数のサブシステムによって構成されるが、本稿では、電力システムと地域社会システムを取り上げ、両者の性質と相互関係について検討する。電力システムについては現状の原子力システムと、代替案として提示されている再生可能エネルギーシステムを対置し、互いの相違点をみる。そして原子力システムと地域社会システムの相互関係について、立地手順や立地自治体の財政に与える影響から分析する。日本での原子力発電所の立地には、土地収用を用いず、主として広告や教育、交付金などの手法によって進められてきたという特徴がある。とくに電源三法交付金などの原発マネーは、立地自治体に対して一時的に、極度の豊かさをもたらす。しかしそれは持続可能なものではなく、地域社会の自律性を低下させていく効果をもつ。原子力システムと地域社会システムの関係は支配的システムと従属的システムとして成り立っており、このような構造のもとでは、立地の民主性と地域社会の自律性は相反関係を示す。原子力システムから再エネシステムへの移行は、単に技術的に発電施設を置き換えるということだけでなく、電力システムの基本的性質を変え、地域社会システムとの関係性も変化させながら、立地の民主性と地域社会の自律性を相乗関係へと切り替えていくことでもある。
著者
野村 正實
出版者
埼玉大学経済学会
雑誌
社会科学論集 (ISSN:05597056)
巻号頁・発行日
no.143, pp.1-18, 2014-11

After graduating from the Graduate School of Economics at the University of Tokyo in 1980, KAMII Yoshihiko got tenure as lecturer of labor economics at Saitama University, a national university near Tokyo. He was promoted to associate professor in 1983, and to professor in 1994. He was elected to dean of Faculty of Economics in 2002, serving six years. In 2008 he was elected to President of Saitama University and served six years until March 2014.Judging from his career, his life seems to be a typical academic success story, but in reality, it is a long story of severe setback and dramatic comeback. In this essay I examine what his career means to Japan's labor studies and evaluate his contributions to labor research.
著者
鈴木 雄一
雑誌
文学史研究 (ISSN:03899772)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.20-35, 1994-12
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.881, pp.66-68, 2015-03-05

国内最大規模の電子メールサービス「Yahoo!メール」で2014年9月、システム障害が発生。最大379万ユーザーが4日間にわたってサービスを利用できなくなった。ストレージ装置用OSの不具合が原因だった。
著者
猪谷 富雄 加藤 恒雄 藤井 光彦 富永 保人
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会中国支部研究集録
巻号頁・発行日
no.25, pp.28-29, 1983-08-08

いわゆるデントライス構想として、超多収で作りやすく、しかも、食用米と識別可能な飼料専用米の育成が叫ばれている。その有望種として1978年現農業研究センターで育成、発表されたBG系統がある。この系統は、従来から知られていた大粒種であるイタリアのセシア、中国の長香稲ならびに日本のたいほうを母本として作出された。BG系統は粉質部の大きい超大粒種であり、荒砕きで自家用飼料として調整できるばかりでなく、食用米と玄米外観だけで明瞭に区別できる。一方、イタリアのアルボリオも各地で試作され、評価されている。演者らは、これら大粒系統の特性と利用面についての研究を行なっているが、今回、施肥量が生育、収量に及ぼす影響について実験を行ない若干の知見が得られたので、その概要を報告する。
著者
大西 丈二 益田 雄一郎 鈴木 裕介 石川 美由紀 近藤 高明 井口 昭久
出版者
THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.53, no.4, pp.641-648, 2004-11-30
被引用文献数
5 1

加齢に伴いこれまで担ってきた家庭的・社会的役割を喪失することの多い高齢者では,活動性が低下しやすく,時に身体的・精神的機能低下を引き起こしてしまうこともある。地域で行われる余暇活動の開発は高齢者の活動性やQuality of Life (QOL) の維持・向上に役立つものと思われるが,こうした余暇活動の効果はまだあまり実証されていない。今回われわれは農村部に居住する424名の高齢住民 (平均年齢71.6±4.8SD歳) を対象に,余暇活動を楽しむことと幸福感等との関連を明らかにするため調査を行った。調査項目として生活環境や,日常生活動作 (ADL) などの身体状況,外出の頻度,余暇活動を楽しいと感じる程度およびPGC主観的幸福感を含めた。この結果,楽しいと思う活動は「入浴」,「食事」,「テレビ」の順であった。余暇活動の中では「食事」や「入浴」を楽しむことがPGC主観的幸福感と正の関連を持ち,逆に「パチンコや麻雀などの賭けごと」を楽しむことは負の関連を示した。「動物の相手」を楽しむ者は閉じこもりが少なかった。PGC主観的幸福感を従属変数とする回帰分析では,人間関係の悩み,「パチンコや麻雀などの賭けごと」を楽しむこと,基本的ADL,体の痛み,独居を予測値とした有意なモデルが構築された。これらの結果は今後地域で高齢者の余暇活動を促進していくにあたり,有用な知見を与えた。