著者
加藤 弘祐 森嶋 輝也
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.313-318, 2020 (Released:2020-04-10)
参考文献数
17

Currently, in Japan, population aging is increasing and the medical expenses are exerting pressure on people’s finances. For improving public health and reducing medical expenses, promoting the use of food with health claims is important. However, consumer’s perceptions of food with health claims are vague. Thus, for clarifying the perceptions of these claims, we apply two methods-network analysis and sentiment analysis̠-in this paper. According to the analysis results, some consumers could not recognize the correct usage. Therefore, it is necessary to spread awareness regarding the correct intake method. Moreover, as the results suggest, Food for specified health uses most likely has a pioneer advantage against Foods with function claims and food with nutrient function claims.
著者
江⽊ 盛時 ⼩倉 裕司 ⽮⽥部 智昭 安宅 ⼀晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 ⿊⽥ 泰弘 ⼩⾕ 穣治 志⾺ 伸朗 ⾕⼝ 巧 鶴⽥ 良介 ⼟井 研⼈ ⼟井 松幸 中⽥ 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升⽥ 好樹 松嶋 ⿇⼦ 松⽥ 直之 ⼭川 ⼀⾺ 原 嘉孝 ⼤下 慎⼀郎 ⻘⽊ 善孝 稲⽥ ⿇⾐ 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻⾕ 正明 對東 俊介 武⽥ 親宗 寺⼭ 毅郎 東平 ⽇出夫 橋本 英樹 林⽥ 敬 ⼀⼆三 亨 廣瀬 智也 福⽥ ⿓将 藤井 智⼦ 三浦 慎也 安⽥ 英⼈ 阿部 智⼀ 安藤 幸吉 飯⽥ 有輝 ⽯原 唯史 井⼿ 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲⽥ 雄 宇都宮 明美 卯野⽊ 健 遠藤 功⼆ ⼤内 玲 尾崎 将之 ⼩野 聡 桂 守弘 川⼝ 敦 川村 雄介 ⼯藤 ⼤介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下⼭ 哲 鈴⽊ 武志 関根 秀介 関野 元裕 ⾼橋 希 ⾼橋 世 ⾼橋 弘 ⽥上 隆 ⽥島 吾郎 巽 博⾂ ⾕ 昌憲 ⼟⾕ ⾶⿃ 堤 悠介 内藤 貴基 ⻑江 正晴 ⻑澤 俊郎 中村 謙介 ⻄村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 ⻑⾕川 ⼤祐 畠⼭ 淳司 原 直⼰ 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松⽯ 雄⼆朗 松⼭ 匡 峰松 佑輔 宮下 亮⼀ 宮武 祐⼠ 森安 恵実 ⼭⽥ 亨 ⼭⽥ 博之 ⼭元 良 吉⽥ 健史 吉⽥ 悠平 吉村 旬平 四本 ⻯⼀ ⽶倉 寛 和⽥ 剛志 渡邉 栄三 ⻘⽊ 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五⼗嵐 豊 井⼝ 直也 ⽯川 雅⺒ ⽯丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今⻑⾕ 尚史 井村 春樹 ⼊野⽥ 崇 上原 健司 ⽣塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕⼦ 榎本 有希 太⽥ 浩平 ⼤地 嘉史 ⼤野 孝則 ⼤邉 寛幸 岡 和幸 岡⽥ 信⻑ 岡⽥ 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥⽥ 拓史 ⼩倉 崇以 ⼩野寺 悠 ⼩⼭ 雄太 ⾙沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 ⾦⾕ 明浩 ⾦⼦ 唯 ⾦畑 圭太 狩野 謙⼀ 河野 浩幸 菊⾕ 知也 菊地 ⻫ 城⼾ 崇裕 ⽊村 翔 ⼩網 博之 ⼩橋 ⼤輔 ⿑⽊ 巌 堺 正仁 坂本 彩⾹ 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下⼾ 学 下⼭ 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉⽥ 篤紀 鈴⽊ 聡 鈴⽊ 祐⼆ 壽原 朋宏 其⽥ 健司 ⾼⽒ 修平 ⾼島 光平 ⾼橋 ⽣ ⾼橋 洋⼦ ⽵下 淳 ⽥中 裕記 丹保 亜希仁 ⾓⼭ 泰⼀朗 鉄原 健⼀ 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨⽥ 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊⽥ 幸樹年 内藤 宏道 永⽥ 功 ⻑⾨ 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成⽥ 知⼤ ⻄岡 典宏 ⻄村 朋也 ⻄⼭ 慶 野村 智久 芳賀 ⼤樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速⽔ 宏樹 原⼝ 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤⽥ 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀⼝ 真仁 牧 盾 增永 直久 松村 洋輔 真⼸ 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村⽥ 哲平 柳井 真知 ⽮野 隆郎 ⼭⽥ 浩平 ⼭⽥ 直樹 ⼭本 朋納 吉廣 尚⼤ ⽥中 裕 ⻄⽥ 修
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
pp.27S0001, (Released:2020-09-28)
被引用文献数
1

日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG2016)の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG2020)の目的は,J-SSCG2016と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG2016ではSSCG2016にない新しい領域(ICU-acquiredweakness(ICU-AW)とPost-Intensive Care Syndrome(PICS),体温管理など)を取り上げたが,J-SSCG2020では新たに注目すべき4領域(Patient-and Family-Centered Care,Sepsis Treatment System,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な117の臨床課題(クリニカルクエスチョン:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQには,日本国内で特に注目されているCQも含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員24名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班を2016年版に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,117CQに対する回答として,79個のGRADEによる推奨,5個のGPS(Good Practice Statement),18個のエキスパートコンセンサス,27個のBQ(Background Question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG2020は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。
著者
加藤 弘通 太田 正義 水野 君平
出版者
北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター
雑誌
子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.1-12, 2016-03-31

本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1つは、過去3ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7%、中学校で31.5%、特別支援学級の小学校で45.5%、中学校で30.9%であった。2つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25%、中学校で約15%であり、特別支援学級では小学校で約50%、中学校で約42%であった。3つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。

2 0 0 0 OA 天則百話

著者
加藤弘之 著
出版者
博文館
巻号頁・発行日
1899
著者
加藤弘之 著
出版者
哲学書院
巻号頁・発行日
1894
著者
加藤弘之 著
出版者
博文館
巻号頁・発行日
1900
著者
穴水 ゆかり 加藤 弘通
出版者
北海道大学大学院教育学研究院
雑誌
北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.17-35, 2017-12-22

本稿では,過去の自傷研究を整理することにより,学校教育現場の自傷児童生徒支援 において検討すべき学術的課題を示すことを目的とした。まず自傷の用語と定義の問題につい て検討し,児童生徒の自傷の実態と関連する問題行動および背景要因について整理した。その 結果,定義や実態については調査研究により大きな幅があり,教育現場で認識される自傷とも 隔たりがあることから,ある種の自傷が見逃されている可能性が明らかになった。また関連要 因の検討から,教員は自傷行為そのものだけではなく,さまざまな問題行動や関連要因を通し て自傷の発見・対応に努める必要があり,その一方で,自傷を通して,彼らが置かれている環 境や心理面の問題に気づくことも重要と考えられた。今後の自傷研究の課題としては,養護教 諭は研修等を通して自傷への理解を深めること,養護教諭のみならず一般教員を対象とした実 態調査や,発達差に留意した研究の必要性が示唆された。
著者
加藤 弘之
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.310-317, 2017-03-15
著者
鈴木 修斗 加藤 弘通
出版者
北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター
雑誌
子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.33-40, 2023-03-24

本論文では、従来の集団外成員の排除に焦点化した仲間集団の排他性について、その概念を見直し、排他的なグループにおけるグループ外の者との関係を阻害する2 つの要因について検討する。一つ目は、グループ外の者がグループ内に入ることを阻害する要因「内関係阻害」、二つ目はグループ内の仲間がグループ外の者と関係をもつことを阻害する要因「外関係阻害」である。排他的な友達グループには内関係阻害と外関係阻害の2 つの阻害要因が関係していると考えられるが、外関係阻害については十分な検討がされていない。そこで本研究では、仲間集団の外関係阻害に関する暫定尺度を開発し、友達グループの外関係阻害の実態を示すことを目的とする。そのために、①項目を作成し、因子構造の検討を行い、②自由記述調査をふまえ、さらにその項目内容について検討した。
著者
加藤 弘
出版者
The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers
雑誌
造船協會論文集 (ISSN:18842062)
巻号頁・発行日
vol.1956, no.89, pp.59-64, 1956 (Released:2007-05-28)
参考文献数
11
被引用文献数
2 2

The natural period of roll of ships in any condition can in general be obtained by the well known formula T=2πK√<gm>, where K is the transverse radius of gyration of ship, m the metacentric height and g the acceleration due to gravity. The radius of gyration has hitherto been expressed by the breadth moulded and recently by the breadth and depth moulded, but these simple methods can not afford satisfactory results. After investigations of rolling materials of many vessels, new formulae for K have been found to give sufficiently accurate values. For merchant vessels the formula is written as(K/B)2=f[Cbcu+1.10Cu(1-Cb)(H/d-2.20)+H/B2].where B is the breadth moulded, Cb the block coefficient, Cu the upper deck area coefficient, H the effective depth, i e, the depth moulded plus mean height of projected areas on Profile of erections and deckhouses, d the mean draught and f the coefficient depending on the type of ship. The value of f is 0.125 for passenger, passenger and cargo, and cargo vessels. The formula for K of warships is of the same form as for merchant vessels. The errors of K-values obtained by the new formulae have been shown within the limits of about 3 per cent.
著者
村井 史香 岡本 祐子 太田 正義 加藤 弘通
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.121-131, 2019 (Released:2021-09-30)
参考文献数
31
被引用文献数
1

本研究の目的は,自認するキャラを対象とし,キャラ行動をすることによって,キャラを受容していくという過程が成立するかどうかを検討すること,さらにキャラ行動およびキャラの受け止め方と承認欲求,評価懸念との関連を明らかにすることであった。質問紙調査によって,中学生434名と大学生219名のデータを得て分析を行った結果,以下の3点が示された。第1に大学生は中学生よりも自認するキャラを有する者が多く,学校段階に関わらず,賞賛獲得欲求はキャラのある者の方が高かった。第2に,因子分析の結果,自認するキャラの受け止め方は“積極的受容”,“拒否”,“無関心”の3つが得られ,キャラ行動をすることでキャラを受容する過程が成立することが明らかとなった。第3に,賞賛獲得欲求だけがキャラ行動と正の関連を示し,賞賛獲得欲求に基づくキャラ行動が,キャラの積極的受容を促進することが示された。一方,評価懸念はキャラの積極的受容には負の関連を示し,キャラへの拒否には正の関連を示した。この過程は学校段階に関わらず,成り立つことが示された。賞賛獲得欲求に基づくキャラ行動は,“見られたい自分”を主体的に演出する行為であり,以上の結果はキャラが持つ肯定的な側面にも目を向けるべきであることを示唆するものであると考えられる。
著者
水野 君平 加藤 弘通 川田 学
出版者
北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター
雑誌
子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.13-22, 2015-03-25

本研究の目的は中学生のコミュニケーション・スキルと学級内の地位、及び学校適応の関連を明らかにすることである。そのために、公立中学校の生徒780名に対してコミュニケーション・スキル、学校適応感、学級内の地位を尋ねる質問紙調査を行った。その結果、コミュニケーション・スキルは学級内での人気を媒介して生徒の学校適応感に影響を与えることが明らかになった。また、重回帰分析の結果から、男子において、表現を理解するスキルを持ち、良好な人間関係を志向し、他者受容的ではない生徒ほどクラスの中で中心的なグループに属することが示された。
著者
加藤 弘之樹 上田 良寛
雑誌
第60回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2000, no.1, pp.1-2, 2000-03-14