著者

伊藤 貴康

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1_45-1_59, 2006-01-26 (Released:2008-09-09)

著者

大塚 貴司 伊藤 貴史 石井 健史 寺島 優

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第38回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.O-024, 2020 (Released:2020-01-01)

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【背景】回復期病棟の脳卒中片麻痺者(以下,片麻痺者)は,車椅子での生活を余儀なくされている.そのため入院中の片麻痺者は活動量が低下することが予測される.廃用症候群の予防という観点からも,片麻痺者自身が車椅子を駆動し移動することが重要である.しかし,片麻痺者の車椅子駆動は非麻痺側のみで行われ,麻痺側の運動が得られにくいことに加え,非対称性の姿勢を助長するデメリットがある.関矢らは,麻痺側の下肢も使用する足漕ぎ車椅子を用い,歩行速度の改善,下肢交互運動獲得が可能であることを示唆している.そこで,今回,足漕ぎ車椅子を使用し麻痺側の筋活動を向上させることにより,麻痺側の下肢機能へどのような影響を及ぼすか一症例にて検討することとした.【方法】本症例は,被殻出血により右片麻痺を呈した60 代男性であった.Brs:上肢Ⅱ・下肢Ⅲの運動麻痺を認めていた.運動性失語を認めるが指示理解良好であった.入院時の移動能力は,モジュラー型車椅子を使用していた.研究デザインをABA法とし,通常の運動療法前に自主練習として,病棟にて方向転換を含む車椅子自操を10分間,A期はモジュラー型車椅子,B期は足漕ぎ車椅子とし,各期間7日間施行した.アウトカムとして,車椅子走行距離,下肢荷重率,FACTを施行した.本研究はヘルシンキ宣言に沿って対象者の倫理的配慮を行った.【結果】結果は,走行距離(7日間の平均):A期52.9m,B期300m,A’期116.3mであった.下肢荷重率(Kgf/Kg)とFACT(点)(初期/ A期後/ B期後/ A’期後)は, 0.26/0.27/0.33/0.27および7/8/13/13であった.【考察】今回,足漕ぎ車椅子駆動を行った結果,下肢荷重率・FACTの上昇を認めた.ペダリングにより座位での麻痺側足底への荷重率が増大し静的座位バランスが安定したと考えた.これにより座位における支持基底面内の重心移動が可能になったと考えた.病棟における足漕ぎ車椅子駆動は麻痺側下肢の筋収縮を促し廃用症候群の予防,座位でのADL拡大に寄与すると考えた.

著者

酒井 えりか 伊藤 彰教 伊藤 貴之

出版者

一般社団法人 画像電子学会

雑誌

画像電子学会研究会講演予稿 画像電子学会第281回研究会講演予稿

巻号頁・発行日

pp.181-184, 2017 (Released:2020-07-01)

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毎年たくさんのアニメやゲームが制作され 数多くのキャラクタが生み出される.その声を担当する声優のキャスティングは,キャラクタの印象を決定づける重要な要因となる.本報告では,キャラクタと声質の関 係について分析する諸手法を提案する.セリフから得られた音響特徴量と印象値の関係を学習させる.この学習結果を活用することで,新しいキャラクタに関する任意の印象値を与えることで適切な音響特徴量を推定できる.こ の音響特徴量の推定結果をカバーできると思われる声優を選出し,声優候補リストとして生成する.一方で,ゲー ム作品に関するウェブ上の文書から自然言語処理を用いてキャラクタ聞の距離を算出し,可視化する.これらを用 いることで本研究では 声優候補リストとキャラクタ間距離から声優をキャスティングするシステムの開発を目指 す.このシステムは例えば,声優をゲームキャラクタに割り当てる際の議論に有用であると考えられる.

著者

伊藤 貴雄 Takao ITO

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.21, pp.37-58, 2009

著者

伊藤 貴昭

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.237-251, 2009

被引用文献数

3 7

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学習者に言語化を促すと学習効果が促進されることがある。本稿では, そのような学習方略として言語化を活用することの効果を検討するため, 関連する3つの研究アプローチ(自己説明研究, Tutoring研究, 協同学習研究)を取り上げ, その理論と問題点を概観した。その結果, (1) 自己説明研究では言語化の目的が不明確であるため, 方法論の多様性という問題を抱えており, (2) Tutoring研究では, 知識陳述の言語化に留まってしまう学習者の存在が指摘され, (3) 協同学習研究では言語化の効果ではなく認知的葛藤の源泉としての他者の存在を指摘していること, の3点が明らかとなった。これらの問題を解決するため, 本稿ではTutoring研究において指摘された知識構築の言語化を取り上げ, 認知的葛藤を設定することで, 関連する研究アプローチを統合するモデル(目標達成モデル)を提案した。このモデルによって, これまでの研究によって拡散した理論を一定の方向へと収束可能となることが示唆された。

著者

富永 詩音 呉 健朗 伊藤 貴之 宮田 章裕

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.244-253, 2020-02-15

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スマートフォンやタブレットをはじめとする電子端末の普及により,画像や動画などの電子情報の受け渡しは今や日常的に行われるようになった.メールやSNSなどを利用して電子情報を受け渡すためには,送信者は受信者の連絡先を知っている必要があるが,受け渡し相手が初見の相手や,その場限りの相手であると,連絡先を交換することに抵抗を感じるユーザは多いと思われる.この問題を解決するために,我々は,紙をちぎって手渡すことで電子情報を受け渡す方式を提案する.これは,ある紙を2片にちぎり分けたとき,各紙片の破れ目の特徴が合致する性質を利用したアプローチである.

著者

伊藤 貴之

出版者

日本医用画像工学会

雑誌

Medical Imaging Technology (ISSN:0288450X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.150-153, 2012

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「可視化」「見える化」という単語の認知度は,ここ数年で急速に向上した.とくに,警察による捜査や取り調べを透明化する意味での「可視化」や,ビジネスの進捗や収支に関する情報共有のための「見える化」が,新聞の社会面や経済面に数多く登場した.一方で「可視化」という単語を「情報の視覚的提示」という抽象的な行為で定義するなら,その範疇は警察やビジネスに限らず非常に多岐にわたるはずである.本稿では,形や色などの視覚的実体を有さない一般的な情報を視覚的に提示する「情報可視化」という技術を概観し,その応用事例をいくつか紹介する.

著者

伊藤 貴康

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.38, no.10, pp.932-937, 1997-10-15

参考文献数

8

被引用文献数

5

著者

山澤 舞子 伊藤 貴之 山下 富義

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.85-96, 2008

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本論文では,階層型多変数データを可視化する一手法「十二単ビュー」を提案する.既に報告されている「平安京ビュー」が階層型データ中の各データ要素をアイコン表示したのに対して,「十二単ビュー」では個々のアイコンに割り当てられた変数の数だけの色を割り振り,この色の濃さによって各データ要素の多変数の値を表現する.また,拡大表示時にはデータの葉ノードを単位として変数値を表示し,縮小表示時には下位階層の変数値を統合し,上位階層のみを表示する,というような詳細度制御を実現する.本論文では,薬物群の分子構造情報と実験値を格納したデータベースより構築される階層型多変数データを例として,「十二単ビュー」の有用性を議論する.また,いくつかのユーザテストにより,可視化結果の有効性を検証する.

著者

伊藤 貴啓

出版者

愛知教育大学地理学会

雑誌

地理学報告 (ISSN:05293642)

巻号頁・発行日

vol.113, pp.1-13, 2011-12-01 (Released:2017-03-28)

著者

吉川 慎一 野田 賢治郎 細田 悟 山本 豊 相澤 卓 伊藤 貴章 松本 哲夫

雑誌

Japanese journal of endourology and ESWL (ISSN:09149635)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.107-111, 2007-04-01

参考文献数

10

著者

伊藤 貴雄 Takao ITO

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.25, pp.71-104, 2013-03-01

著者

伊藤 貴之

出版者

社団法人 可視化情報学会

雑誌

可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)

巻号頁・発行日

vol.35, no.136, pp.3-7, 2015 (Released:2016-01-01)

参考文献数

14

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近年のマルチメディア技術の発達により,音楽鑑賞機器の主役は音楽再生専用機からコンピュータやモバイル機器に移り,ディスプレイや操作デバイスが手元にあることを前提とした音楽鑑賞環境を構築することが可能になった.本稿はこのような環境を前提として,ユーザインタフェースの一部としての情報可視化技術がどのように音楽鑑賞環境に貢献できるかについて議論する.本稿の前半では,音楽情報可視化手法のサーベイと分類,また音楽鑑賞のためのインタラクションの一部としての可視化手法を紹介する.本稿の後半では音楽情報可視化に関する著者らの研究を紹介し,今後の課題について議論する.

著者

岡田 佳也 吉田 光男 伊藤 貴之 Tobias Czauderna Kingsley Stephens

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.108-110, 2018-09-06

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位置情報付きツイートはある地点での特徴的で重要な情報を持つと考えられる.特に観光地やテーマパークにおいては,混雑やイベント,ランドマーク等様々な有用な情報が含まれている.本研究ではVR空間において,ユーザにとって未知の出来事や情報をユーザ自ら探索することの補助を目的としたアプリケーションを提案する.個々のユーザが好むトピックを含む重要ツイートを過去の訪問者の訪問順序に基づいて提供することより,ユーザが興味を持つ可能性の高い場所を推薦する.

著者

笠井 章次 唐崎 秀則 前本 篤男 古川 滋 伊藤 貴博 河野 透

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.91-96, 2018 (Released:2018-01-29)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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急性感染性電撃性紫斑病(acute infectious purpura fulminans:AIPF)は感染に惹起され急速に進行拡大する末梢の紫斑,皮膚壊死を特徴とする疾患である.死亡率は30%以上と高率で,救命し得た例でも最終的に四肢切断を要することが多い重篤な病態である.われわれはクローン病腸管切除手術後の重篤な麻痺性イレウス治療中にCitrobacter freundii菌血症からAIPFを発症したが,複数科の協力による集中治療で救命し得た40歳代女性の1例を経験したので報告する.クローン病患者は易感染状態であり,また血栓性イベントの高リスク状態でもあることから,AIPFを発症しやすい条件下にあるといえる.現時点で自験例以外にAIPFを合併した症例の報告はないが,クローン病の管理において知悉すべき病態であり,その治療においては複数科との協力の下,集学的に行うことが重要であると考えられた.

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

伊藤 貴雄 ITO Takao

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.29, pp.145-182, 2017-03

著者

伊藤 貴雄

出版者

創価大学

雑誌

創価教育 (ISSN:18827179)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.15-44, 2008-03

著者

伊藤 貴之

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.529-531, 2016-05-15

著者

伊藤 貴啓

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.49-49, 2011

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本発表は東海地方(愛知・三重・岐阜の3県)における農産物直売所の地域的特色をその設立と立地,開設効果,消費者ニーズとその対応などに関するアンケート調査1)を基に考察するものである。<BR> <B>直売所の設立と立地</B> 東海地方において,直売所は1990年代以降,とりわけ90年代後半から2000年代前半にかけて設立されたものが多い(図1)。その立地は愛知県を除いて山間部が過半数を占め,残りを主に平地農村部と都市部で分け合う形となっている。これに対して,愛知県では平地農村部が最も高く,都市部と山間部がともに4分の1ずつを占める。それらの立地理由として,各県直売所ともに主要道路沿線,生産者近接,既施設併設をあげる割合が高かった。また,設立・運営の主体は生産者または生産者グループが中心であるものの,愛知県において農協が設立・運営の主体になる割合が高い(図2)。これは農協施設に併設して直売所を設けるタイプが多いためである。<BR> <B>設立目的と開設効果</B> 直売所の設立目的として,直売所の6割強が「地元農業の振興」「地域の活性化」を,3割強が「地元農産物への消費者ニーズを満たす」「女性・高齢者の活躍の場を作る」を挙げる。具体的な利用者状況をみると,愛知・岐阜両県では年間利用者数1万人未満と10万人以上という直売所が多く,三重県では10万人以上が半数を占めた。年間売上高では愛知・岐阜両県の場合,年間売上高5千万円未満が半数以上を占め,他方で岐阜県の直売所の4分の1が年間1億~5億円の売上高を誇り,愛知県ではさらに年商5億円以上の直売所が12施設(11.7%)みられた。これらから規模からみた直売所の両極性を指摘できよう。全体としてみれば,直売所の開設効果は「地域農産物の有効利用」「消費者とのコミュニケーションの活発化」「地域の活性化」「生産者の所得向上」「女性・高齢者の活動が盛んに」という点にある(図5)。<BR> <B>出荷者と価格決定</B> 直売所へ出荷する生産者を規模別にみると,全体として50人未満の直売所が4割強を占め,なかでも愛知県の場合,半数以上を占めたのに対して,出荷者数300人以上の大規模な直売所も愛知県で12施設みられ,先述のような規模の両極性がみられた。出荷者は直売所と同一市町村内の農家がほとんど(86.9%~90.1%)であり,これに隣接市町村の農家が加わる形となる。従来,出荷者は専業農家が少なく,女性・高齢者を担い手とするとされたが,愛知県では4分の1弱の直売所で専業農家が過半数以上を占めることが注目される。各直売所の価格決定権はほぼ生産者個人または生産者集団に委ねられている。生産者は周辺スーパーの価格を参考とし,さらに愛知・岐阜両県では周辺直売所の価格を,三重県では津の卸売市場の建値を参考としていた。<BR> <B>消費者ニーズとその対応</B> 消費者は同一市町村または隣接市町村に居住する者が多いため,リーピーターの割合が高い(図4)。ただ,一部の大規模直売所は県内他市町村からの集客を可能にしている。直売所は消費者ニーズを鮮度(5段階評価で4.3,以下同),安心・安全(4.1),品質(3.8),価格(3.8)の順で捉えている(図6)。これを具現化するため,直売所の過半数弱が朝採り販売を行い,3分の2が生産者氏名を明記し,3分の1強が地場農産物の安定販売や地場農産物の販売のみを行う。また,トレーサビリティに対応し,残留農薬の検査を行う直売所も3分の1弱ある。<BR> 直売所のこのような取り組みは消費者からみた「鮮度」「安心・安全」「品質」を真に具現化し,ローカルフードシステムの構築の地域的条件となり得ているのであろうか。この点について,今後,消費者側からの調査も含めて考察を深めていきたい。なお,発表では紙幅の関係で提示できなかった分布図も交えながら上記の諸点(直売所の設立と立地,開設効果,消費者ニーズとその対応など)について考察する。<BR><BR>1)アンケートは2011年3月に東海農政局及び各県ホームページ掲載の直売所(愛知県267か所,岐阜県123か所,三重県47か所)に対して行った。回答率は全体で37.1%(愛知県38.6%,岐阜県33.3%,三重県43.9%)であった。