著者

高山 純一 中山 晶一朗 福田 次郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.647-655, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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本研究では, 高齢者の横断歩道外での歩行事故が多発している実態を踏まえ, 横断歩道外での高齢者の横断行動の調査・分析を行った. 調査は, ビデオによる横断行動の撮影および横断者に対するインタビュー調査である.分析の結果, 高齢者の横断所要時間は非高齢者よりも有意に長いにもかかわらず, 横断利用ラグには違いは見られず, 高齢者は相対的に危険な横断を行う傾向があること, 自分の行った横断に関して危険でないと認識する人が逆に危険な横断を行っている傾向が見られた.よって, 高齢者は, 歩行速度を含めた自分の身体能力, 自分が行っている横断について, 客観的に適切に自覚してもらう必要があると考えられる.

著者

鈴木 邦夫 森本 励 高山 純一 片岸 将広 松矢 裕一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_197-I_204, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

10

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金沢市では,平成23年2月に,学識者,国土交通省金沢河川国道事務所,石川県,金沢市,石川県警察本部及び所轄警察署から構成される「金沢自転車ネットワーク協議会」が設立され,平成24年3月に「金沢自転車通行空間整備ガイドライン(案)」を策定した.安全で快適な自転車通行空間整備にあたっては,自転車が走行すべき「車道の左側端」を明示する必要がある.しかし,自転車通行空間の幅員と自動車走行速度(規制速度)の関係については,十分に明らかにされていないのが実態である.そこで本稿では,金沢市内で実施した自転車走行調査の結果をもとに,自転車通行空間の幅員と自動車走行速度(規制速度)との関係について分析・考察することを目的とする.

著者

片岸 将広 岡田 茂彦 高山 純一 石川 俊之 埒 正浩

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.597-606, 2008-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

11

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本論文では、バスレーンを活用した「自転車走行指導帯」(幅1.25mの着色帯) の設置による交通安全対策の効果と課題について述べる。道路交通法上、自転車は「車道の左側端」を走行しなければならないが、実態としては歩道走行や右側逆走など無秩序な走行が多くみられ、ルールと実態の乖離が近年の自転車関連の交通事故増加につながっていると考えられる。本論文では、バスレーンを活用した「自転車走行位置の明確化」と「交通ルール及びマナーの指導強化」を実施することが、歩行者・自転車・バス・クルマのそれぞれにとって安全・安心な道路空間の創出に効果的であることを、対策前後の自転車走行実態調査やアンケート調査等から明らかにしている。

著者

柳澤 吉保 高山 純一 滝澤 諭 轟 直希

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第45回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.84, 2010 (Released:2010-10-26)

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本研究では、(1)歩行者優先街路形状および交通条件に対する満足度に因子分析を適用することで街路空間評価の構成概念(潜在評価意識因子)を抽出する。(2)潜在評価意識因子を構成する満足度評価項目と道路交通条件実測データとの相関分析を行う。(3)共分散構造解析を適用することで、道路交通用件を多重因子、各満足度評価項目を多重指標としたMIMIC(Multiple_Indicator_Multiple_Cause_Modelの略。複数の観測変数によって構成概念が規定され、その構成概念が別の複数の観測変数に影響を与えているモデルであり、多重指標の観測変数を,他の多数の説明変数によって予測可能なモデル)モデルを構築する。(4)MIMICモデルに、過去の社会実験時の道路交通条件および改善策を代入し、それぞれ比較検討することで、望ましい歩行者優先街路空間の整備指針を提案する。

著者

柳澤 吉保 高山 純一

出版者

長野工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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中心市街地活性化への寄与に視点を当てた循環バス・コミュニティーバス運行支援システムの構築では、運賃、運行間隔、始発時刻繰り上げ・終発時刻の延長、移動時間などの運行サービスレベルと循環バス需要との関係を明らかにした。さらに循環バス需要関数を組み込んだ利用者便益と、運行コストからなる循環バスの社会的便益をモデル化し、社会的便益を最大化するサービス変数決定システムを構築し、長野市中心市街地循環バスに適用した。循環バス需要関数に、バス乗車拠点および訪問先の魅力度、訪問先までの到達のしやすさに関する説明要因を組み込み、循環バス導入の社会的便益評価を行った。その結果、規模あるいは乗り換えやすさ、移動拠点としての魅力も大きい循環バス乗車拠点をルートに含め、徒歩とバスの時間損失差が大きくなるような路線網の設定が市街地内トリップの増加に有効であることが分かった。バス利用者は乗車待ち時間損失を重視していることから、運行サービスでは運行間隔の設定が重要であることが分かった。インターモーダル輸送システム構築のための、乗り換え行動を考慮した、市街地内の回遊行動分析および回遊行動を支援するための巡回バスを中心とする公共交通システム導入の有効性を検証した。回遊手段の多くは徒歩であったが、徒歩は回遊行動範囲がある程度限られるため、移動および活動範囲が広がるような回遊行動を支援する手段の導入が必要であること、回遊行動を支援するための交通システムは駐車場整備、歩行空間の整備、巡回バスの導入要望が多く、巡回バスの導入は中心市街地活性化に寄与する可能性が高いことが分かった。また、乗り継ぎサービスの向上は、路線バスの運行時刻と運行ルートの改善が重要であることがわかった。中心市街地への移動中と、市街地内での移動では、市街地周辺の道路混雑、駐車場の満空、各手段の乗り継ぎ情報の提供が重要であることがわかった。ITSを活用したP&BR乗り換えシステムの構築では、出発前にシャトルバス利用を決定した観光客は、出発前には、シャトルバスへの運行案内情報を重視し、走行中にはすでにシャトルバスの利用を決定しているので、「駐車場経路誘導情報」、「運行時間帯」、「運行間隔」への重みが強いことが分かった。一方、走行中にシャトルバス利用を決定した観光客は、善光寺周辺交通案内地図を重視し、さらには駐車料金や満空情報などのシャトルバス利便性に関する情報も重視していることなどが分かった。

著者

瀬口 哲夫 福島 茂 高山 純一 宮崎 幸恵 宮崎 耕輔

出版者

名古屋市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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1999年以降に合併した、800km^2以上の行政面積を持つ市を研究の対象とした。これら、「合併巨大都市」は、行政規模が大きくなり、集約型の都市を志向する傾向がある。また、土地利用や都市計画、さらに、産業振興・地域活性化では、地域的差異を抱え込みながらも広域調整の点で成果が見られる。一方で、広大な過疎地や山間部を抱えていることから、「都市内分権」や住民自治の強化が求められており、地域自治に先駆的な試みが見られる。

著者

高橋 雅憲 高山 純一 中山 晶一朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_53-I_58, 2011 (Released:2012-01-20)

参考文献数

6

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平成19年3月に能登半島地震が発生し,交通の大動脈である能登有料道路のほか,多くの幹線道路が被災した.そのため直後から道路交通に混乱が生じ,あらゆる社会経済活動に影響を及ぼした.その結果,地震などの災害発生時には,混乱を避けるために地域住民,特にドライバーに対する道路交通情報の提供方法が重要であることが改めて認識された. そこで本研究は,災害時におけるよりサービスレベルの高い道路交通情報の提供を目指し,地域住民にアンケートを行い,地震時の道路利用状況及び情報取得状況を調査する.そして今回の道路交通情報提供方法は適切であったかを分析し,また今後どのように提供すべきか検討することを目的とする.

著者

吉田 裕実子 大澤 脩司 藤生 慎 高山 純一 中山 晶一朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_873-I_882, 2018 (Released:2018-11-01)

参考文献数

17

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過去の被災事例より,被災者の元へ公的な支援物資が行き渡るには時間がかかることが明らかである.よって本研究では,各家庭で買い置かれている食料やコンビニエンスストア等の小売店の食料といった平時の地域に存在する食料に着目し,被災直後の食における住民の自助・共助を提案する.はじめに,地域に存在する食料の実態把握のため,平時の一般家庭・一人暮らしの学生の世帯に存在する食料に関するアンケート調査を実施し,食料原単位を算出した.さらに,小売店において調査を実施し,小売店に存在する商品の量を明らかにした.これらより,平時に地域に存在する食料を,災害時の食料供給源として活用する可能性に関して検討を行う.

著者

進藤 魁仁 柳沢 吉保 加藤 博和 高山 純一 増尾 昭彦 坂爪 武

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F5(土木技術者実践) (ISSN:21856613)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.11-25, 2014 (Released:2014-08-20)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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利用者の減少が続いた長野電鉄屋代線は2012年3月に廃止され,代替バスが翌年4月1日から運行された.本研究は,代替バスの利用状況を調査分析し,導入時の検討課題の整理と利用促進を図るための運行改善策を検討することを目的としている.具体的な調査は,(1)3回の乗降調査,(2)代替バス利用者アンケート調査,(3)代替バス非利用者アンケート調査,(4)代替バス走行実態調査を集計分析し,代替バスからの乗客逸走の原因および運行サービスの改善案を検討した.その結果,非利用者の多くは自転車を利用していた.

著者

玉森 祐矢 藤生 慎 高山 純一 西野 辰哉 寒河江 雅彦 柳原 清子 平子 紘平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.2, no.J2, pp.841-847, 2021 (Released:2021-11-17)

参考文献数

18

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日本の少子高齢化は世界に類を見ない速度で進展しており,我が国の医療費は増加の一途をたどっている.このような状況が続けば,日本の医療保険制度の維持ができなくなる.また,日本では生活習慣病の急増を受け,「第4次国民健康づくり対策」が策定されている.現在,高血圧症や糖尿病といった生活習慣病が増加しており,そのような生活習慣病を早期発見する機会である特定健康診査受診率が伸び悩んでいることが課題となっている.そこで,本研究では,国保データベース(KDB)を用いて,まず,生活習慣病と健診回数の関係を示し,健診の効果を示唆する.また,生活環境との関連を調べるため,地域の現況や特性を考慮した分析を行い,健康課題・健診率の地域差を明らかにし,地域別の健康課題や健康な地域の特性について把握する.

著者

小滝 省市 高山 純一 中山 晶一朗 埒 正浩

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_723-I_733, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本研究では,地方都市の中心駅の駅前広場を対象として,都市計画現況調査1)のデータや都市計画部局職員へのアンケート調査,実地調査の結果を元に,駅前広場の整備の実態と容量不足の要因について分析し,面積算定基準において具体的な方針が示されていない一般車用施設の規模算定方法に関する課題を明らかにした.その結果,中心駅の駅前広場の約89%が整備中または整備済であり,内,約67%が混雑し,約51%が一般車用施設が不足するとしている.また,駅前広場における一般車用施設の容量不足の要因は,経年などによる想定以上の交通量の増加や,待合車両の対応を計画に見込んでいないことから,平均停車時間の計画値と実態値の乖離にあることを明らかにした.

著者

高山 純一 塩士 圭介

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.439-444, 1996

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IN KANAZAWA CITY, 'A EXPERIMENTAL SCHEME' OF RUNNING A COMMUTER RAPID-SERVICE BUS WAS PUT INTO PRACTICE, IN ORDER TO ACTIVATE BUS TRANSPORTATION BY IMPROVING LEVEL OF BUS SERVICE. IN THIS PAPER, WE UNDERSTOOD A CONSCIOUSNESS OF CHANGING TRANSPORTATION BY USING STATED PREFERENCE AND REVEALED PREFERENCE DATA BEFORE AND AFTER SCHEME. WE PROPOSED A DISAGGREGATE MODEL OF 'MODE CHANGE', TO TRY TO EXPECT A BUS TRANSPORTATION DEMAND. AS THE RESULT, WE UNDERSTOOD TRAVEL BEHAVIOR WHO USE CARS IN MICRO LEVEL, AND MADE CLEAR HOW TO EXIST THE BUS TRANSPORTATION FOR THEM. AND, BY USING THE SURVEY AFTER SCHEME FOR ANALYSIS, WE COULD EXPECT A DEMAND OF RAPID-SERVICE BUS IN THE FUTURE.

著者

平子 紘平 森崎 裕磨 藤生 慎 高山 純一 柳原 清子 西野 辰哉 寒河江 雅彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_41-I_51, 2018 (Released:2019-02-19)

参考文献数

18

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東北地方太平洋沖地震において,高齢者や障がい者の被害も甚大であったことから,避難行動要支援者の名簿作成が各自治体に義務付けられた.一方,熊本地震において,庁舎の被災等により,名簿が活用できない事例が発生し,平時より避難行動要支援者の精緻な支援計画策定が重要視されている.本研究ではArc GISのNetwork Analystツールの到達圏解析を用い,道路ネットワークを考慮し,避難行動要支援者の避難施設へ到達可能性の検証を行った.本研究では,我が国における超高齢化に伴い,人数が莫大に増加している後期高齢者に着目し,中でも特に避難にケアを必要とする自宅に居住する要介護認定者を分析対象者とした.到達圏解析の結果,要介護認定者の避難時の実態と何人の要支援者が避難所まで到達できない可能性を持つのか,詳細な把握を行うことが可能となった.

著者

藤田 雅久 高山 純一 中山 晶一朗 牛場 高志

出版者

土木学会 = Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)= Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. D3 (Infrastructure Planning and Management) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67-67, 2011

被引用文献数

1

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近年,わが国では原子力発電所事故に対する国民の関心が非常に高まってきており,各種市民活動も活発化してきている.そのため,原子力発電所事故に対する防災計画の整備を充実させることが求められている.そのような状況から,本研究では防災計画の検討を支援するためのシステムとして,ミクロ交通シミュレーションシステムを構築し,新潟県柏崎刈羽原発周辺を対象地域として車両での避難シミュレーションを行っている.加えて,本地域の風向きや人口などの観点から地域ごとに原子力発電所災害時の危険度を考え,それらについてそれぞれの避難シミュレーションの重要性について検討を行った.その結果,現状の避難計画における避難経路などについて問題があることが分かった.These days, our interest in nuclear plant accidents has increased, and civic actions for them have also been activated. Therefore, improvement of the disaster prevention planning to nuclear plant accidents is requested. In this study, we developed a microscopic traffic simulation system for evacuation plan near the nuclear plant as a system which supports to examine the disaster prevention planning, and applied the system to Kashiwazaki-Kariha nuclear plant area. Furthermore, the risk of each region near the nuclear plant disaster from the viewpoint of wind direction and the population was considered, the importance of each evacuation simulation was examined. As a result, we found that the present plan Kashiwazaki-Kariha made has the problem on evacuation routes and others.

著者

小堀 爲雄 宮島 昌克 高山 純一 辻本 哲郎 北浦 勝 飯田 恭敬

出版者

金沢大学

雑誌

自然災害特別研究

巻号頁・発行日

1986

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1.初積雪日から数日間の平均気温,積雪量の変動から,ひと冬の積雪量を推定する方法を開発した。すなわち、過去の記録において、初積雪日から25日間の平均気温,積雪量のフーリエスペクトルの形状の変化に注目することにより、ひと冬の累積積雪量が3000cm以上である大雪と、1000cm以下の小雪,その中間の平年という3つのパターンに分類することができた。今後は、初積雪日以前のデータも利用するなどして、さらに短期間でひと冬の積雪量を予測できるように改善する必要がある。2.不完全剛結節点を木造家屋の仕口部に適用して屋根雪荷重作用時の木造家屋のたわみ解析を実施した。その結果、軒先部の巻き出れなどが軒先部に及ぼす影響を定量的に評価することができた。また、このことが最適屋根雪下ろし時期を決定する際に非常に重要なポイントであることもわかった。3.家庭からの排熱の利用という観点から、台所の換気扇から排出される温風を利用して、軒先部の屋根雪を融かす装置を作成し、実験を行った。しかし、今冬は暖冬で積雪量が非常に少なかったので、その効果を十分に検討するまでには至らなかった。しかし、2.で得られた成果を考慮すると、この装置は屋根雪下ろしの軽減に大きく貢献するものと期待される。4.生活道路の除排雪を効率的に行うための一手段として、住民参加による生活道路の除排雪順位決定システムを提案し、実際の道路網への適用を試みた。その結果、本システムを用いることにより、行政側と住民,あるいは住民同士の除排雪順位に対する合意形成が得られることが明らかになった。しかし、本システムにより、得られる順位が必ずしも物理的に最適な除排雪順位と一致しているとはいえないので、今後は、システムの最適化も考慮した方法に改善する必要がある。5.以上の成果を踏まえて、路上積雪と屋根雪の合理的除排雪システムについて考察し、今後さらに究明すべき課題を提示した。

著者

須田 善行 菅原 広剛 高山 純一

出版者

豊橋技術科学大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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(1) カーボンナノチューブ(CNT)の原料ガスであるCH_4にCO_2ガスを添加したところ,多層CNTの層数・内径・外径が増加した。また,CO_2添加により単層CNTの直径分布を太い方へ変化できた。(2)CNT成長領域から60cm程度の距離にプラズマを発生させることで,Si基板上に堆積したAl_2O_3/Fe/Al_2O_3の3層構造触媒から欠陥のほとんどない高品質な単層CNTが合成できた。