著者
山本 良
出版者
埼玉大学総合研究機構
雑誌
総合研究機構研究プロジェクト研究成果報告書
巻号頁・発行日
vol.第5号(18年度), pp.282-283, 2007

4 若手研究及び基礎研究
著者
奴田原 諭
出版者
文教大学
雑誌
文学部紀要 = Bulletin of The Faculty of Language and Literature (ISSN:09145729)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.1-33, 2019-10-31

学生が授業をどの様に捉えているかを授業担当者が把握すること、殊に目標設定が専門科目に比べて複雑にならざるを得ない教養科目でそれは尚更重要なことだ。しかしながら教養科目は一般的に出席者が多く、紙を使用した従来の物理的なコメントの回収は運用そのものに困難を来す。そこで、紙の回収に替わりデータでの回収、さらには「フォーム」を用いてスプレッドシート上に容易に一覧化できる方法を運用してみた。その是非について学生にアンケートを試みたところ、概ね賛同が得られた。回収したコメントは毎回の授業の導入として活用するのだが、データであることにより意外にも学生との距離を縮めるものとなり、また紹介の順番として適切な構成を組むことができた。それにより、15回の授業を出席学生の中で、同時に授業担当者の中で有機的に接続させるものとして機能し、授業改善の一助となることが考えられた。
著者
溝上 恵 Megumi MIZOUE
出版者
古今書院
雑誌
地震予知と社会
巻号頁・発行日
pp.19-46, 2003-03-20

第2章 地震予知と社会溝上 恵[東京大学名誉教授]
著者
加藤 新太郎
出版者
中央ロー・ジャーナル編集委員会
雑誌
中央ロー・ジャーナル (ISSN:13496239)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.3-28, 2017-06-30

民事訴訟において刑事判決の理由として認定された事実に反する事実を認定することは妨げられない。このことは、裁判の独立、両者の証明度の差異など原理的観点から正当化されるが、民事事実認定と刑事事実認定とが乖離する場合には、相応の論拠が求められる。実際には、刑事訴訟で被告が有罪となった場合には、刑事訴訟の方が民事訴訟よりも事実認定における証明度が高いことから、民事訴訟にも影響が大きく、証拠関係が大きく異なることがなければ同様の事実認定(民事責任も積極)がされることになる。これに対し、刑事訴訟で被告が無罪となった場合には、刑事無罪判決(その事実認定)は、その方向を示す有力な間接事実とされるが、直ちに民事訴訟においても責任なしとなるとは限らない。しかし、民刑それぞれの事実認定は異なっても差し支えないという原理を硬直的に捉えた審理判断であってはならない。個別ケースの当てはめにおける法的吟味・経験則の適用の適否や証拠評価の不徹底に起因するものは論外である。両者で認定・判断が異なり、ひいては結論が生じるケースについて、それが生じる契機となる要因をみつけ、相応の論拠のない乖離を可及的に発生させないようにする解釈論・運用論を確立することが必要である。
著者
加藤 淳
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.36-40, 2019-12-15

Virtual Reality特区の高校に通うカンナとキリは,ふだん誰も立ち入れない旧校舎への侵入を計画する.夜半過ぎ,工事用ロボットの開錠プロセスをハックして校舎内に入り込んだ二人の眼前に,見たことのない光景が広がる.さらに予期せぬイベントが発生し,二人の侵入劇は国家プロジェクトの命運を左右する大ニュースへ発展する.プログラムを実行したまま編集するライブプログラミングが当たり前となり,ソフトウェアのみならず物理デバイスや建物までもプログラミング可能となった未来で起きる事件の顛末を描く.
著者
欅 惇志
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.112-113, 2019-12-15