著者

笠原 聡子 梅原 美香 吉田 正隆

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.8-13, 2021-01-01 (Released:2021-01-01)

参考文献数

16

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【目的】ニカルジピン塩酸塩の持続点滴治療を要する患者における静脈炎の発症要因を明らかにする。【方法】2017年5月から2018年12月にICUで末梢静脈からニカルジピン塩酸塩を持続点滴投与された患者118名(173カテーテル)について,後ろ向きに検討した。静脈炎の危険因子を多重ロジスティック回帰分析により特定し,ROC分析によりカットオフ値を求めた。【結果】静脈炎の発症率は19.7%であった。血清アルブミン値(オッズ比0.32,95%CI 0.14〜0.71, P=0.006)と投与速度の時間加重平均(オッズ比1.27,95%CI 1.10〜1.47,P=0.001)は静脈炎発症の有意な危険因子であり,投与時間(オッズ比1.02,95%CI 1.00〜1.04,P=0.057)の関連傾向もみられた。カットオフ値は,血清アルブミン値が3.3 g/dL,投与速度が4.1 mg/hr,投与時間が22.7 hrであった。【結論】血清アルブミン値が3.3 g/dL以下,投与速度が4.1 mg/hr以上,投与時間が22.7 hr以上の患者で静脈炎の発症リスクが高かった。

著者

杉本 千恵 笠原 聡子 岡 耕平

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集. 看護教育 (ISSN:13478265)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.39-42, 2018

著者

宮原 聡子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.1305-1310, 1995

被引用文献数

1

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オリーブ花粉は, 地中海沿岸地域における主要吸入抗原の一つである. 著者は, 国内有数のオリーブ生産地である小豆島におけるオリーブ花粉の飛散状況と, オリーブ花粉症の有無について免疫血清学的臨床調査を行った. その結果, オリーブ花粉症と考えられる患者 (15名) を認めた. またオリーブ花粉症患者血清においてカモガヤ (イネ科) 花粉との交叉反応が示唆された. オリーブを含むモクセイ科花粉とイネ科花粉との共通抗原性が報告されており, 今回の結果から国内においてもイネ科花粉症患者がモクセイ科花粉によってアレルギー反応が誘発されていると推測された.

著者

津野 香奈美 早原 聡子 木村 節子 岡田 康子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2021-036-E, (Released:2022-09-21)

被引用文献数

1

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目的:ハラスメントの雇用管理上の措置が企業に義務付けられているが,企業に義務付けられている対策が実際にハラスメント防止に効果があるのかは検証されていない.そこで本研究では,ハラスメント指針の中でトップのメッセージ発信や研修実施等の一次予防策に着目し,従業員の対策認識度と企業ごとのハラスメント発生割合を比較した.対象と方法:日本国内の某グループ会社計68社(従業員数計約20,000名)を対象とした.ハラスメント対策は7項目,パワーハラスメント(パワハラ)は厚生労働省の6類型を参考に作成した11項目,セクシュアルハラスメント(セクハラ)は7項目,マタニティハラスメント・パタニティハラスメントは2項目,ケアハラスメントとジェンダーハラスメントは各1項目で測定した.組織風土はシビリティ(礼節),心理的安全性,役割の明確さ等の下位概念から成る10項目で測定し,ハラスメント防止対策実施後の従業員や職場の変化は7項目で測定した.ハラスメント防止対策の従業員認知割合並びに組織風土を高群・中群・低群の3群に分け,企業ごとのハラスメントの発生割合や職場の変化認識割合をKruskal-Wallis検定あるいはANOVAで比較した.結果:自社でハラスメント対策として実態把握等のアンケート調査,ポスター掲示や研修の実施,グループ全体の統括相談窓口の設置,コンプライアンス相談窓口の設置を実施していると7割以上の従業員が認識している企業では,認知度が低い企業と比べてパワハラ・セクハラの発生割合が低かった.一方,トップのメッセージ発信,就業規則などによるルール化,自社または中核会社の相談窓口の設置に関しては,従業員認知度によるパワハラ発生割合の差は確認できなかった.組織風土に関しては,シビリティが高い,心理的安全性がある,役割が明確であると8割以上の従業員が認識している企業では,パワハラ・セクハラの発生割合が低かった.また,従業員がハラスメント防止対策の実施状況を認知している割合が高い企業ほど,従業員が自身や周囲・職場の変化を実感している割合が高かった.考察と結論:各ハラスメント防止対策を実施していると多くの従業員が認識している企業では,ハラスメント発生割合も低い傾向にあった.心理的に安全である・役割が明確であると多くの従業員が回答した企業ではハラスメント発生割合が低かったことから,ハラスメント防止には組織風土に着目した対策も有効である可能性が示唆された.

著者

宮原 聡子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.1305-1310, 1995-11-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

11

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オリーブ花粉は, 地中海沿岸地域における主要吸入抗原の一つである. 著者は, 国内有数のオリーブ生産地である小豆島におけるオリーブ花粉の飛散状況と, オリーブ花粉症の有無について免疫血清学的臨床調査を行った. その結果, オリーブ花粉症と考えられる患者 (15名) を認めた. またオリーブ花粉症患者血清においてカモガヤ (イネ科) 花粉との交叉反応が示唆された. オリーブを含むモクセイ科花粉とイネ科花粉との共通抗原性が報告されており, 今回の結果から国内においてもイネ科花粉症患者がモクセイ科花粉によってアレルギー反応が誘発されていると推測された.

著者

塚本 由晴 小池 昌代 勝矢 武之 柴原 聡子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.125, no.1601, pp.35-41, 2010-03-20

著者

津野 香奈美 早原 聡子 木村 節子 岡田 康子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.367-379, 2022-11-20 (Released:2022-11-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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目的:ハラスメントの雇用管理上の措置が企業に義務付けられているが,企業に義務付けられている対策が実際にハラスメント防止に効果があるのかは検証されていない.そこで本研究では,ハラスメント指針の中でトップのメッセージ発信や研修実施等に着目し,従業員の対策認識度と企業ごとのハラスメント発生割合を比較した.対象と方法:日本国内の某グループ会社計68社(従業員数計約20,000名)を対象とした.ハラスメント対策は7項目,パワーハラスメント(パワハラ)は厚生労働省の6類型を参考に作成した11項目,セクシュアルハラスメント(セクハラ)は7項目,マタニティハラスメント・パタニティハラスメントは2項目,ケアハラスメントとジェンダーハラスメントは各1項目で測定した.組織風土はシビリティ(礼節),心理的安全性,役割の明確さ等の下位概念から成る10項目で測定し,ハラスメント防止対策実施後の従業員や職場の変化は7項目で測定した.ハラスメント防止対策の従業員認知割合並びに組織風土を高群・中群・低群の3群に分け,企業ごとのハラスメントの発生割合や職場の変化認識割合をKruskal-Wallis検定あるいはANOVAで比較した.結果:自社でハラスメント対策として実態把握等のアンケート調査,ポスター掲示や研修の実施,グループ全体の統括相談窓口の設置,コンプライアンス相談窓口の設置を実施していると7割以上の従業員が認識している企業では,認知度が低い企業と比べてパワハラ・セクハラの発生割合が低かった.一方,トップのメッセージ発信,就業規則などによるルール化,自社または中核会社の相談窓口の設置に関しては,従業員認知度によるパワハラ発生割合の差は確認できなかった.組織風土に関しては,シビリティが高い,心理的安全性がある,役割が明確であると8割以上の従業員が認識している企業では,パワハラ・セクハラの発生割合が低かった.また,従業員がハラスメント防止対策の実施状況を認知している割合が高い企業ほど,従業員が自身や周囲・職場の変化を実感している割合が高かった.考察と結論:各ハラスメント防止対策を実施していると多くの従業員が認識している企業では,ハラスメント発生割合も低い傾向にあった.心理的に安全である・役割が明確であると多くの従業員が回答した企業ではハラスメント発生割合が低かったことから,ハラスメント防止には組織風土に着目した対策も有効である可能性が示唆された.

著者

杉本 千恵 笠原 聡子 岡 耕平

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.18-26, 2018 (Released:2018-07-28)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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目的:看護学生のレジリエンスの学年による違いとソーシャルサポートとの関連を検討した.方法:看護専門学校1から3年生246名に対し自記式質問紙調査を実施した.項目は属性,二次元レジリエンス要因尺度(BRS),ソーシャルサポートとし,一元配置分散分析と重回帰分析を行った.結果:BRS資質的要因の統御力(F2,227 = 3.2, P = 0.042)は1年生より3年生で,獲得的要因では問題解決志向(F2,227 = 6.2, P = 0.002)と自己理解(F2,227 = 7.3, P < 0.001)が2・3年生で高く,他者心理の理解は差がなかった.自己理解には学校生活に関わる実習教員(β = 0.22)などのサポートが,他者心理の理解には恋人(β = 0.21)など学外他者が影響した.結論:自己理解,問題解決志向,統御力のレジリエンスが高学年で高く,その育成には学校内外の他者によるサポートが関与した.

著者

笠原 聡子 杉本 千恵 岡 耕平

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.160-168, 2018 (Released:2018-11-13)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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目的:二次元レジリエンス要因尺度(BRS; Bidimensional Resilience Scale)の信頼性と妥当性を看護学生と看護師で検討する.方法:看護学生246名と看護師881名に自記式質問紙調査を実施した.BRSについて,Cronbachのα,精神的回復力尺度(ARS; Adolescent Resilience Scale)との相関・偏相関分析,共分散構造分析による高次因子分析を行った.結果:看護学生230名と看護師742名から有効回答を得た.高次因子分析により2尺度(資質/獲得RS)7因子の2次元構造が確認された.統御力を資質RSから獲得RSに移行したモデルでの適合度改善はなかった.Cronbachのαは0.49~0.85であり,ARSと有意な相関があった.結論:BRSの信頼性と妥当性は確認されたが,一部因子では結果の解釈に注意が必要である.

著者

北原 玲子 篠原 聡子

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.21, no.48, pp.719-724, 2015-06-20 (Released:2015-06-20)

参考文献数

13

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In this study, it aimed to clarify about the housing problem and the environmental improvement at Yau Lai Estate, in order to grasp the present condition and the measure of HKHA public rental housing in Hong Kong. The aging-residents problem, the SARS problem and the environmental problem are the big issues in the newly developed project, the redevelopment project and the large-scale repair project in HKHA public rental housing in recent years. The measure for the universal design to the aging-residents problem, the hygiene supervision and living manners to the SARS problem and the energy saving, noise, and tree planting to the environmental problem have been taken in HKHA public rental housing.

著者

灘岡 陽子 早田 紀子 杉下 由行 梶原 聡子 渡部 ゆう 吉田 道彦 長谷川 道弥 林 志直 大地 まさ代 甲斐 明美 住友 眞佐美

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.136-144, 2014 (Released:2014-04-16)

参考文献数

20

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目的 本報告の目的は,東京都における2011年の麻しんの流行状況を把握し,麻しん排除に向けて,今後の対策へ反映させることである。方法 感染症発生動向調査事業によって2011年に都内で報告された麻しん患者の発生届と麻しん調査票の内容を対象とした。年齢階級別,遺伝子型別,ワクチン接種歴別の発生状況,発生届の取り下げ状況,遺伝子検査結果別の IgM 抗体検査結果と検体採取日の関係等について分析を行った。結果 2011年の麻しん患者報告数は178件で,13週から24週にかけて一つのピークを形成し,この期間に128件(71.9%)の報告が集中していた。1~4 歳が40件(22.5%)で最大で,20歳代と30歳代がそれぞれ34件(19.1%)であった。麻しん患者が 2 人以上発生した施設数は 6 か所,1 事例の患者数は 4 人以下にとどまり,散発例がほとんどであった。1~4 歳の年齢層を除くすべての年齢層で,接種歴が無いか不明が過半数を占めた。PCR 遺伝子検査で検出された麻しんウイルスの遺伝子型は主に D4 型,D9 型で,2008年まで国内流行株の中心だった,いわゆる土着株である D5 型ウイルスはみられなかった。結論 2011年の麻しんの流行は,海外から持ち込まれたウイルス株によるものであった。2007年,2008年のような大流行に至らなかったのは,発生後の関係機関の対応が迅速かつ適切になったことと感受性者が減少したことが影響していると思われる。麻しん排除に向けて,引き続き麻しんワクチン接種率の向上に努めること,麻しん疑い患者に確実に遺伝子検査を実施し,的確なサーベイランスを実施することが重要と考えられた。

著者

日野 美波理 石井 雅人 藤原 聡子 松香 直行 定金 典明 森山 雅弘 二神 幸次郎 柴田 和彦 五味田 裕

出版者

日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.7, pp.457-467, 2004-07-10

被引用文献数

7 7

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Owing to the approval of reimbursement of fees for antineoplastic chemotherapy on an outpatient basis by the national health insurance scheme in April 2002, an antineoplastic chemotherapy room was set up in the ambulatory area of our hospital in August 2000. In order to ensure the effective use of the safety cabinet and other existing equipment and the safe administration of antineoplastic agents to patients, the authors assigned a mixing pharmacist and a coordinating pharmacist who was to be in charge of antineoplastic chemotherapy for outpatients. First, the mixing pharmacist prepared IV mixtures of the antineoplastic agents and auxiliary medicines in a sterile area and then the coordinating pharmacist audited the mixtures and carried them to the antineoplastic chemotherapy room. Other functions of the coordinating pharmacist included providing pharmaceutical care to patients and cooperating with doctors, nurses and other pharmacists involved in the chemotherapy. They also searched for information on individual medical charts or in patient statements and pointed out doubtful records or potential problems that might affect chemotherapy. Coordinating pharmacists notified 50 potential problems between August 2002 and April 2003. To evaluate our pharmaceutical practices in outpatient antineoplastic chemotherapy, we conducted a questionnaire survey of the patients. Their responses indicated that our pharmaceutical care program was working well and that they hoped we would continue it. However, the usefulness of our program was not entirely clear to all patients and we recognized the need to better inform patients concerning this.

著者

大橋 寿美子 小谷部 育子 篠原 聡子 小泉 雅生 高橋 鷹志

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.69, no.577, pp.17-24, 2004

被引用文献数

2 2

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Increasing of double-income, non-blood and single or couple family has revealed the limit of the nLDK housing for nuclear family. In this paper, spatial organization model for future family is proposed and based on the model works of houses are analyzed. We hypothesized that family functions are substituted by the habitation network which builds relationship not only between individuals other than blood relatives, but also between individuals and regional society are substitute for family function. The notion of the Open Common is proposed as a domain in which a resident interact with other people who constitute this habitation network. Furthermore, a model plan and existing houses of the free adaptation type are presented and analyzed.

著者

原 聡子

出版者

日本図書館協会

雑誌

カレントアウェアネス (ISSN:03878007)

巻号頁・発行日

no.304, pp.4-5, 2010-06-20

著者

河原 聡子

出版者

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部

雑誌

京都光華女子大学京都光華女子大学短期大学部研究紀要 = Research bulletin of Kyoto Koka Women's University and College (ISSN:24324841)

巻号頁・発行日

no.54, pp.165-179, 2016-12-01

著者

川口 なぎさ 笠原 聡子 江原 一雅

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.496-504, 2021-08-31 (Released:2021-08-31)

参考文献数

12

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目的:院内迅速対応システム(rapid response system;RRS)導入後の内容拡充と,看護師の行動との関連を明らかにする。方法:2013〜2018年にA病院の一般病棟に入院した成人患者のうち,専門チームが初回対応した863件を対象とした。システム拡充(ラウンド経験病棟数,研修受講者数)と看護師の行動(コール要請割合など)6項目を設定した。システム拡充の年次変化を認めたため暦年を代替指標とし,看護師の行動との関連を多重ロジスティック回帰分析と重回帰分析にて検討した。結果:看護師の行動のうち「コール要請割合」と「呼吸数測定割合」が増加し,「気づきからチーム要請までの時間」と「起動基準該当からチーム要請までの時間」が減少する年次効果がみられた。結論:RRS導入後のシステム拡充に伴い看護師の行動が変化し,RRSの迅速な起動の促進が認められた。

著者

篠原 聡子

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.171, pp.65-81, 2011-12-25

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日本住宅公団によって昭和34年から建設がはじまった赤羽台団地(所在地:東京都北区,総戸数:3373戸)は,団地としての様々な試みが実現した記念的な団地ということができる。本稿では,その中に配置された共用空間と居住者ネットワークに着目して,その関係について考察する。その後の団地計画の中で普遍的な位置づけをもつ共用空間として集会所があげられるが,当初,計画者の中にどのように使用されるか確たるイメージはなかった。韓国の集合住宅団地の共用空間との比較から,日本の団地空間に出現した集会所や集会室は,本来,住宅の内側にあった「寄り合い」や「集会」という社会的機能を私的領域から分離する役割を果たし,その空間的な設えも日本の伝統的な続きの構成が採用されていた。また,幼児教室,葬式などにも使用され,集会所は,都市的な機能の補完の役割もはたした。しかし,集会所が既存の建築の代替的,補完的なものであっただけではなく,高齢者の集まりである「欅の会」のような集会所コミュニティともいうべき,中間集団の形成に関与したことも特筆されなければならない。一方で,居住者によって設立された,牛乳の共同購入のための牛乳センターは,極めて小規模ながら,自治会という大規模な住民組織の拠点となった。また,住棟によって,囲われた中庭は,夏祭りなどに毎年使われ,赤羽台団地の居住者の,その場所への愛着を育む特別な場所となり,居住者の間に緩やかな連帯感を形成する役割を果たした。団地という大空間にあっては点のような存在でありながら自治会という大組織の拠点となった象徴的な空間としての「牛乳センター」,一列の線のように配置され,とくに機能もさだめられず,分節されながら多目的につかわれ,多様な中間集団の形成に関与したユニバーサルな空間としての「集会所」,それらを時間的,空間的に繋ぐ基盤面となった包容する空間としての「中庭」は,居住者ネットワーク形成に多面的にかかわり,それらが連携して使われることによって,団地という抽象的な集合空間は,赤羽台団地という生活空間となった。

著者

藤原 聡子 辻 大士 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.11, pp.828, 2020-11-15 (Released:2020-12-23)

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第67巻第10号(2020年10月15日発行)「藤原聡子,他.ウォーキングによる健康ポイント事業が高齢者の歩行時間,運動機能,うつに及ぼす効果:傾向スコアを用いた逆確率重み付け法による検証」において,以下の箇所に誤りがありました。お詫びとともに下記のとおり訂正いたします。P744 Methods 7∼11行目 下線部が訂正箇所誤Changes in walking time, physical function, and depression were designated as independent variables, and participation status in the YWP was designated as the dependent variable in the multiple regression analysis with inverse probability of treatment weighting (IPTW), after adjusting for demographic variables, socioeconomic status, health status, and behavior.正Changes in walking time, physical function, and depression were designated as dependent variables, and participation status in the YWP was designated as the independent variable in the multiple regression analysis with inverse probability of treatment weighting (IPTW), after adjusting for demographic variables, socioeconomic status, health status, and behavior.

著者

杉原 聡子 米山 直樹

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.13-23, 2015

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研究の目的 自閉スペクトラム症児への運筆訓練における親の指導行動の改善に対して未編集のビデオ映像を用いたビデオ・フィードバックの効果について検討した。研究計画 研究デザインはABC+フォローアップデザインであった。場面 大学内の観察室であった。参加者 自閉スペクトラム症のある双子の男児をもつ母親1名であった。介入 母親の指導スキルは、把持修正、環境調整、トークンエコノミー、プロンプト、強化の5項目で構成した。ベースライン(A)ではビデオ撮影の方法のみ教示した。介入I期(B)では支援者と母親でビデオを視聴し、適宜ビデオ映像を停止して5項目についてその実施と未実施を母親に示しコメントした。介入II期(C)では介入Iに加え、支援者が子どもの標的行動を強化するためのトークンボードを用意し、母親に手渡した。行動の指標 指導台本の実施率を指導行動の正確率と定義し、従属変数とした。また、併せて子どもの行動変容について、図形における運筆逸脱率を測定した。介入後に、母親より社会的妥当性アンケートへの回答を得た。結果 介入後に母親の指導行動の正確率が改善し、子どもの運筆逸脱率が減少した。結論 未編集のビデオ映像を用いたビデオ・フィードバックによる支援は母親の運筆指導行動の正確性を改善するのに有効であることが示された。

著者

藤原 聡子 月澤 美代子

出版者

日本医史学会

雑誌

日本医史学雑誌 = Journal of the Japanese Society for the History of Medicine (ISSN:05493323)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.49-64, 2014-03

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精神予防性無痛分娩法はパブロフの高次神経活動学説を応用して考案され、1951年にソビエト社会主義共和国連邦で国策となった「薬物によらない無痛分娩法」の一つである。1952年に中華人民共和国に伝わり、1953年に菅井正朝が帰国のさい日本に持ち帰り、日本赤十字社本部産院長久慈直太郎により同産院にて導入された。菅井正朝ら産科医師と助産師の研究チームを中心とした本部産院・大森赤十字病院における精神予防性無痛分娩法の実践は、産前教育において妊婦の自律を育成する、施設における正常分娩の妊婦管理法の創出に貢献した。(著者抄録)