著者

中川 大 波床 正敏 伊藤 雅 西澤 洋行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.590, pp.43-50, 1998-04-20

被引用文献数

2

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交通需要予測や空港選択など国際間交通について分析する際に, 空間的抵抗を表す指標としてこれまで用いられてきた「所要時間」は, 定義が不明確である上, 必ずしも適切に利便性を反映したものとはなっていないという問題点があった. そこで本研究では, 国際交通の分析のための指標として, 地点間の期待所要時間を意味する「積み上げ所要時間」の考え方に着目し, まず空港選択モデルと海外出国者発生量モデルを構築することによって, この指標の有効性を示す. そのうえで, これを用いて国内各都市の国際交通の利便性についての分析を行う.

著者

石川 智久 平野 弘之 中川 大 櫻井 亜季 大西 裕子 斉藤 光 田村 藍 若林 香菜子 樽井 茂樹 大隈 啓輔 長倉 誠 スイロイ ホセ 北島 正人

出版者

日本薬物動態学会

雑誌

日本薬物動態学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.14-14, 2004

著者

中川 大地

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.204-211, 2010-10

著者

波床 正敏 中川 大

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木情報利用技術論文集 (ISSN:13491040)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.71-82, 2007

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本研究では、スイスRail2000 政策のような駅間所要時間や発車時刻を調整することで利便性を向上させる方針の場合、費用制約下でどの路線をどれだけ改良すれば、全体の利便性を効率よく改善できるかを具体的に計算するシステムを開発した。このシステムはナップサック問題を取り扱うのでGAを用いたが、乗継ぎの良否という局所解の多い問題を扱いながら、期待所要時間という計算量の多い指標を高速演算するために各種の工夫をした。例として分析した九州の鉄道網では、比較的小規模な投資で乗継ぎを含めた総合的な利便性に関して比較的大きな効果を引き出せる可能性があり、今後の幹線鉄道整備の基本策になりうることががわかった。

著者

肥田野 登 中川 大

出版者

東京工業大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1986

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本研究は大都市の都心部において郊外鉄道を直通運転した場合の効果を把握し, その効果の帰属について関連する主体別に明らかにすることを目的としている. 筆者らは郊外鉄道, 道路及び公園などのインフラストラクチャー整備に伴う効果を十全にかつ二重計算なく捉える方法として土地資産価値に注目して分析を進めてきた. 本研究はその一環として従来十分明らかにされてこかった都心部での交通プロジェクトをとりあげたものである.そのため, まず都心部での主体との関連性を明確にした. そのけっか, 既成市街地内においては土地利用変化や地代上昇に対しての既得権者の抵抗があり, 必ずしも便益が地価に転移しない可能性が示された.またこれらの効果を定量的に計測するために土地利用予測モデルを構築した. 都心部での鉄道サービス向上に伴う土地利用変化をきめ細かく把握する実用的なモデルは現在のところ存在しない. そこでここでは東京の新玉川線, 小田急線の半蔵門及び千代田線乗り入れを対象としてとりあげ, 新たに商業集積地区を単位とし, かつ地区間の複合条件をとり入れた集計型ロジットモデルを作成することとした. モデルは小売, サービスその他事業所(3次のみ)ごとに推定し, 概ね妥当な結果を得た. 説明要因の中では後背地のポテンシャルに係わるものが最も説明力が大きなものとなっている. 又モデルによる現況再現性も高い. 次にこのモデルを中心として関連する土地所有者, 事業所, 鉄道事業者, 自治体ごとの便益と費用を計測するための影響分析のサブモデル及び地価関数を推定した. 又事業者の地代についてはヒアリングから得られた値を用いた. その結果これらの郊外鉄道の都心部への乗り入れは土地資産価値で8700億円の上昇をもたらし, 又事業所, 港区にも便益が帰属することが判明した.

著者

中川 大介 藤本 忠博 村岡 一信 千葉 則茂

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.40-50, 2003 (Released:2008-07-30)

参考文献数

23

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本論文では,建築等の完成イメージ図などに用いられるパース図を取り上げ,3次元幾何モデルから水彩パース図風画像を自動生成する手法について提案する.本手法は,水彩パース図の特徴である,輪郭が描画される,建物については彩色のはみ出しが無い,樹木などの建物以外の対象は簡略化されて描かれることが多い,淡い色彩が用いられることが多い,などの点を考慮したアルゴリズムの構成となっている.

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

14

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京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R’EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。

著者

波床 正敏 中川 大

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.487-498, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

38

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金国新幹線鉄道整備法における幹線鉄道網整備の手段は新幹線整備だけであるが、スイスの幹線鉄道政策Rail2000では主要駅での乗継ぎ利便性向上を実現するために、路線改良や新線建設、高性能車両の投入などを行ってきており、新線整備延長は短いものの鉄道利用者数を伸ばしている。本研究では、日本がスイスと同様の政策を採用した場合、一定の費用制約下でどのような幹線鉄道体系を構築しうるかを、九州の幹線鉄道網を対象に遺伝的アルゴリズムを用いた計算により明らかにした。その結果、これまでの高速萩線建設に加えて各種の路線改良を組み合わせる手法を採用することが効果的であることが示された。

著者

中川 大地

出版者

白馬社

雑誌

宗教問題

巻号頁・発行日

no.20, pp.91-95, 2017

著者

村尾 俊道 藤井 聡 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.103-108, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

12

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本研究では、京都都市圏での通勤交通における課題を明らかにするとともに、京都府での実際のプロジェクトを紹介することを通じ、職場MMの実行過程に着目し成功要因や課題を整理する。その結果、実施に至る準備段階においての関係者間の合意、組織の意思形成が重要であることを明らかにするとともに職場MM成功のための知見を提供した。これは、今後、職場MMを他地域で展開される際に極めて有益な知見となる。

著者

大庭 哲治 松中 亮治 中川 大 北村 将之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_405-I_414, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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長年にわたって地域の商業活動の中心を担ってきた商店街の衰退が進んでいる.衰退の原因は様々であるが,商店街は街の賑わいを生む場であり,他の商業施設にはない価値を有する.多様な特徴を持つ商店街の賑わいと土地利用及び業種構成の現在の関係に着目して,本研究は,京都市内86商店街の土地利用及び業種構成を現地調査によって詳細に把握した上で,賑わいとの関連性を定量的に分析した.その結果,小売業(食品系)の割合と歩行者密度は正の関連を有すること,駐車場・低未利用地の割合と歩行者密度や路線価には負の関連があること等,土地利用及び業種構成によって商店街の賑わいが異なることを明らかにした.

著者

村尾 俊道 中川 大 松中 亮治 大庭 哲治 本田 豊

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.645-651, 2020

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<p>京都市の「らくなん進都」と京都駅を直結する新設路線として平成22年10月から運行を開始し、その後9年にわたりバス乗車人員が一貫して増加し続けてきた京都らくなんエクスプレス(R'EX)を取り上げ、乗車人員が増加し続けた経過を記録するとともに、平成28年経済センサス及び平成18年事業所・企業統計調査の2時点間の比較により、沿線企業がその間に従業者数を増加させてきた要因について考察を行った。その結果、輸送力の増強や定時性・速達性の確保、バス待ち環境の改善、車内モニター・バスロケーションシステム、優れたデザインの導入などバス交通を高度化し、あわせて地域地区や都市整備を適切に進めることで、輸送力の限られるバスであっても、まちを変え得る可能性があることを明らかにした。</p>

著者

中川 大

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.21-32, 2003-12-30 (Released:2009-05-29)

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In this paper we intend to place the early Russell in the context of the refutation of idealism in the school of Meinong. We look into Mally's arguments against idealism, which have recourse to Russell's paradox, and Meinong's critique of them. Then we propose the hypothesis that the early Russell made up his thought in the Meinongian framework. From this point of view, we could point out that the origin of the paradox might be in the early Russell's criticism of Bradley's idealism. And Wittgenstein's resolution which could make Russell's theory of types dispensable might be compared to Mally's method of arguments which Meinong never adopts.

著者

中川 大

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.37-48, 2001-05-30 (Released:2009-05-29)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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Russell's theory of denoting in Principles (1903) was rejected by his theory of descriptions in "On Denoting" (1905). But the notion of denoting itself was not rejected. It is used even in Principia (1910). In this essay we shall determine what has been removed by the theory in "On Denoting", and what is preserved by it. In order to do so, we must investigate the early Russell's manuscripts, and grasp Russell's view of functions, which was framed out of the principles of dependent and independent variables, and the theory of denoting. Then we can solve the entanglement concerning the notion of denoting.

著者

藤田 昌久 石川 義孝 中川 大 文 世一 森 知也 田渕 隆俊

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2001

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以下の五つの研究課題を相補的に関連させながら、理論と実証分析の両面から研究を推敲し、以下の成果を得た。(1)一般的基礎理論:空間経済学を複雑系の視点から再構築した。特に、内生的成長理論との融合として、知識外部性の影響下での生産とR&D活動の集積、イノベーションの速度、経済成長の相互連関の分析、および、知識創造・伝播に繋がるコミュニケーションの「場」の形成メカニズムの定式化を行った。企業組織論との融合としては、交通・通信技術の発展、企業のグローバルな組織展開、世界経済の空間構造の変化の相互連関を分析し、さらに、経営戦略的観点の基づく「産業クラスター理論」の空間経済学的基礎を与えた。実証面では、産業集積度や個々の経済集積の空間範囲を検出する情報量基準の開発を行った。(2)産業集積のミクロ分析:IT産業等を対象に、集積と産官学連関の実際と研究開発活動の相互連関、および、集積と地域活性化との関連について実証研究を行った。(3)都市システム:開発したモデルを用いて、与件の変化に伴う都市システムの発展過程や、輸送の規模の経済下での経済立地と輸送技術の相互連関、さらに、経済発展に伴う、都市化、出生率、所得分布や格差の推移の相互連関について分析した。また、日本の製造業について集積を検出し、都市の産業構造と人口規模の関係を明らかにした。(4)国際地域システム:開発したモデルを用いて、産業の空洞化メカニズム、輸送密度の経済の影響下での貿易パターンと国際輸送網の相互連関、および、先進・途上国間での知識・技術のスピルオーバーに基づく、国際地域システムにおける雁行形態的産業発展過程等を説明した。(5)経済立地と交通・通信システム:交通経済学との融合により、輸送技術が経済活動の空間分布に依存して決まるメカニズムを明らかにし、さらに、都市空間における次善の料金政策の効果との連関等も分析した。また、交通整備水準と地域経済との関係に関するデータベースを構築し、交通整備の社会的便益の計測、交通施設整備財源の国際比較等を行った。

著者

中川 大

出版者

北海道哲学会

雑誌

哲学年報 (ISSN:1344929X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.A1-A13, 2002-07-20

著者

久保 芳樹 近藤 明 中川 大志 井上 義雄

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

支部学術研究発表会前刷集

巻号頁・発行日

no.22, pp.333-336, 2011-03-01

著者

中川 大海 岩澤 有祐 松尾 豊

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)

巻号頁・発行日

pp.1Q3J203, 2019 (Released:2019-06-01)

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近年,教育と情報技術の融合が進む中で,生徒の過去の学習行動を元に習熟度を推定する,知識獲得予測(knowledge tracing)の研究が活発化している.オンライン教育サービスの普及によるデータの大規模化も伴い,深層学習の活用によって従来より高い精度での予測が可能になったことが知られているが,既存の深層学習を用いた手法はでいずれも知識特有の構造を十分に考慮したモデルが設計されておらず,モデルの予測精度や予測の解釈性・妥当性が損なわれている.本研究では,知識構造をグラフ表現を用いて定式化し,近年発展が進む,深層学習を用いてグラフを扱うGraph Neural Networkを拡張したモデルによって,これらの問題の解決を図る.実験では,提案手法が既存手法に比べて,高精度かつ妥当性と解釈性の高い予測を行えることを,オープンデータを用いて実証的に検証し,またデータから学習されたグラフ構造を分析することで,効率的な知識構造の設計に関して考察する.

著者

中川 大也 古川 俊輔

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 71.2 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.412, 2016 (Released:2017-12-05)

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ごく最近、光格子中の1次元冷却原子気体を用いた実験によってトポロジカルポンプ(Thoulessポンプ)が実現された。Thoulessポンプは相互作用のない2次元フェルミオン系における整数量子Hall効果と対応した現象であることが示されているが、本発表では、これを1次元2成分強相関Bose気体の系に拡張し、2成分ボソンの整数量子Hall効果に対応するトポロジカルポンプを構成する。

著者

河合 成文 中川 勝利 中川 大樹 土橋 孝政 小林 千恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>近年,共働きや少子高齢化により近隣同士の繋がりや,新旧住民の交流,多世代の交流,さらに家庭内でも交流が減少傾向である。各家庭で多くの介護問題を抱えている現状がある。奈良県橿原市では,「地域の課題は,地域自らが解決する」との観点から,市民が自主的かつ自発的に取り組む公益性のある活動や社会貢献活動を支援しており市民活動の活性化を図るとともに,市民と行政とが協働して地域課題の解決に取り組み,住民サービスの向上を目指している。今回,イベントを通し橿原市,行政,企業,住民同士,自治会,近隣の商店に至るまでの広くて強い繋がりをつくる事を最重要目的とした。地域全体で助け合える地域力向上を目指し,その第一歩として,海のない奈良県で海の日に「第1回橿原ウォーターガンバトル」を実施した。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>地域で暮らす現役子育て世代を中心に34名で橿原市から公認された市民活動団体(WAKUWAKU@橿原)を立ち上げた。キャラクターを作成し,ポスターを市内の商店や遊技場,施設などに設置した。SNSを使い参加の募集をした。競技は,5人で1チームとし,子供,大人の部をそれぞれ16チーム,未就園児40名の計200名が参加。勝敗は,頭にポイを装着し,制限時間は2分間とし水鉄砲で打ち合い破れると負け。最終,コートに残った人数が多いチームを勝ちとした。昼食は地域の名店街などでとってもらい交流を図った。コート横に応援スペースを設置した。大会開催場所は橿原市資産経営課に使用許可を得て県立橿原文化会館前広場で実施した。さらに県立橿原文化会館の更衣室,控え室,トイレも使用許可を得た。使用する水は,橿原市水道局と連携し,競技用の水を給水車から直接使用。さらに防災意識の啓発活動も実施。イベント終了後に参加された方や孫を見に来た方にアンケートをとった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>応援スペースには孫を見ようと自ら会場まで足を運ぶ高齢者の方が多く,直接外に出ようというのではなく,2次的に外出意欲がでることが分かった。アンケートからは①家族で話す時間が増えた②近隣の人と話をするいい機会になった③近所にある飲食店やお店を知った④市役所や行政の方と話がしやすくなった⑤相談窓口などの存在を知った⑥楽しかったので是非来年も参加したいという意見が多かった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>橿原市,橿原市教育委員会,橿原市水道局,近鉄八木駅前商店街振興会,近鉄八木駅名店街,橿原市市民協働課,橿原市資産経営課,橿原市水道局,奈良県中和保健所,橿原警察署,橿原消防署と我々理学療法士含め,地域住民が関わることで,市役所や行政の職員とも話がしやすくなったのではないかと考えられる。近隣でも介護の工夫などを共有することや,助け合える関係に近付いたと考えられる。来年はシニアの部や障がい者の部も実施し,地域住民が顔見知りで相談できる環境になり,地域力向上に繋がると考えられる。</p>