著者
三浦 友三 馬渕 勉 東村 稔 天沼 利宏
出版者
日本農薬学会
雑誌
Journal of pesticide science (ISSN:1348589X)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.219-240, 2003-05

ピラフルフェンエチル(pyraflufen-ethyl)は日本農薬(株)によって創製され、実用化されたプロトポルフィリノーゲン酸化酵素(Protox)阻害型除草剤である。本化合物はコムギに対して高い安全性を示すと共に広範囲の広葉雑草に対して10g a.i./ha前後の低薬量で極めて高い除草活性を示す。特にコムギ栽培における難防除雑草の一つであるヤエムグラ(Galium aparine)に卓効を示す。ピラフルフェンエチルは日本ではムギ用除草剤として、エコパートフロアブルの商品名で1999年に農薬登録の許可を得て販売を開始した。また同時に果樹園の下草防除や非農耕地の非選択性除草剤として、グリホサートトリメシウム塩との混合剤であるサンダーボルトの販売も開始した。さらに、2001年バレイショ枯凋剤として、デシカン乳剤の販売を開始した。これらは海外においても14か国で登録・上市され、数か国で開発途上にある。本稿では、ピラフルフェンエチルの創出の経緯、工業的製造法、構造活性相関、除草活性、作用機構、各種毒性試験結果について概要を述べる。

1 0 0 0 OA 赤血球の凍結

著者
三浦 健
出版者
一般社団法人 日本血栓止血学会
雑誌
血液と脈管 (ISSN:03869717)
巻号頁・発行日
vol.1, no.9, pp.1181-1193, 1970-11-25 (Released:2010-08-05)
参考文献数
14
著者
三浦 麻子
雑誌
電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)
巻号頁・発行日
vol.91, no.2, pp.137-141, 2008-02-01
著者
的場 章悟 三浦 健人 尾崎 藍 田村 勝 小倉 淳郎
出版者
公益社団法人 日本繁殖生物学会
雑誌
日本繁殖生物学会 講演要旨集 第113回日本繁殖生物学会大会
巻号頁・発行日
pp.P-89, 2020 (Released:2020-10-13)

【目的】性を持つ生物では器官ごとに雌雄で異なる表現型を示し,これらの雌雄差は「性スペクトラム表現型」と呼ばれている。哺乳類の性スペクトラム表現型はY染色体の有無によって決定されていると考えられるが,Sry遺伝子が精巣決定因子であること以外に,Y染色体上の各遺伝子が性スペクトラム表現型に与える影響はほとんど不明である。本研究では,マウスY染色体上の遺伝子についてTriple CRISPR法を用いてノックアウト(KO)マウスを作出し,Y染色体上遺伝子が性スペクトラム表現型にどの程度関わるかを網羅的かつ定量的に明らかにすることを目的とした。【方法・結果】Y染色体上の10個の遺伝子(Sry, Eif2s3y, Kdm5d, Uty, Usp9y, Ddx3y, Rbm31y, Uba1y1, Zfy1, Zfy2)について,Triple CRISPR法によってC57BL/6J系統の受精卵から直接KOマウスを作出した。既報通り,SryをKOすると全個体が雌へと性転換し,Eif2s3yをKOすると全個体で精巣の顕著な委縮が認められた。これらのマウスおよび野生型の雌雄マウスの性的表現型を表現型解析パイプラインに乗せて網羅的かつ定量的に解析した。その結果,野生型の雌雄マウス間に存在する新規に記載するべき性スペクトラム表現型(顔面相貌・骨格および臓器サイズ・BMIなどのボディバランス)をいくつも発見した。さらにY染色体上遺伝子のKOによって変動する形態的な性スペクトラム表現型(体重・体長・BMIなど)も同定した。【結論】まず,Triple CRISPR法によりY染色体上遺伝子についても高効率でKOマウスを作出できることを示した。また,Y染色体上に存在するSry以外の遺伝子も様々な性スペクトラム表現型に関与しうることを示した。本研究の結果は,マウスの性スペクトラム表現型とY染色体上遺伝子との関係を詳細に記載するだけでなく,ヒト性スペクトラム異常症の新規モデルを提供しうるものである。
著者
矢野 正雄 後藤 哲宏 北村 陽平 西尾 乾司 三浦 康誠 松井 聡
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.636-639, 2020 (Released:2020-10-31)
参考文献数
7

肝障害は薬物治療に際して普遍的に認められる副作用の一つである.従来,脂肪肝は良性可逆性肝疾患の病態とみなされ,有害な疾病としての認識に乏しかった.非アルコール性脂肪肝変性(NAFLD)もその一つであり,今回われわれはタモキシフェン(TAM)におけるNAFLDの発現頻度をレトロスペクティブに検討した.結果29.1%と高率にNAFLDが発現していた.そのうちの68%は可逆性であったが,TAMによるNAFLD発症頻度は高く,改善しない症例もあり,医療者はそのことに関して注意しなければならない.
著者
石塚 孝宏 三浦 久男 野平 博之
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1990, no.10, pp.1171-1177, 1990-10-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
13
被引用文献数
7

自発分極が大きく,電界応答性に優れた新規強誘電性液晶を合成することを目的として,光学活性1,1,1-トリフルオロ-2-オクタノール1を用いて,光学活性部位にトリフルオロメチル基をもつ液晶化合物を合成した。1とコア部分をエステル結合で連結した化合物は,Sc*相の温度範囲が狭く,自発分極も期待したほどには大きくなかった。一方,1とコア部分をエーテル結合で連結した化合物4'-alkoxy-4-biphenylyl 4-(1-trifluoromethylheptyloxymethyl)benzoate 6および 4-(5-alkoxy-2-pyri-midinyi)phenyl 4-(1-trifluoromethylheptyloxymethyl)benzoate 7は,いずれも広いSo*相をもち,自発分極も2000~3000μc/m2という大きな値をもつ優れた強誘電性液晶であることがわかった。また・これらはコア構造の違いにより応答時間の温度依存性にいちじるしい違いがみられた。さらに,これらをアキラルなホスト液晶に混合して評価した結果,6がキラルドーバントとしても優れていることがわかった。
著者
新村 洋未 若林 チヒロ 國澤 尚子 萱場 一則 三浦 宜彦 尾島 俊之 柳川 洋
出版者
Japanese Society of Public Health
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.170-176, 2008

<b>目的</b> 喫煙対策は健康維持増進を図る上で重要な項目での一つである。この研究の目的は健康日本21発表後10年間で目標達成を目指し地方計画を策定している全国の市町村の喫煙対策の目標設定状況と事業の実施状況を明らかにし,今後の市町村の喫煙対策事業実施の基礎資料を提供することである。<br/><b>方法</b> 2003年の全国調査において地方計画策定済みまたは策定予定と回答した1,446市町村のうち,2005年 6 月20日までに合併終了または合併予定の市町村を除いた953箇所に対し,郵送による質問紙調査を実施した。<br/><b>結果</b> 回答が得られた793市町村(回答率83.2%)のうち,地方計画を策定済みの638市町村を分析対象とした。<br/> 実施事業の内容では,市町村施設の分煙化がもっとも実施率が高く(74.8%),ついで禁煙支援プログラム(35.0%),市町村施設の全面禁煙(32.4%)であった。路上喫煙禁止またはタバコのポイ捨て禁止条例の制定(7.5%),禁煙・分煙を行っている飲食店名の公表,市町村施設の禁煙タイムは 5%以下であった。<br/> また未成年者の喫煙対策は,学校における教育が70%の市町村で実施されているものの,たばこ販売時の年齢確認,自動販売機の削減・撤廃は 5%以下,たばこ広告の制限は実施されている市町村はなかった。<br/> 人口規模の小さい市町村ほど目標設定や禁煙支援プログラムなどの事業や学校内全面禁煙の実施が低かった。<br/><b>結論</b> 「健康日本21」発表以後,市町村における喫煙対策事業は,庁舎内全面禁煙の増加や禁煙支援プログラム等,取り組みが進んでいるが,まだ事業拡大の余地はある。また未成年の喫煙対策は十分でないことが明らかとなった。これらの多くの喫煙対策事業は,人口規模の小さい市町村ほど実施率が低いことから,重点的に支援する体制の必要が示唆された。
著者
三浦 研 安田 渓
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.86, no.790, pp.2578-2586, 2021-12-01 (Released:2021-12-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1

Background In Greater Tokyo areas with well-developed transportation networks and high land prices, there is a possibility that elderly people are leaving their familiar areas and moving to distant Residences For Elderly People with Services, or REPS. However, since prefectures, ordinance-designated cities, and core cities individually manage the REPS, the actual situation over a wide area of the Greater Tokyo area has not been ascertained as to where and what kind of REPS are being constructed. Objective The purpose of this study is to clarify the distribution trend of REPS in the Greater Tokyo area from the perspective of resident attributes such as the long-term care level and the care functions attached to REPS, while comparing it with REPS data from across Japan. Research Method In this study, 7415 registered information and 3261 management information of REPS nationwide as of August 2019 were obtained, and analyzed the distribution of the REPS in the Greater Tokyo area on GIS using CSV address matching service. Results Based on the information available in the database, the distribution of REPS in the Tokyo metropolitan was analyzed on a map, and segregation by rent and tenants' long-term care level was found, as shown below. The REPS located in the center of the Greater Tokyo area has more than 50 units and a large private area, and it also has a Home-Visit Long-Term Care. On the other hand, the REPS in remote areas have only about 30 units and a private area of less than 20 square meters and provide nursing care through Outpatient Day Long-Term Care. In addition, there were many REPS in the prefectures far from Tokyo, with about 30 units and an exclusive area of less than 20 square meters. In the prefectures farther from Tokyo, the residents' average long-term care level was higher than in other prefectures, resulting from older people requiring care moving from Tokyo. As a result of analyzing the ratio of male and female residents, the REPS with a high ratio of male residents tended to be distributed in the outer rim of the Greater Tokyo area. The characteristics of REPS with a high ratio of males include inconvenient locations, low rent, and a tendency to require a high care level despite their relative youth. From the perspective of nursing care, there is a tendency for low-income male older people to move to distant areas with poor conditions when moving into the REPS.  Conclusion In the Greater Tokyo area, a GIS analysis showed that REPS was accepting older people in need of nursing care Tokyo in prefectures 40 to 60 kilometers away from central Tokyo. In this metropolitan area, older people in need of nursing care in Tokyo are accepted by REPS in prefectures far away from Tokyo. This indicates that the land prices in Tokyo are so high that older people in need of nursing care cannot continue to live there and are forced to relocate to remote areas in search of low-cost REPS. The reality that low-income older people cannot continue to live in Tokyo may necessitate the development of low-cost housing for the elderly, such as safety-net accommodation renovated from existing private homes.
著者
大村 達夫 藤井 学 三浦 尚之 渡辺 幸三 佐野 大輔
出版者
東北大学
雑誌
挑戦的研究(開拓)
巻号頁・発行日
2017-06-30

本研究は、沿岸域のプランクトンが環境からカキにノロウイルスを運んでいるという仮説を立てて、その検証を行った。カキを養殖している松島湾内の複数地点において動植物プランクトンとカキを採取した。動物プランクトンと植物プランクトンを顕微鏡下の形態観察に基づいてソーティングし、それぞれからノロウイルス遺伝子を検出および定量した結果、一部サンプルからノロウイルスが高い濃度で検出された。動物プランクトンの個体数の割合が高い地点のサンプルほど、ノロウイルス濃度が低下していた。また、カキ中腸線のDNAメタバーコーディング解析を行い、カキが動物および植物プランクトンの双方を捕食していることも確認された。

1 0 0 0 商業經濟學

著者
三浦新七著
出版者
同文館
巻号頁・発行日
1903