著者

木村 琢麿 佐々木 隆志 善積 康夫 飯島 淳子 寺 洋平 堀田 佳文 佐々 木隆志 大塚 成男 善積 康夫 飯島 淳子 寺洋 平 堀田 佳文

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では,公的セクターのガバナンスについて,法的観点を中心として,会計学や経営学の観点を交えながら,日仏ないし日米の制度を比較しつつ考察を行った。その成果として,フランス公法学の古典的学説を再評価し,現代のガバナンスに関する公法理論を再構築した。また,具体的な問題として港湾の管理を取り上げ,ガバナンスの視点から,現行の港湾法上の諸制度について立法論や解釈論を展開し,効率的で効果的な行財政のあり方を提示した。

著者

大熊 利忠 井上 吉弘 大塚 憲雄 鳥越 吉継 海 洋祐 村上 千之 横山 育三 原田 貞美

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.12, no.8, pp.508-513, 1979-08-01

被引用文献数

2 1

著者

足立 俊明 大塚 富美子 前田 定廣 包 図雅

出版者

名古屋工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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まず1つの軌道に対してその始点と軌道上の各点を測地線で結んで構成される軌道ハープについて、構成された測地線分の長さやそれらの初期ベクトルが作る天頂角を考え、ケーラー多様体の断面曲率が上から評価されているという条件の下で長さと天頂角の下からの評価を与えた。次に、磁力がアダマール・ケーラー多様体の曲率に比べて小さいとき、軌道の非有界性と、磁性指数写像の微分同相性を示した。更に、1つの測地線に対してその始点と各点とを結ぶ軌道で構成される軌道ホルンを考え、磁力と断面曲率との関係を満たせば多様体上の点と理想境界上の点とを結ぶ軌道がただ1本存在し、理想境界の異なる2点を結ぶ軌道が存在することを示した。

著者

餅田 治之 大塚 生美 藤掛 一郎 山田 茂樹 幡 建樹 大地 俊介 奥山 洋一郎

出版者

(財)林業経済研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究の目的は、日本の育林経営がビジネスとして経営されるようなるには、どのようなビジネスモデルを想定すべきか、またそのモデルを実現するためにはどうした条件が必要かを考察することである。世界の林業が人工林育成林業化している中で、わが国の育林経営だけが経営として成立しないのは、経営の仕方に問題があるからだと考えられる。現に、国内の育林経営も、速水林業のように近年急速に育林コストを低下させている事例、耳川広域森林組合のように受託経営している市町村有林を黒字化している事例、速水林業および住友林業のように育林をコンサル事業として展開している事例など、ビジネス化の条件が整いつつある事例が見られる。

著者

大塚 耕太郎 鈴木 友理子 藤澤 大介 米本 直裕 加藤 隆弘 橋本 直樹 岩戸 清香 青山 久美 佐藤 玲子 鈴木 志麻子 黒澤 美枝 神先 真

出版者

岩手医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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医療、精神保健、および家族、社会的支援制度に該当する領域(法律、生活相談)、教育など幅広い領域におけるゲートキーパー養成プログラムを内閣府と協力して作成した。また、内閣府との共同で全国へ研修会やITを通じた普及を図り、ファシリテーター養成のためのプログラムを提供した。うつ病、統合失調症、不安障害、物質依存という4つの精神疾患の危機対応法プログラムとファシリテーター養成プログラムの開発を地域の精神保健に関する関係機関と共同で行い、有効性や妥当性を検証した。

著者

大塚 秀幸 V.A. Dinh 大野 隆央 津﨑 兼彰 土谷 浩一 佐原 亮二 北澤 英明 中村 照美

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.100, no.10, pp.1329-1338, 2014 (Released:2014-09-30)

参考文献数

22

被引用文献数

10

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The effects of carbon content on tetragonality and magnetic moment of bcc iron have been evaluated by first-principles calculation. Three kinds of supercells, Fe54C1, Fe54C2 and Fe128C1 (which correspond to Fe-0.40C, Fe-0.79 and Fe-0.17C mass%, respectively) are used for the calculation of tetragonality and magnetic moment of Fe-C system. Main results obtained are as follows. (1) The total energy and mechanical energy of the Fe-C system with carbon atom at the octahedral sites are smaller than those with carbon atom at the tetragonal sites. The carbon atom at octahedral site produces fairly large expansion in one direction. (2) Tetragonality of Fe-C system obtained by first-principles calculation increases linearly with increasing carbon content and agrees well with experimental results. The average magnetic moment of an Fe atom increases with increasing carbon content. (3) The magnetic moment of an Fe atom at the nearest neighbor of carbon atom is lower than that of pure iron and increases with increasing distance between the iron and carbon atoms. The projected density of states shows a hybridization with main contributions from Fe d and C p states which leads to the above mentioned decrease of the magnetic moment of an Fe atom. (4) In Fe54C2, tetragonality and magnetic moment of iron atom change with the distance between two carbon atoms. The value of tetragonality is either 0.981, 1.036 or 1.090. When the dumbbell structure which consists of the first carbon atom and its two nearest neighbor iron atoms is perpendicular to the second dumbbell structure which consists of the second carbon atom and its two nearest neighbor iron atoms, the tetragonality is 0.981 and does not agree with experimental value. The mechanical energy is relatively large. On the other hand, when the first dumbbell structure is parallel to the second dumbbell structure, the tetragonality is 1.036 which agrees well with experimental data. The mechanical energy is relatively small. When straight C-Fe-C pair is formed, tetragonality is 1.090. (5) In Fe54C2, formation enthalpy is relatively low when the calculated tetragonality is 1.036, and the existence probability under the assumption of Boltzmann distribution is high. In other cases, the existence probability is nearly zero. (6) The average magnetic moment of an Fe atom is proportional to volume, but not in a clear relation with tetragonality. It is considered that the increase of magnetic moment of an Fe atom by the addition of carbon atom is mainly due to the magneto-volume effect but not due to the tetragonality effect.

著者

大塚 淳史 関 洋平 神門 典子 佐藤 哲司

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.1-11, 2011-10-03

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コミュニティ QA サイトでは,ユーザの疑問や知りたいことが自然言語で記述された質問記事として投稿されている.本論文では,Web 検索で必須な言語化された検索クエリの想起を,質問記事を提示することで支援する,クエリ拡張型 Web 検索システムを提案する.提案システムでは,検索者から入力されたキーワードと関連する質問記事を複数のカテゴリから抽出し,拡張するキーワードとともに提示するクエリ拡張を実現する.検索者は,提示された質問記事を閲覧することで,自身の情報要求を拡張の根拠として言語化された検索クエリとして確認することができる.潜在的意味インデキシングを用いてシステムを実装し,実運用されたコミュニティ QA サイトの質問記事を用いて評価を行い,提案システムによって多様なクエリ拡張と,根拠となる質問記事を提示できることを確認した.In community QA websites,huge number of questions written in natural language are posted by users. We propose a new query expansion system to support Web search users by using community QA resources. In our system, users can get diversified query candidates from questions in multiple Yahoo! chiebukuro (Yahoo! Answers) categories relevant to the search query, and will find queries relevant to their information needs by browsing question articles. We also report experimental results to extract diversified question articles with latent semantic indexing.

著者

大塚 哲也

出版者

流通経済大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2014-08-29

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本研究は、欧州の議論を参照しながら、契約締結過程での情報提供義務違反によって相手方に生じた信頼を契約内容へと取り込むという新たな解釈論を展開するための基礎的検討を行うものである。この研究においては、同様の解釈論が展開されているフランスの議論状況が注目に値するものであるが、これを分析することにより、フランスでは不法行為法が非常に柔軟に利用されており、これを通じて情報提供義務違反の被害者に対して柔軟な救済が認められていることを明らかにすることができた。このため、今後の研究では、この不法行為法の柔軟な活用が契約法の解釈論へとどのように結びついていくのかをさらに探求することが必要であると考えられる。

著者

清水 浩和 大塚 雄市 野口 博司

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.73, no.727, pp.935-943, 2007-03-25

被引用文献数

1

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This paper propose the concept of hidden problem visualization and measures method in design stage with system DRBFM (Design Review Based on Failure Mode). The potential problem in the design stage involves unnoticed problems and misunderstood problems. The unnoticed problem can be visualized by the work flow of system DRBFM which takes into account the hierarchical structure of products. The misunderstood problems is also visualized by discussions in system DRBFM, containing the collation of concerning design with Design Regulation and the verification by Professional adviser based on Attention in operation. Afterwards, the total of misunderstanding problems reflects in improvement of Attention in operation. By the above concept, system DRBFM can posess two functions. The one is as for the useful tool of OJT (On the Job Training) which educates designer who has misunderstood or oversighted immediately by Professional adviser. The other is the construction of precationary measures organization with system DRBFM, Professional adviser, Design Regulation and its Attention in operation. To display the use of thease functions, the proposed concept is applied to design change of hair drier. The application example can display the role of all part of system DRBFM intelligibly.

著者

大塚 和夫 小杉 泰 坂井 信三 堀内 正樹 奥野 克己 鷹木 恵子 赤堀 雅幸

出版者

東京都立大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1996

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3年間にわたる調査・研究の結果、北アフリカのムスリム社会が、近年のグローバル化の大きな波に洗われ、伝統的生活のあり方の一部を維持しながら、さまざまな側面での変容を経験していることが明らかになった。それは食や衣といった物質文化の側面から、女性労働のあり方、歌謡曲などの大衆文化そしてイスラームに関わるさまざまな活動の領域にまで及ぶ。それらを明らかにする過程で、ジェンダーのあり方、イスラーム復興、情報社会化、観光化などのきわめて今日的な人類学的テーマに関しても今後の研究の調査・研究の見通しを得ることができた。その一方において、これまで我が国ではほとんど知られていなかった「伝統的」なイスラーム活動のいくつかの側面に関する基礎データも収集できた。それは、モロッコのスーフィー教団、同じく伝統教育のあり方、そしてエジプトなどにおけるムスリム学者の大衆に対する法的助言(ファトワー)の実態などである。これらは今後のイスラーム研究においてもきわめて貴重な資料である。今回の調査・研究を全体的に見渡すと、やはり広い意味でのグローバル化の影響が、北アフリカのムスリムの日常生活のいろいろな面にまで浸透していることが明らかになった。その結果,今後の人類学=民族誌学的研究においても,フィールドを取り巻くさまざまな環境、とりわけ国家やグローバルなレベルからの政治・経済・文化的なさまざまな影響を、これまで以上に真剣に考慮する必要性が痛感されるようになった。そのような所見に基づき、北アフリカに限定せずにアラブ世界全般を視野に入れグローバル化の過程に着目した人類学的研究のプロジェクトを企画し、その一つを科研費補助(基礎研究C)をえて実施してるところである。

著者

日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。

著者

坪野 公夫 西原 寛 大塚 孝治 赤坂 甲治 音野 瑛俊 半田 利弘 平賀 勇吉 茅根 創 横山 広美 邑田 仁

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.3-7, 2009-01

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霜田光一名誉教授が文化功労者として顕彰される/小林昭子名誉教授のロレアル-ユネスコ女性科学賞受賞/理学系研究科より3名が仁科記念賞を受賞/臨海実験所とミキモトの共催シンポジウムが開かれる/学生企画コンテストで理学系有志グループが優秀賞/第14回東京大学理学部公開講演会,開催される/本郷けやき保育園のハロウィンパレードに理学部が協力/進学相談の場を提供,"理学部サイエンスカフェ@駒場"/"東大理学部で考える女子高校生の未来"を開催/新見市より植物園にアテツマンサクが寄贈される

著者

大塚 茂

出版者

米子工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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携帯情報端末としてモバイル化への対応が望まれるHDD、DVD・BDドライブ用スピンドルモータの軸受に、多孔質焼結含油体を用い、その端面および内周面に気孔調整層と動圧形状を形成した「スラスト・ラジアル複合軸受」を製作した。本軸受試料を使用し、軸起動時といった非定常状態において、要望される高速化・高精度化に適した動圧形状仕様やその組合せの適正化検討を実験的に実施した。結果として、動圧形状はヘリングボーン形状が最も高速化・高精度化に適しており、耐振・耐衝撃性も高く、加振状態においても十分な軸振れ抑制効果を発揮できることが判明した。

著者

大塚 正久 藤原 雅美

出版者

芝浦工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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【目的】鉛フリーはんだ合金候補としてSn-3.5Ag-X系が有力視されている.しかしその実用化に際しては,動的負荷のみならず静的負荷に対する信頼性を確保する必要がある.静的変形の代表がクリープであるが,鉛フリーはんだのクリープ特性に関する既往の研究は多くない.そこで本研究ではSn-3.5Ag-X系合金バルク体のクリープ挙動を,クリープ速度,延性および破断寿命の観点から検討した.【方法】供試材は以下の合金である:(1)Sn-3.5mass%Ag,(2)Sn-3.5mass%Ag-xBi(x=2,5,10mass%),(3)Sn-3.5mass%Ag-xCu(x=1,2mass%).金型大気鋳造により得たインゴットからゲージ部φ4.5×15mmの丸棒試験片を切出した後,373Kで1hrのひずみ取り焼鈍を施し,温度298K,348Kおよび398Kにおいて肩掛けチャック方式の定荷重引張クリープ試験に供した.組織観察にはSEMを用いた.【結果】(1)Sn-3.5Ag合金では,微細に分散したAg_3Sn粒子の強化作用により,すべての温度と応力域でクリープ速度は強い応力依存性(n≒10)を示す.(2)Sn-3.5Ag合金にCuを添加するとクリープ速度は微減するにとどまる.またクリープ速度の応力および温度依存性はSn-3.5Ag合金のそれと同じである.(3)Sn-3.5Ag-xBi合金の場合,x≦2mass%ならば主としてBiの固溶体強化作用によってSn-3.5Ag合金よりも高応力域でのクリープ強度が上昇する.しかしx≧5mass%の高濃度合金では様相が大きく変り,高温では広い応力域で,また室温では低応力域でクリープ強度がSn-3.5Ag合金よりもかえって低くなる.これは,クリープ変形中のBi粒子の粗大化が低応力ほど顕著となることと,変形温度が高いほどBi固溶量が増し逆にBi粒子体積率が減ることによる.【総括】Sn-3.5mass%Ag系にCuを微量添加するのはクリープ信頼性の面でも得策だが,Bi添加は信頼性を大きく損なうので推奨できない.この結果は別途得ている疲労試験結果とも対応する.

著者

大塚 敬義 内海 彰 奥村 学

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.61, pp.19-26, 2001-05-11

被引用文献数

3 2

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文章の自動要約を行う際に脱落した先行詞を補完することは, 文章の結束性を保つ上で重要である. 本研究では要約文中に出現する「この」「その」「あの」などのコソア系列の連体詞形態指示詞を取り扱う. 新聞の解説記事を対象とした自動要約の過程で, 脱落した先行詞を文単位でなく語句単位で推定して補完処理を行うことにより, 要約文の結束性を維持しつつ文字数を抑えることに成功している. 具体的には先行詞の候補となる形態素を複数取り出し, 表層的表現を手がかりとし, またシソーラスを用いて先行詞となる最適な名詞を選択する. その名詞に係る直前の要素が, 体言か用言かに応じて複数の形態表を結合させた先行詞句を生成する.

著者

ヴィンセント・クラパンザーノ著 大塚和夫 渡部重行訳

出版者

紀伊國屋書店

巻号頁・発行日

1991

著者

大塚 一路 西成 活裕

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.218-221, 2010 (Released:2011-06-27)

参考文献数

7

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本研究はファイナンス理論の枠組みを用いて「人混みに値段をつける」ことを目標としている.そこで我々は混雑における人の満足度が顧客一人あたりに与えられるパーソナルスペースと同等であると仮定してサービス価値の変化を正味現在価値(NPV)法と呼ばれる資産価値評価理論によって評価した.また,新たな試みとしてサービスの価値(顧客の効用)が待ち時間の増加に伴って割引かれるという概念を導入し,空港の入国管理場で測定したデータに対する実証分析も行った.実証分析の結果から,今回導入した指標は待ち時間の増加やスペースの減少と連動して効用が小さくなる指標であることが確認された.

著者

城野 靖朋 金井 秀作 後藤 拓也 原田 亮 藤高 祐太 谷出 康士 長谷川 正哉 大塚 彰

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.47-51, 2013 (Released:2013-10-08)

参考文献数

21

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本研究では運動課題にタンデム立位保持課題,認知課題にストループ干渉課題を用いて,各課題パフォーマンスが受ける二重課題干渉効果について検討した。健常成人60名を対象とし,タンデム立位保持課題を重心動揺で評価し,ストループ干渉課題を正答数で評価した。それぞれ単一課題で評価した後,同時遂行課題で評価した。二重課題干渉効果で運動課題パフォーマンスは向上し,認知課題パフォーマンスは低下した。このことから本研究の課題設定では,運動課題の高いパフォーマンス発揮のために,多くの注意資源は必要でないことが示唆された。

著者

竹蓋 幸生 水光 雅則 土肥 充 高橋 秀夫 竹蓋 順子 水町 伊佐男 田中 慎 西垣 知佳子 大木 充 大塚 達雄 村田 年

出版者

千葉大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2000

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顕著な教育効果が期待できる教育方法の一つとして、CALLはすでに1960年代から外国語教師の間で知られていた。しかし、いわゆるLLと呼ばれる教育機器がそうであったように、CALLも長い間その期待に応えられる教育効果を示すことができなかった。それは、どちらも「教材の提示システム」としては素晴らしい可能性を持っていながら、妥当な「教材がない」からだと言われてきた。しかし教材不足の原因をさらに探っていくと、聴解力を中心とした基礎力及び総合力の教育法に関する「理論の不在」が原因であることが明らかとなった。我々はこの問題点を直視し、まずCALL教材の制作にも活用できる、「三ラウンド・システム」という緻密な指導理論を独自に開発した。特定領域研究の計画研究として行われた我々の研究はこの理論をベースにCALL教材を高度化し、外国語によるコミュニケーション能力の真に効果的な養成を可能にすることを目指したものである。本研究は、英語、独語、仏語、日本語の4言語グループでそれぞれのニーズに応じたCALL教材の高度化の研究を行ったが、開発された教材は、実験的試用の結果、どのグループのものも学習者、教師に好評であったと報告されている。英語グループは高度化された複数のCD-ROM教材を大学の通常の英語授業で約5ヶ月間試用し、学習効果を客観的な外部テストであるTOEICで測定した。その結果、上位群で大きなスコアの上昇が見られ、教材を試用しなかったクラスの成績との有意差も認められた。英語教材はすでに東京大学、京都大学をはじめ23大学での通常の授業への導入が予定されている。また日本語グループは国際学会での報告でも高く評価されたと聞いており、日本語教材は現在、米国、台湾を含め、5カ国で実験的試用が計画され、独語教材も北海道大学、都立大学、九州大学、立命館大学での導入が予定されている。

著者

大塚 裕史 小田 直樹 上嶌 一高 宇藤 崇 嶋矢 貴之 池田 公博

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、企業内や企業間など、組織内あるいは組織をまたがる形で過失責任がとわれるタイプの犯罪について、研究を行うものである。本研究では、判例分析や文献研究を通じて、その刑事責任の限界や責任追及のための手続きについて論文14件、学会発表2件、書籍1件の成果を挙げている。その内容は、「予見可能性」要件の意義と内実の更なる明確化、実体法と手続法にまたがる新課題への対応方法、単に過失犯が競合した場合と共同していると評価できる場合の区別の3点を主たるものとしている。