著者

石原 洋平 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.829-834, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

5

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近年、わが国では公共交通が見直されつつあり、公共交通のさらなる利用を求める声も高まっている。公共交通の利用を促すためには利便性の向上が不可欠であるが、運行本数の増加などの施策を直ちに実行することは難しい。そこで、運行間隔や所要時間だけでなく出発時刻の偏りといった要素まで考慮して、現状のダイヤをできるだけ改善することが重要となる。本研究では、単独もしくは複数の系統を利用できる状況に注目し、先述の要素をすべて考慮できる指標である「期待所要時間」を用いて、都市内公共交通のダイヤを分析する。そして、分析から得られた知見に基づいて実際の都市内公共交通のダイヤを改善し、改善前後の期待所要時間を比較すると同時に、期待所要時間が増加した場合はその原因を明らかにする。

著者

波床 正敏 中川 大

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_725-I_736, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

23

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全国新幹線鉄道整備法が制定されて40年以上経過し,当初構想の全体ネットワークも徐々に建設されつつある.だが現在の日本の幹線鉄道整備は欧州諸国とは異なり,原則として高速新線の建設しか手段として持たない.ミニ新幹線やスーパー特急などの整備手法についても整備計画路線の暫定整備手法として存在するほか,既設線における速度向上も補助的な手法としては考えられるものの,果たしてこれら手法を組み合わせて,どの程度の改善が可能なのかは明瞭ではない.本研究では,2010年時点の路線網と工事中路線が完成した状態を基準とし,2040年を想定した旅客流動を前提にGAを用いて最適な幹線鉄道網を探索した.その結果,整備スキームを改善することで地域間交流を拡大できるとともに多様性を向上できることがわかった.

著者

中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 中山 偉人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_1357-I_1363, 2012 (Released:2013-12-25)

参考文献数

9

被引用文献数

3

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現在,日本の多くの都市において,公共交通空白地帯の解消を目的としたコミュニティバスが運行されている.コミュニティバスには法律上の明確な定義はなく,自治体と事業者の費用負担も様々である.そこで本研究は,運行事業者の違いや自治体の費用負担の仕方の違いなどに着目してコミュニティバスの運行費用との関係を分析することを目的とし,京都府内の21自治体を対象にアンケート調査およびインタビューを実施し,運行にかかる総費用と運賃収入について分析した.その結果,地域の運行協議会により運行されるコミュニティバスの運行費用は,従来から独自に定時定路線運行をしてきた路線バス事業者により運行されるコミュニティバスよりも走行時間あたりの運行費用が安いなど,運行事業者の違いが運行費用に影響を与えていることを明らかにした.

著者

中川 大 石橋 洋一 松中 亮治

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.506, pp.87-97, 1995-01-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

30

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本論文は, 交通施設への投資額とその実質的な負担者構成を, 各施設間の比較が可能な形で正確に把握することを目的として, そのための方法と手順を示すとともに, 道路, 鉄道, 空港, 港湾についてその算出を行うものである. このようなデータは既存の統計資料では示されていないため各種統計資料間の整合を図るとともに, 多年度にわたる補助金や, 利子補給のよ, うな間接的な補助金も考慮に入れたモデルを作成し実質的な負担者構成を求めている.

著者

中川 大

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.33-56, 1992-10-27

著者

中川 大 小林 寛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.187-206, 2006 (Released:2006-03-30)

参考文献数

203

被引用文献数

4 5

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阪神淡路大震災後の大規模な渋滞は,大都市の震災対応策に重要な教訓をもたらした.しかしながら,それから10年以上が経過しているにもかわらず,震災緊急時の交通対応の視点は基本的には変わっておらず,その教訓が十分に活かされる状況には至っていない.その原因の一つには,実際に現場でどのような現象が生じていたかが必ずしも明らかになっているとは言えないという点がある.そこで本研究では,最も重要な期間である震災発生後1~2日間における現象をあらためて明らかにするため,当時の状況に関する研究・文献等を調査し,被災地に流入できる全断面の震災直後の状況を把握する.また,これらの分析から,大都市における震災時の交通対応策に対して得られる教訓を整理し,現在の対策の課題を明らかにする.

著者

望月 明彦 中川 大 笠原 勤

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.805-810, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

11

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地方都市におけるコンパクトな市街地形成を実現する方策として、公共交通のサービス水準を向上し、併せて交通結節点周辺への各種機能立地を誘導することにより、公共交通を軸にコンパクトに機能を集積した市街地を形成させる取り組みが注目されている。本研究では、富山ライトレールプロジェクトにおけるサービス水準向上の有効性を、2時点の実証データを基に明らかにした。また、これまで十分な知見がない自動車からの転換や新たな移動を発生させ得る公共交通のサービス水準について、富山市が実施した公共交通に関する市民意識調査結果を基に運行指標ごとに利用者の評価を分析した。

著者

中川 大 鈴木 克法 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.316-329, 2021 (Released:2021-11-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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毎時同時刻に列車が発車する「パターンダイヤ」は,欧州等では多くの路線で取り入れられ,それに伴って利用者数も増加していると報告されている.一方,わが国においてはパターンダイヤの実施状況に関して分析した例は少なく,パターンダイヤと利用者数の変化との関係について分析した例もみられない.そこで本研究では,パターンダイヤの設定状況を表す「パターン率」を定義し,全国の地方鉄道路線におけるパターンダイヤの実施状況とその変化を2時点において明らかにした.また,各路線のパターン率と輸送密度の増加比率のデータを用いてその関連性を分析した.それらの結果,パターン率は事業者分類によって大きく異なることや,パターンダイヤを継続的に採用してきた路線は,採用していない路線より輸送密度の増加率が高いことなどを明らかにした.

著者

中川 大希 上代 紗央 山岸 右京 山舗 直子

出版者

北海道爬虫両棲類研究会

雑誌

北海道爬虫両棲類研究報告 (ISSN:24334278)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.31-36, 2018-01

著者

中川 大也 辻 直人 川上 則雄 上田 正仁

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.88-92, 2022-02-05 (Released:2022-02-05)

参考文献数

28

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外部環境と相互作用し,エネルギーや粒子をやり取りする量子系を開放量子系という.環境との結合はデコヒーレンスなどの散逸を引き起こすため,開放量子系の物理は量子論の基礎的な問題に留まらず,環境との結合から望みの量子状態を保護しながら量子操作や量子情報処理をいかに行うかという実際的な問題にも深く関わっている.このような開放量子系においては,多くの場合,系と環境との結合は複雑で一般に制御不可能なものだと考えられる.しかし,冷却原子気体をはじめとした大規模量子シミュレーターの発展に伴い,開放量子系に対する新たなアプローチが可能になった.これらの系は非常に制御性の高い量子多体系であり,原子は超高真空中にトラップされているため通常は環境との結合が無視できるほど小さい.このことを逆手に取り,原子にレーザーを照射することなどによって人工的に散逸過程を引き起こすことで,量子多体系に制御された散逸を導入することができる.これらは「制御可能な開放量子系」という新しいクラスの物理系であり,量子系への散逸の効果を系統的に調べる理想的な舞台となる.さらに,散逸による非ユニタリな時間発展によって量子多体系の状態を制御し,熱平衡系では実現不可能な興味深い状態を作り出すことにも繋がる.我々は,冷却原子気体で実現されるHubbard模型や近藤模型に代表される強相関量子多体系について,散逸による非ユニタリ性が多体物理にいかに影響を及ぼすかを理論的に調べた.その結果,通常の熱平衡系や孤立系では現れない秩序や転移が起こることが明らかとなった.例えば,開放系の定常状態は熱平衡系のようにエネルギーの大小ではなく状態の寿命によって特徴づけられる.そのため,非弾性衝突による粒子の散逸があるようなHubbard模型において,その磁性が散逸によって反強磁性から強磁性に反転するという特異な現象が起こる.さらに,近藤模型においては,量子多体物理からユニタリ性という制約が外れることにより,ユニタリな量子系では禁止されていたタイプのくりこみ群フローが出現する.散逸はデコヒーレンスや緩和を引き起こすため,従来は多くの場合避けられるべきものとして扱われてきた.しかし,これらの系では,散逸による非ユニタリ性が熱平衡系・孤立系では現れない新たな量子多体効果の源泉となる.開放量子系の時間発展は非ユニタリであるため,ハミルトニアンとは異なる非エルミートな演算子で生成される.このことは,熱平衡系・孤立系の多体物理がエルミート演算子であるハミルトニアンの性質に基づいていることに対し,開放量子系では非エルミートな多体演算子の性質が重要な役割を果たすことを意味している.我々は,Hubbard模型や近藤模型について,Bethe仮設法を非エルミート領域に拡張することにより開放量子多体系に対する厳密解を得た.冷却原子気体をはじめとした量子シミュレーターによる開放量子多体系の研究を契機として,従来の量子多体物理の枠組みを超え,非エルミート演算子を中心に据えた多体理論の発展が期待される.

著者

波床 正敏 中川 大

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_629-I_641, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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1964年に世界初の高速鉄道である東海道新幹線が開業し,2014年で50年を迎えた.この間,わが国では複数の新幹線が整備されてきたが,厳しい経済合理性を求められる社会環境やオイルショック等が影響し,世界的に高速鉄道の役割が注目される昨今においても新幹線網整備は必ずしも活発ではない.このような現状のネットワークは,特に国鉄解体民営化以後の幹線鉄道政策に依るところが大きいと考えられる.そこで本研究では,国鉄民営化直後の1990年を基準とし,当時の予想としての2025年における将来人口分布や当時明らかになっていた旅客流動データ等を前提に遺伝的アルゴリズムを用いて幹線鉄道網を最適化した.探索結果と実際に実施された幹線鉄道整備を比較し,整備政策が適切であったかなどについて考察を行った.

著者

中川大次郎 編

出版者

織要社

巻号頁・発行日

1897

著者

大庭 哲治 松中 亮治 中川 大 工藤 文也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1047-I_1056, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

9

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厳しい経営状態にある地域鉄道を維持するにあたっては,むやみに運行費用の削減をするのではなく,事業者ごとに路線特性を考慮し,運行費用の適正化を目指すことが必要である.そこで本研究は,平成23年度に運行されていた日本全国の地域鉄道事業者を対象に,運行費用の相違が生じる要因を明らかにすることを目的として,運行費用と路線特性の関連性について分析した.その際,従来から作業量の指標として用いられている鉄道車両の走行距離に加え,時刻表に基づいて算出した鉄道車両の走行時間を新たに分析指標として加えた.その結果,線路保存費,電路保存費,車両保存費,運転費,運輸費の5費用項目において路線特性と運行費用の関連性について統計的に明らかにし,また鉄道車両の走行時間が運行費用を分析するにあたって有効であることを示した.

著者

中川 大

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.65-70, 1993-03-25 (Released:2009-09-04)

参考文献数

18

著者

林 拓児 石川 定 河村 隆史 中川 大樹 川平 和美

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.129-132, 2017 (Released:2017-02-28)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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〔目的〕通所リハビリテーション利用中の慢性期脳卒中片麻痺者に対して促通反復療法(治療的電気刺激・振動刺激併用)を低頻度で施行し,片麻痺上肢の麻痺改善効果を検討した.〔対象と方法〕通所リハビリテーション利用中の慢性期片麻痺者43名を対象に,麻痺側の上肢と手指に30分間,週2回の低頻度で12週間,治療を実施した.実施した治療法により伝統的な片麻痺治療法群と促通反復療法群に分け,上田式12段階片麻痺機能テスト法による評価をもとに,治療前後の麻痺の程度,改善度,有効率(改善人数/対象者数)を2群間で比較した.〔結果〕促通反復療法が伝統的な片麻痺治療法よりすべての指標において有意に高い麻痺改善の効果を示した.〔結語〕促通反復療法は低頻度でも有効な慢性期脳卒中片麻痺の治療法として今後の発展が期待できる.

著者

中川 大地

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.87-97, 2017-02

著者

中川 大志 加賀 昭和 近藤 明 井上 義雄

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

支部学術研究発表会前刷集

巻号頁・発行日

no.20, pp.67-70, 2009-03-01

著者

長崎 孝夫 中川 大志 秋山 泰有

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

熱工学講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, pp.397-398, 2001-11-03

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Numerical simulations have been made on the flow and heat-and-mass transfer in a falling liquid film. The development of a two-dimensional wave was successfully predicted, which consists of a large solitary wave and ripple waves in front of it. Heat and mass transfer is enhanced by the wave, and the enhancement is remarkable in the case of mass transfer with high Sc number. Three-dimensional calculations indicate that a two-dimensional wave becomes unstable with the increase of Re number, resulting in U-shaped three-dimensional waves. The Sh number increases with the transition from 2D to 3D waves.

著者

小野 正揮 新舎 博 中川 大輔 丸岡 弘晃 堤 彩人

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.365-379, 2015

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東京都新海面処分場は東京港内の最後の廃棄物処分場であり,できるだけ長く利用することが求められている.そこで,Cブロックにおいて,粘土の減容化施工を実施した.施工は幅150 mm×厚さ3.9 mmのPBDを1.8 m間隔の正方形配置で,平均A.P. +1.5 m~-33.8 mまで水上から打設し,-65 kN/m²の負圧を310日間継続して作用させるものである.工事は2005年度の試験施工から始め,本施工は2007年度~2015年度まで実施した.施工面積は38.3万m²であり,平均沈下量は5.13 m,総沈下容積は216.7万m³である(2015年4月の推定値).この沈下容積は東京都の浚渫土埋立処分計画量の約2.3年分に相当する.本文は地盤工学の観点から,減容化施工とその効果について,総合的にまとめたものである.

著者

中川 大 西村 嘉浩 波床 正敏

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.57-64, 1993-12-01 (Released:2010-06-04)

参考文献数

12

被引用文献数

2 1

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Since Meiji era, the population had been increasing rapidly and its distribution has been changing in Japan. On the other hand, the construction of the transportation network has been developing and it has caused the change of accessibility between regions in Japan. It is generally thought that the construction of the transportation facilities makes some contributions to the development of the regions. But in the present condition, it cannot be affirmed that it is understood accurately that the transportation has a significant effect on the regions.In this study, we surveyed the relation between the population and the sufficiency of the transportation by using all census data of all cities, towns and villages. As a result, it can be noted that the period of the construction of the transportation has a remarkable effect on the changes of their population.