著者

根来 龍之 徳永 武久

出版者

経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.51-75, 2007-03

著者

圓月 勝博 エンゲツ カツヒロ Engetsu Katsuhiro

出版者

同志社大学人文学会

雑誌

同志社大学英語英文学研究 = Doshisha studies in English (ISSN:02861291)

巻号頁・発行日

no.77, pp.21-43, 2004-03-01

著者

和氣 美紀夫 柳沢 貴司 千葉 正毅 コーンブル ロイ ペルライン ロン

出版者

一般社団法人日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.17, pp.258-259, 2008-08-04

著者

樋口 勇夫

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集. 言語・文化篇 = Journal of Nagoya Gakuin University (ISSN:1344364X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.21-57, 2014

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幾つかのJ-POP広東語カバー曲では,オリジナル曲の楽音の高さを,ある特定の音符だけ個別に変えてあり,それはその音符に対応する歌詞の漢字の声調と関係がありそうである。 本稿では,1987年から1994年までのJ-POP広東語カバー曲10曲を例に,その様相を探る。

著者

奥田 敏広

出版者

京都大学総合人間学部ドイツ語部会

雑誌

ドイツ文學研究 (ISSN:04195817)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.69-96, 1999-04-01

著者

青木 文彦

出版者

一般社団法人 日本創傷外科学会

雑誌

創傷

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.174-180, 2012

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陥入爪の治療に関しては従来より多くの手術的治療法, 保存的治療法が報告されているが, 巻き爪に関しては比較的少ない。 しかし高齢者に多いとされる巻き爪に悩む患者数は非常に多く, また過去に陥入爪手術を受けた爪もその後巻き爪になることがあるため, 潜在患者数は相当数になると考えられる。 本稿では, 近年普及しているワイヤー式爪矯正治療が巻き爪に対して効果的であるだけでなく, 補助療法を加えることでさまざまな病態の陥入爪にも対応できることを示した。 また巻き爪と陥入爪の病態にも触れ, 日常生活のなかでさまざまな病態に変わり得る爪の治療に対し, どのようなスタンスをもって対応をすべきかを考察した。 そしておのおのの病態に対応していくには保存的治療が適しているという考えにいたり, これがワイヤー式爪矯正を中心とした保存的治療を選択する理由となったことを報告する。

著者

河合 修三

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.5, no.6, pp.466-468, 2006

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当院では,約3年前よりVHO式爪矯正法を開始した。その間に,450趾以上の爪の矯正を施術し良好な成績を得ており,その代表例を提示した。本治療法は,手術治療のような疼痛や日常生活へ支障をきたすことなく,急速に痛みを取り除くことができ,しかも,従来の保存的治療よりも確実で,頻繁な取替えを行わなくてもよい優れた方法である。炎症症状のない陥入爪・巻き爪では,ほぼ万能である。しかし,肉芽組織を伴うものに対しては,ガター法,冷凍療法などを併用することにより,対応可能であるが,困難な場合があった。

著者

斎藤 真 中務 隆弘 池浦 良淳 水谷 一樹

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.212-218, 2007

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本研究は, マルチディスプレイ型VDTの作業特性を明らかにし, ガイドラインや推奨事項を確立するための基礎資料を得ることを目的としている. 実験は10人の被験者を対象に編集作業とマウスポインティング作業をおのおの5分間, ディスプレイはシングル (1台), デュアル (2台) および大型の3条件について行われた. 評価は, 作業能率, 操作性, 頭部運動および頸部筋負担の四つの視点から行った.<br>デュアルディスプレイおよびラージディスプレイは, シングルディスプレイよりも得られる情報量が多く, 操作がしやすいため作業能率が優れていることが示された. また頸部の筋負担はすべての実験条件で有意差が認められなかった. 特にデュアルディスプレイは, 画面が水平方向に広がるためラージディスプレイに比べて頭部運動が多く, 静的な筋負担を軽減する可能性が示唆された.

著者

山西 芳裕

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

日本化学会情報化学部会誌 (ISSN:09133747)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.42, 2018 (Released:2018-12-24)

著者

Shinji Koba Makoto Ayaori Harumi Uto-Kondo Fumiaki Furuyama Yuya Yokota Fumiyoshi Tsunoda Makoto Shoji Katsunori Ikewaki Youichi Kobayashi

出版者

一般社団法人 日本動脈硬化学会

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

vol.23, no.7, pp.865-877, 2016-07-01 (Released:2016-07-01)

参考文献数

42

被引用文献数

2 22

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Aim: Recent studies reported that low high-density lipoprotein (HDL)-mediated cholesterol efflux capacity rather than low HDL cholesterol (HDL-C) is strongly associated with the increased risk for coronary artery disease. It remains unclear whether exercised-based cardiac rehabilitation (CR) can increase HDL cholesterol efflux capacity.Method: This study is a retrospective analysis of stored serum from patients with acute coronary syndrome (ACS) who participated in outpatient CR program following successful percutaneous coronary intervention. We employed a cell-based cholesterol efflux system including the incubation of 3H-cholesterol labeled macrophages with apolipoprotein B-depleted serum at the onset or early phase of ACS and at 6-month follow-up periods in 57 male and 11 female patients with ACS. Cardiopulmonary exercise tests were performed at the beginning and end of CR program.Result: Fifty-seven patients completed the CR program. Compared with patients who dropped out from CR program (non-CR group), CR participants showed marked amelioration in serum lipid levels, increased efflux capacity, and improved exercise capacity. Spearman's rank correlation coefficient analysis revealed that the percent increases of efflux capacity were significantly associated with the percent increases in HDL-C (ρ=0.598, p<0.0001) and apolipoprotein A1 (ρ=0.508, p<0.0001), whereas no association between increases in efflux capacity and increases in cardiopulmonary fitness was observed. Increases in cholesterol efflux capacity were not seen in patients who continued smoking and those who did not achieve all risk factor targets and higher exercise tolerance.Conclusion: CR can markedly increase both HDL-C and HDL cholesterol efflux capacity. These results suggest that CR is a very useful therapy for reverse cholesterol transport and secondary prevention.

著者

石津 寿惠

出版者

非営利法人研究学会

雑誌

非営利法人研究学会誌

巻号頁・発行日

vol.20, pp.15-23, 2018

著者

中野 茂

出版者

札幌国際大学 ; 1999-

雑誌

札幌国際大学紀要 = Journal of Sapporo International University (ISSN:13441752)

巻号頁・発行日

no.48, pp.107-112, 2017-03

著者

平野 泉 ヒラノ イズミ

出版者

追手門学院大学博物館研究室

雑誌

Musa : 博物館学芸員課程年報 (ISSN:13470574)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.27-36, 0000

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研究者アーカイブズ / 宇井純 / 鶴見良行 / 収集基準 / 評価・選別

著者

中野 茂

出版者

札幌国際大学 ; 1999-

雑誌

札幌国際大学紀要 = Journal of Sapporo International University (ISSN:13441752)

巻号頁・発行日

no.48, pp.97-105, 2017-03

著者

内外新聞通信社 著

出版者

内外新聞通信社

巻号頁・発行日

1938

著者

矢口 明 深田 綠 瀬戸口 裕二 柴野 武志

出版者

名寄市立大学保健福祉学部社会福祉学科

雑誌

名寄市立大学社会福祉学科研究紀要 (ISSN:21869669)

巻号頁・発行日

no.6, pp.121-133, 2017-03

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知的障がい者の就労について、北海道及び北海道教育委員会が進めている障が いのある人の就労支援の充実に向けた取組の状況を概観することに加えて、北海道内 の特別支援学校在籍者の約8割を占めている知的障がい特別支援学校の現状や就労支 援の取組について整理した。北海道において障がいある人の就労に大きな役割を果た してきた職親会の設立の経緯やなよろ地方職親会の障がい者雇用の状況やジョブコー チ養成研修の成果をまとめた。以上のことを踏まえて、知的障がい者の就労支援やキ ャリア教育の在り方について考察する。

著者

國領 佳樹

出版者

東北哲学会

雑誌

東北哲学会年報 (ISSN:09139354)

巻号頁・発行日

no.34, pp.105-118, 2018

著者

中井 幸比古

出版者

神戸市外国語大学研究会

雑誌

神戸外大論叢 = The Kobe Gaidai Ronso : The Kobe City University Journal (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.41-59, 1997-09-30

著者

野田 秀孝

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 = Memoirs of the Faculty of Human Development University of Toyama (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.61-65, 2017-10-25

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2000(平成12)年に社会福祉法が施行され,我が国の社会福祉の目的に地域福祉の推進が明確にされた。その目的を達成するために,市町村が地域福祉計画を策定することが努力義務とされた。一方民間の市町村社会福祉協議会は,2000(平成12)年以前から地域福祉計画(現在では名称を地域福祉活動計画としている)の策定を行ってきた。行政である市町村が立てる計画と,民間の市町村社会福祉協議会が立てる計画の目的は,社会福祉法の目的である地域福祉の推進を進めることである。その内容から考えるに,共通の政策・施策・事業を協働分担することで,社会福祉法で目的とされた地域における福祉の推進が浸透すると考えられる。現在多くの市町村で市町村地域福祉計画と市町村社会福祉協議会の地域福祉活動計画が一体的に作成されている。一方,一体的に策定されず別々に策定が進んでいる地域,行政の努力義務なので未だに市町村地域福祉計画が策定されていない地域(厚生労働省によると2017(平成29)年3月31日時点で市町村地域福祉計画策定済市区町村は69.6%,策定予定市区町村は8.3%,策定未定市区町村は22.2%となっている)も存在する。筆者は市町村地域福祉計画と市町村社会福祉協議会の地域福祉活動計画を一体的に策定する方法でこれまで各地の計画策定にかかわってきた。一方一体的策定をしていない地域の計画策定にもかかわってきた。本論文は,市町村地域福祉計画と市町村社会福祉協議会の地域福祉活動計画との一体的な策定での得られる意義を確認しつつ,地域における福祉の推進に対して,計画を一体的策定する場合の優位性を考察してみたいと考える。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1898年07月12日, 1898-07-12