著者

高瀬 英希 冨山 宏之 高田 広章

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DC, ディペンダブルコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.559, pp.109-114, 2008-03-20

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本研究では,マルチタスク環境にスクラッチパッドメモリを活用することにより,組込みシステムの命令メモリにおける消費エネルギーの削減を目指す.固定優先度付きの周期タスクが複数存在するシステムに対応した,スクラッチパッドメモリ領域分割方針を提案する.提案するスクラッチパッドメモリ領域分割方針は,領域分割法,時間分割法,および混合分割法の3種類である.各方針について,タスクごとの領域分割およびコード割当てを同時に決定可能な整数計画問題として定式化する.評価実験を行い,提案手法の有効性を確認した.

著者

鶴岡 徹

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.105-110, 2006-02-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

13

著者

羅 怡文

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.835, pp.38-41, 2013-05-30

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1981年年3月に大阪大学工学部プロセス工学科修士課程修了、同年4月に花王石鹸(現・花王)に入社。以後一貫して同社の研究開発部門に携わる。99年3月に素材開発研究所室長。2003年7月にサニタリー研究所長。06年6月に研究開発部門 副統括執行役員。07年4月にヒューマンヘルスケア研究センター長。08年6月に取締役 執行役員に就任。12年6月より現職。1955年12月生まれの57歳。

著者

松尾閑乃

雑誌

皮膚

巻号頁・発行日

vol.32, no.8, pp.78-85, 1990

被引用文献数

2

著者

渡辺 隆之

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.121-125, 2015-10-10 (Released:2016-04-11)

参考文献数

11

著者

山内 保典 神里 達博 ヤマノウチ ヤスノリ カミサト タツヒロ Yamanouchi Yasunori Kamisato Tatsuhiro

出版者

コミュニケーションデザイン・センター

雑誌

Communication-design (ISSN:18818234)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.37-56, 2014-03

著者

楠田五郎太 著

出版者

研文館

巻号頁・発行日

1935

著者

並木 杏子[作詞]

出版者

ビクター

著者

野村 晶子

出版者

文教大学女子短期大学部文芸科

雑誌

文藝論叢 (ISSN:02887193)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.35-37,

著者

矢根 真二

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.23-40, 2016-12-05

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本稿の目的は, 日本の上水道料金の大きな格差という視点から, 道州制レベルへの事業地域範囲の拡大という抜本的な改革の重要性を提起することである。その主要な根拠は, 「市町村原則の罪」と「政治的な価格決定」という2つの仮説的な見方である。すなわち, 地域固有の経済的合理性よりも水道供給責任を各市町村に課す原則を優先させたために, 高費用な零細事業者を作り出したことと, その結果としての費用格差の拡大が原価を賄えない政治的な価格決定を過半の事業者に蔓延させたことである。この2つの見方を経験的に裏付けることによって, 価格格差以上に著しい費用格差のある現状理解が容易になると同時に, この問題解消の難しさも明らかになる。そこで最後に, 平等面でも財政面でもいっそう魅力的に映る道州制レベルで試算された価格表を提示する。

著者

荒井 英治郎

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.401-410, 2007-03-10

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The purpose of this paper is to describe contemporary phase of the controversy about governmental subsidies for private educational institution. Subject of research is Article 89 of the Constitution, it means, No public money or other property shall be expended or appropriated for the use, benefit or maintenance of any religious institution or association, or for any charitable, educational or benevolent enterprises not under the control of public authority. This paper reexamines various theories concerned with legislative intent of latter clause of Article 89 and the meaning of "under the control of public authority", and clarifies the point of controversy.

著者

上野 芳久

出版者

湘南工科大学

雑誌

湘南工科大学紀要 (ISSN:09192549)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.117-133, 2003-03-18

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In 1999, the Child Protection Law against Child Prostitution and Child Pornography was enacted. It was epochmaking in some respect but controversial in others. This article addresses the positive and negative aspects of this law and provides some suggestions on how to improve the law to better protect children.

著者

岩本 潤一

出版者

長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部

雑誌

カトリック社会福祉研究 (ISSN:18806260)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.89-158, 2006-03-01

著者

原 未来

雑誌

生活指導研究 (ISSN:09103651)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.175-193, 2012

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「ひきこもり」が高い社会的関心を集めて10年余りが経つ。犯罪リスクとして社会問題化した「ひきこもり」は、その後、若者問題、家族問題、精神医療問題など、様々な問題として語られてきた。さらに2000年代半ばからは、「ニート」概念と一部混同されながら就労問題としての捉えられ方を強固にしている(工藤2008)。「ひきこもり」やその〈回復〉のあり方は、就労や対人関係の獲得など外部の指標によって把握されるようになり、当事者にとっての主観的な経験として「ひきこもり」を捉える視点はそぎ落とされていった。 こうした動向に警鐘を鳴らしたのが石川良子である。石川(2007)によれば、「ひきこもり」当事者は生きることや働くことの意味、自分白身の存在を徹底して問うており、それはA.ギデンズがいうところの存在論的不安の感覚に結びついているという。ギデンズ(1991=2005)は、絶対的な拠り所となる権威や外的基準が減退する後期近代にあっては、すべての者に、自己物語を再帰的に作り上げ独力で自らの人生を意味づけていくことが求められていると述べる。「何をすべきか?どう振舞うべきか?誰になるべきか?」といった実存的問題に、「無意識や実践的意識のレベルで『答え』をもっている」ことが存在論的安心につながり、逆にそれに「答え」を与えられず、実存的問題を意識せざるを得ない状態にあることが存在論的不安を引き起こす。石川は、「ひきこもり」を、実存的問題を問わざるを得ず、存在論的不安の渦中にある状態として捉えた。そして、社会参加という外部の次元に回収されない、存在論的安心の確保という〈回復〉目標を提起している。それは、生きることへの覚悟をもつこと、生きることや働くことの意味についての“納得”を手に入れることだと説明される。就労しない(できない)という外部の指標から「ひきこもり」を捉えようとする動向へのアンチテーゼとして、石川は、当事者の内部で起きていることに光を当て、「ひきこもり」とその〈回復〉を論じる際の中核に当事者の経験や葛藤感覚を位置づけたのである。 しかし、当事者の経験に注目するとした石川においても、当事者の葛藤それ自体についての十分な検討はなされたとは言い難い。当事者の葛藤を実存的問題への対峙としてひとくくりに捉えているため、葛藤の内容・構造への詳細な洞察を持ちえないからだ。たとえば、「普通」とオルタナティブな生き方との間で逡巡する当事者の様子が随所に描かれているものの、その葛藤がもつ構造は明らかにされず、葛藤に“納得”を見出していく変容プロセスも―それを石川は〈回復〉としているのだが―明確にされていない。当事者の主観的経験から「ひきこもり」を明らかにしようとするならば、より当事者の葛藤そのものに着目できる理論枠組みから分析する必要があろう。 そこで、本稿では対象関係論を手がかりに考察を試みる。対象関係論は外界に実在する外的な対象だけでなく、個人の精神内界に形成される内的対象との間で発展する内的対象関係を重視する理論である。これまで、不登校をきっかけに学校とは何か、自分とは何かという根源的な問いに苦悩しつつも新たな自己を形成していく子ども・青年を理解する際に用いられてきた(横湯2002)。それら不登校研究で明らかにされてきた知見と「ひきこもり」の者たちの語りや状態には一定の重なりが見られており、「ひきこもり」当事者の葛藤や揺れ、さらにはその変容を、内的対象関係に着目し分析することは、かれらのかかえる葛藤についての理解を深めることにつながると考えられる。当事者の主観的経験を軽視してきた従来の「ひきこもり」議論に対する石川の問題意識を踏襲しつつ、対象関係論を手がかりに、より当事者の葛藤感覚に焦点化し「ひきこもり」とその〈回復〉を同定しなおすことが本稿の目的である。 また、上記課題を明らかにすることによって、「ひきこもり」支援実践への視座を引き出したい。近年展開されている支援政策の多くは、民間支援団体への委託・連携によっておこなわれており、今や民間支援者は「ひきこもり」支援の中核的担い手となっている。しかし、その支援実態は団体によって様々であり、就労問題としての「ひきこもり」論が大勢を占めるなかで支援のあり方が規定されてきた面も否めない。「ひきこもり」とその〈回復〉を当事者の経験や葛藤から捉えなおしたとき、支援現場においてどのような支援の可能性が考えられるのか、その方向性に言及したい。 以下では、まず1節で本稿における対象について示す。その上で、2節では当事者のかかえる葛藤を整理し、対象関係論的視点からの分析を試みたい。対象関係組み替え過程としての「ひきこもり」を描き出し、石川の述べた存在論的不安との重なりにも言及する。続く3節では、「ひきこもり」からの〈回復〉について論じる。〈回復〉に際して重要となるものを提示し、実際の支援現場において〈回復〉がどのような過程として生じうるのか検討をおこなう。本稿を通じて、当事者の経験や葛藤から「ひきこもり」とその〈回復〉過程を捉えなおし、「ひきこもり」支援に際してのパースペクティブをひらきたい。

出版者

C.H. Beck

巻号頁・発行日

1892

著者

赤羽 明 高岩 義信

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 2008-03-05

著者

野家 啓一

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.381-384, 2008-05-05

著者

北村 正直

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.217-221, 2008-03-05

著者

大野 知子 濱田 義和 中塚 静江 飛田 寿美子 三浦 英夫 長鶴 佳子 北井 夏子

出版者

名古屋文理大学短期大学部

雑誌

名古屋文理短期大学紀要 (ISSN:09146474)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.71-80, 1990-04-01

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1)対象者の94.1%が昼食を「職場内食事」あるいは「外食」に依存していた.2)「職場内食事」は,各年代とも給食の利用が多く,取り寄せ物は50代が,手作り弁当は30代が他の年代に比べて多かったが,テイクアウト物はどの年代もほとんどみられなかった.3)外食店舗は,各年代ともうとん・そば店の利用率か高く,店舗の選択理由も「手軽・迅速」を挙げた点からも納得できる.4)昼食費は,週5〜6回以上ては600円未満か,それ以外の頻度ては600円以上の者か過半数を占め,月2〜3回程度の者には低額喫食者層と高額喫食者層の二極にわたってバラツキがあった.このことから,喫食頻度と昼食費は相互に関係していると推察てきる5)料理の平均選択数は,低年齢層あるいは低頻度の者のほうが多くなる傾向にあった.6)年代・頻度別に選択した料理の種類では,低年齢層と高年齢層の2つのクラスターが形成された.7)サラリーマンの外食での昼食は,定食・うどん類・そば類・ラーメンなど選択の容易さで済まされている傾向にあった.

著者

十返舎一九 著

出版者

江島伊兵衛

巻号頁・発行日

vol.8編 従木曽路善光寺道膝栗毛 上, 1881