著者

山田 銑一 塚原 茂男 大塚 英夫 廣崎 允位

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳造工学 (ISSN:13420429)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.291-296, 2007-06-25 (Released:2012-12-26)

参考文献数

9

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Soldering reactions are commonly observed during high pressure die casting of aluminum alloys, and involve the formation of interfacial compound between the die and cast alloy. However, discussions on the effects of composition of die steel on interfacial reaction have not been reported. In this report, reaction couples were formed between various alloy steel (SK5, SKD61, SKD11) and molten AD12. The following results were obtained,   SKD11 containing lower silicon content than that of SKD61 reduced the soldering reaction. The mass loss of SKD11 reduced than that of SKD61 in molten AD12. In molten AD12, intermetallic layer composed of Al, Fe and Si was formed in every steel. The intermetallic layer was composed of two layers; the inner layer had a lower silicon content and the outer layer a higher content.   In molten AD12, the intermetallic layer SKD61 was formed of compact and broken layers. On the other hand, SKD11 showed a compact layer and a slight broken layer, while SK5 showed a compact layer but no broken layer.

著者

堀田 裕司 大塚 泰正

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.B15001, (Released:2015-07-07)

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目的:職場のソーシャルサポートを高める可能性のある要因として,組織市民行動における対人的援助がある.本研究の目的は,職場における対人的援助向上プログラムの実施により対人的援助が上昇すること,および,対人的援助の上昇により量的負担が増加するものの,ソーシャルサポートも増加し,心理的ストレス反応が低下することを検証することである.対象と方法:製造業A社に所属する労働者72名を調査対象とした.per-protocol解析を行うために,調査票への欠損回答者,退職者および研修の欠席者の24名を除いた介入群26名(男性22名,女性4名,B事業所所属)と統制群22名(男性19名,女性3名,C事業所所属)を最終的な分析対象とした.また,intention-to-treat解析(以下ITT解析)を行うために,pre-testでの欠損回答者10名を除いた介入群35名(男性30名,女性5名,B事業所所属)と統制群27名(男性23名,女性4名,C事業所所属)を分析対象とした.調査票は,日本版組織市民行動尺度の対人的援助,職業性ストレス簡易調査票の量的負担,心理的ストレス反応,ソーシャルサポートを使用した.介入群の参加者のみ心理教育とロールプレイ,4週間のホームワーク(以下HW)を実施した.両群の参加者に pre test(以下pre),post test(以下post),follow-up test(以下follow-up)を同一時期に実施した.プログラムの効果を検証するために,各効果評価指標を従属変数,時期(pre,post,follow-up)と群(介入群,統制群)を独立変数とし,per-protocol解析については2要因分散分析を,ITT解析については混合効果モデルによる分析を行った.結果:per-protocol解析では,対人的援助および同僚サポートにおける介入群のpost時,follow-up時の得点がpre時よりも有意に高かった.また,同僚サポートにおいて,post時に介入群の得点が統制群よりも有意に高かった.ITT解析では,対人的援助における介入群のpost時,follow-up時の得点がpre時よりも有意に高かった.また,同僚サポートにおける介入群のpost時の得点がpre時よりも有意に高かった.結論:対人的援助向上プログラムの実施の結果,介入群の対人的援助および同僚サポートが有意に増加することが明らかとなった.しかしながら,上司サポート,量的負担の有意な増加,および,心理的ストレス反応の有意な低下は認められなかった.対人的援助を上昇させることで,特に同僚からのサポートを向上させることができる可能性がある.

著者

大塚 英志

出版者

早稲田文学会

雑誌

早稲田文学 〔第9次〕

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.70-86, 2004-01

著者

大塚 英志

出版者

朝日新聞社

雑誌

小説tripper

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.299-309, 2005

著者

大塚 英志

出版者

朝日新聞社

雑誌

小説tripper

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.380-389, 2007

著者

大塚 美保

出版者

埼玉大学教養学部

雑誌

埼玉大学紀要 (ISSN:05813654)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.29-41, 1998

著者

吉岡 陽雄 大塚 隆英 大橋 健治 岡本 誠 〓原 康生 俵本 寛志 道家 臻 徳永 順一郎 外村 誠 野々村 榮二 吉見 正樹

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, 2003-04-25

被引用文献数

2

著者

大塚 孝一

出版者

長野県自然保護研究所

雑誌

長野県自然保護研究所紀要 = Bulletin of Nagano Nature Conservation Research Institute (ISSN:13440780)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-8, 2002-03 (Released:2011-03-05)

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日本産ザゼンソウ属の3種、ザゼンソウ、ヒメザゼンソウ、ナベクラザゼンソウについて、主な植物標本庫の標本に基づいて分布図を表した。ナベクラザゼンソウは長野県産の標本に基づいて記載された新種であるが、今回の調査で、この種は東北地方から北陸地方にかけての日本海側の地域に分布することが明らかになった。

著者

大塚 淳

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.29-41, 2007

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Much of the controversy of function revolves around two concepts, namely selected effect (SE) function and causal role (CR) function. Each of these proposals and its reciprocal critiques are examined, and it is shown that each concept embodies two different research strategies in biology, one the search for adaptation (SE function) and the other the reduction of biological phenomena (CR function). But this conceptual difference does not entail a separation in scientific practice. The proper attribution of SE function to a trait requires careful analysis of CR function in its developmental origin -- this is the idea of developmental modularity. It turns out that the ideal condition for developmental CR function analysis (i.e. near decomposability) also facilitates the mosaic evolution of -- and thus the attribution of SE function to -- organismal characters.

著者

大塚武松 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

1929

著者

山崎 律子 本多 泰揮 原田 潮 鈴木 裕二 大塚 吉則

出版者

日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.165-171, 2007-05

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Purpose: Half-body bathing is popular among young women as well as elderly people. As a matter of fact, it is reported that half-body bathing has a smaller burden than whole-body bathing from the point of physical influence. To clarify the relation between bathing habitude and health maintenance, that is, as an approach to general understanding the physiological effects by repeating bathing stimuli, the physiological changes by continuing half-body bathing were studied. Methods: Half-body bathing was repeated for 4 weeks in healthy female subjects (N=10, age:30.1±4.8, height:160.4±6.1cm, weight:55.6±7.0kg, body mass index:20.9±1.6kg/m2, mean±SD). Bathing was performed for 30 minutes and 3times a week, with a level of epigastrium without immersing arms. Changes of blood flow and energy expenditure were measured during bathing at 0W and 4W. Results and Discussion: By continuing bathing, blood flow increased more rapidly and higher during bathing, in addition, resting energy expenditure increased by 200 kcal/day with a significant difference. From these findings, it is assumed that repeated half-body bathing enhances the increase of blood flow through repeating thermal stimuli, which leads to elevated basal metabolism.

著者

大塚武松 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.第3, 1926

著者

大塚 元太 袖山 和久 吉田 知史 村中 徳明 今西 茂

出版者

電気学会

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.116, no.11, pp.1288-1294, 1996-10-20

被引用文献数

5

著者

吉永 龍史 小野 武也 沖 貞明 大塚 彰 梅井 凡子 星本 諭 中平 剛志 高橋 祐二 小林 弘基

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A4P2062-A4P2062, 2010

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【目的】関節拘縮の治療に関わるものは、関節の動きを維持するために一日に必要な関節運動の時間を知りたい。この検討は動物実験を通して、関節をギプスなどで固定した後、固定を外してストレッチを一日につき一定時間実施し、再び関節を固定する方法で行われている。これを1週程度毎日繰り返し、最終日は固定を外して治療として持続的伸張運動(以下、ストレッチ)を実施した後に、効果判定の関節可動域テストを行っている。ここでポイントとなる点は、最終日の効果判定直前に治療としてのストレッチを行っている点である。先に述べた方法による最終日の関節可動域の効果判定結果は、 2つの影響が含まれていると考えられる。一つは毎日行う関節運動の影響(蓄積効果)である。もう一つは、最終日の関節可動域測定直前のストレッチの影響(即時効果)である。蓄積効果と即時効果を含む方法による研究結果によると、関節の動きを維持するために一日に必要な関節運動の時間はおよそ30分/日であろうと推測されている。ところが、我々は朝起きるとストレッチを行わないでも関節可動域は維持できている。これは、前日までの関節運動が十分に行われているためと考えることができる。このようなことから、効果判定を行う直前にストレッチを行わないで、関節の動きを維持するために一日に必要な関節運動の時間を検討することも重要と考えられる。本研究の目的は、即時効果を省き蓄積効果により関節の動きを維持するために一日に必要な関節運動の時間の検討である。<BR>【方法】8週齢のWistar系雌ラット20匹を用いた。ラットは10匹ずつ無作為に2群に振り分けた。そのうち1群は、左後肢を「正常群」、足関節最大底屈位でギプス固定した右後肢を「固定群」とした。さらに、固定群と同様にギプス固定を行い、2日目から最終日(7日目)の前日までの計5回、1日1回ギプスを外し、麻酔下でバネ秤を用い30gで30分ストレッチを実施した右後肢を「30g伸張群」とした。尚、固定期間は1週間とした。すべてのラットは飼育ゲージ内で水と餌も自由に摂取する事ができるようにした。足関節背屈角度(以下、背屈角度)は、初日と最終日(7日目)の背屈角度を測定した。ただし、実験最終日には、ストレッチを実施しないでギプス除去後に測定した。測定は、麻酔で小型筋力計を用いて30gの力を加えた状態で行った。統計処理は、実験前の各群間の背屈角度の比較に一元配置分散分析を、また各群の初日と最終日の背屈角度の比較をKruskal-Wallis検定によって確かめた後、有意差を認めた場合は多重比較検定にScheffe法を適用した。なお、危険率は5%未満をもって有意とした。<BR>【説明と同意】本研究は、本学の研究倫理委員会の承諾を受けて行った。<BR>【結果】実験前の背屈角度は、正常群が37.9±1.2°、固定群が37.6±1.3°、30g伸張群が37.0±1.6°ですべての群間で有意差を認めなかった。最終日の背屈角度は、正常群が37.9±1.7°、固定群が73.4±4.8°、30g伸張群が84.5±6.5°であった。実験前後の背屈角度の比較から固定群および30g伸張群には、実験後に有意をもって拘縮発生を認めた。また、各群間の比較では、すべての群に有意差が認められ、30g伸張群がストレッチを行ったにも関わらず、関節拘縮が最も発生していた。<BR>【考察】本研究の結果から、最終日にストレッチを行わずに効果判定を行うことで、30分/日で行うストレッチによる蓄積効果のみではギプス固定除去直後に関節拘縮が生じることが明らかとなった。また、ストレッチを行った30g伸張群が固定群と比較して関節拘縮がより悪化していた。ストレッチを行ったにも関わらず30g伸張群が固定群と比較して関節拘縮が悪化した原因について、先行研究によると、ギプス固定1週間のラット足関節の制限因子は、皮膚切開によって10%、下腿三頭筋切除によって80.5%であったと報告していることからも、軟部組織による制限因子であると推測される。そのため、30gによるストレッチが重すぎたのではないかと考えられる。もう一つの原因は関節可動域運動の時間が不足していたと考えられる。小児を対象とした先行研究では1日約6時間の関節運動を必要としている。このことから、関節可動域運動の伸張時間が長いほど関節拘縮を防ぐことができると考えられる。よって、本研究の関節可動域運動の時間は不足していたと考えられる。蓄積効果により関節の動きを維持するために一日に必要な関節運動の時間は、即時効果を含めた場合よりも多くの時間を必要とする可能性が考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】日々臨床で遭遇する関節拘縮を予防するために必要な運動時間を知ることは重要である。<BR>

著者

大塚 正人 和田 健太 佐藤 正宏 三浦 浩美

出版者

東海大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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従来のゲノム編集マウス作製法では、(1)受精卵の回収、(2)CRISPR関連試薬の顕微注入、(3)注入卵の偽妊娠マウスへの移植、という熟練した技術と高価な設備を要する3つのステップが必須であった。今回、受精卵を有する妊娠メス卵管へのCRISPR関連試薬の注入、続く卵管全体へのin vivo電気穿孔を行うことで、上述した3つのステップ全てを省いてゲノム編集マウスが作製できる新手法「GONAD」の開発とその応用を進めた。

著者

大塚 芳郎 北野 三千雄

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.48, no.433, pp.1818-1825, 1982-09-25

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円管内層流拡散炎のすす限界を, 燃焼管直径, 燃料管直径, 空気流速および燃料流速を広範囲に変化させて, メタン, エタン, プロパン, 正ブタン, アセチレンおよびエチレンの6種の炭化水素について測定した. すす限界は, 空気比λ, 燃料流量V_fおよび燃焼管直径によって支配され, すす限界直線の傾斜d log<λ/d log V_fの大小によって, すす限界はアセチレン形とメタン系に分けられ, 前者はすすの大粒子の, 後者は小粒子の微量化する限界である.

著者

太田 和宏 存 千夏子 伊森 万名斗 大塚 美穂 金子 和洋 土井 貴仁 中川 靖大 西林 明信 青木 紗和子 小川 かがり 頼政 麻里 村上 遼介 中村 優花 溝口 純司 毛利 優介

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.97-103, 2015-03-31

著者

大塚 桂 オオツカ カツラ Otsuka Katsura

出版者

駒澤大学法学部

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.1-35, 2011-03

著者

大塚数学会 編

出版者

甲鳥書林

巻号頁・発行日

1944

著者

大塚寅蔵 著

出版者

十字屋楽器部

巻号頁・発行日

1912