著者

八木 由奈 東野 博彦 吉田 英樹 廣川 秀徹 奥町 彰礼 髙野 正子 信田 真里 松岡 太郎 笹井 康典 福島 若葉 田中 智之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.566-573, 2015 (Released:2015-11-25)

参考文献数

11

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目的 大阪府における2014年の麻疹の流行状況を分析し,府内の今後の麻疹対策について検討を行う。方法 2014年に大阪府内で麻疹と報告された46例に府内集団発生事例で感染者の居住地が他府県であった 1 例を加えた47例について年齢分布,週別患者発生状況,推定感染経路,渡航歴,麻疹含有ワクチン歴,ウイルス検出状況,発症から届出までに要した日数について分析を行った。結果 患者は青年層成人(20~39歳)が24例(51%)と半数以上を占めていた。患者報告数は 2 週から27週にかけてピークを形成し,47週に終息した。主な感染経路としては,感染源不明の国内感染が47例中16例(34%)と最多で,次いで家族内感染(26%),渡航や海外からの輸入事例(21%)の順であった。また患者の83%が接種歴なし,または不明であった。検出ウイルスは B3,H1,D8 とすべて海外由来株であった。15歳以上群は15歳未満群に比べ,発症から届出までの日数が有意に長かった(P=0.001)。結論 府内の麻疹を制圧するためには発症から届け出の遅れを最小限にすることが求められる。医療機関,とくに成人を診療する医療機関への啓発が必要とされる。またすべての感受性者に対する麻疹含有ワクチン接種が必要である。

著者

木村 丈 渡辺 陽和 松岡 太郎

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.45-46, 2014 (Released:2014-12-25)

参考文献数

6

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抗ヒスタミン薬の投与が熱性けいれんのけいれん持続時間に与える影響について検討した. 当科を熱性けいれんを主病名として受診した患児を前方視的に検討した. 抗ヒスタミン薬内服群 (以下H群) は29例, 抗ヒスタミン薬非内服群 (以下NH群) は158例であった. けいれん持続時間の中央値はH群で4.5分, NH群で2.0分で有意差を持ってH群のけいれん持続時間は長かった (p<0.05). 抗ヒスタミン薬の内服は熱性けいれんのけいれん持続時間を延長する可能性があるため, 熱性けいれん既往のある患児に対する抗ヒスタミン薬の処方は慎重に行うべきと考えられる.

著者

片岡 太郎 上條 信彦 関根 達人

出版者

弘前大学人文社会科学部 北日本考古学研究センター

雑誌

国史跡山王囲遺跡の研究 Ⅰ 漆器編

巻号頁・発行日

pp.1-206, 2020-03-30

著者

細谷 竜一 丁 震昊 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.75-78, 2017 (Released:2017-11-30)

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組織レベルでのビッグデータ利活用にはそのためのガバナンスプロセスが必要である。すなわちビッグデータガバナンスである。ビッグデータガバナンスは、ITケーパビリティ構築、ITガバナンス、ITアウトソーシングなどの経営学的な視点での活動、そしてデータガバナンス、ビジネスインテリジェンス、アナリティクス、モノのインターネットなどのデータ管理やデータ分析の視点での活動を含む複合的なプロセスである。本研究では、これらの活動に関係する論文の引用関係からなるネットワークを分析し、ビッグデータガバナンスに関する複合的な研究領域の存在を検証する。

著者

神岡 太郎

出版者

一橋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2001

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2003年度における研究は以下の(1)(2)(3)(4)に要約できる。(1)画像データを利用した知識、情報共有の仕組みが分散して活動し、そこで得られる情報を他のユーザが情報や知識として利用できることは有意義である。本研究では、そのような情報として画像情報も利用できるようにし、ユーザの意思決定に利用できるサイトを開発している。現在、ビジネス場面ではないが、スポーツコミュニティの中で、その仕組みを実験している過程である。(2)類似画像検索の利用携帯端末を利用して画像情報へアクセスできることは、ビジネス・ユーザにとってもコンシューマ・ユーザにとっても有用である。利用可能な画像情報をキーに、新たな情報を検索する仕組みがあると便利である。このような仕組みは近年Eコマースにおいても注目されつつあり、そのような基礎研究として類似画像検索を応用した実験サイトを用いた実験を行った(論文「類似画像検索を用いた目的地決定支援システム」にて発表)(3)位置情報をコンテクストとして利用したサービス問題解決をする上で、ユーザがおかれたコンテクストに合った情報が入手できることが望ましい。ここではGPS機能を備えた携帯端末に対して、ユーザが音声で必要な情報を求めると、それに対してユーザの位置に応じた適切な情報が音声によって利用できる仕組みを開発した。その成果については現在、論文誌に投稿中である。(4)モバイルビジネスを担う方々とのインタビューモバルビジネス現場の第一線で活躍されている方々とのインタビューが行われた。次の方々が対象で、データは現在整理中である。榎啓一取締役(NTTドコモ)、島田大三課長代理(JR東海)、高橋誠部長(KDDI)、荒川亨社長(アクセス)、高瀬明執行役員(J-Phone)、小野茂教授(大妻女子大社会情報学部・元NEC)、小川善美社長(インデックス)、杉野文則社長(BeMap)。

著者

神岡 太郎 土屋 孝文 安西 祐一郎

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.457-466, 1989-04-15

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本論文では 日本語文において構文的にも意味的二も中心的役割を果たす述語複合体の知識を計算機上でどのように表現すべきかという方法について述べ さらにこの表現方法を用いて述語複合体を計算機によって生成するアルゴリズムについて説明する.述語複合体とは 戸田が膠着言語である.日本語の文法として不自然のないように 日本語文における従来の述部という考え方を再構成したもので これまでの述部に対する日本語文法に 比べて用言における複雑な活用を廃止した等の点で計算機処理に適した考え方となっている.本論文ではこの述語複合体に関する知識を (1)それを構成する語の出現優先順位に関するルール (2)語の意味属性や接続属性等からなる辞書 (3)音便変化や音の崩れ(例えば「食べてしまった」が「食べちゃった「となるような現象)変化に対応したメタルール の3つに分けることにより これを計算機上で素直に表現できることを示す.述語複合体生成システムは 述語複合体生成用のインタプリタと 上で述べた知識表現形式をインタプリタが解釈できる形式(実行形式)に変換するトランスレータから構成されており パス表現によって示される意味格表現に対応する述語複合体をすべて生成する.本論文ではこの述語複合体生成システムを用いることによって 実際に日本語文に用いられるかなり複雑な述語複合体をも生成することができることを実行例を用いて示す.

著者

神岡 太郎 細谷 竜一 張 嵐

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2006年度春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.41, 2006 (Released:2007-08-10)

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日本のソフトウェア開発の大きな特徴の一つは、開発の前工程では要求仕様や設計に曖昧性を残しつつ、後工程へと進むにつれて最適な設計を前・後工程の開発チーム間で調整を行いながら実施する「刷り合わせ型ソフトウェア開発」にある。この開発スタイルには長所と短所あるが、日本のユーザ企業を対象とした業務系アプリケーションの開発においては、避けて通れないという側面がある。近年急速にすすめられている中国でのオフショア開発においても、この刷り合わせ型ソフトウェア開発が適用されており、それがオフショア開発であるがために生じる言語や文化の差を背景に、開発過程におけるコミュニケーション量増加をはじめとする様々な課題を引き起こしている。

著者

久能 昌朗 神岡 太郎

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

pp.NSKKK-D-22-00092, (Released:2023-02-10)

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社会の持続性と人類のWell-beingの危機に向かい合うことは「社会の共通善」となり, それらの解決策は「顧客価値」になり, 企業の研究開発の対象となってきている. つまり, 社会課題を解決することが, 投資回収の対象にできるようになってきている. この機会に食品領域の産官学の研究開発が「経済性と社会性の両立」を狙いどころとして, 社会課題の解決のために協働を進めていけば, 我が国の食品産業は, 持続的成長のための新しい「勝ち筋」を創出できるのではないか.

著者

澤田 珠稀 仁木 一順 大西 二千夏 多田 耕三 西田 明代 土肥 甲二 光在 隆 奥田 八重子 森川 幸次 前 武彦 黒木 光代 高岡 由美 松岡 太郎 芦田 康宏 池田 賢二 上田 幹子

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.175-186, 2022-12-10 (Released:2023-01-06)

参考文献数

12

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Advances in information and communication technology (ICT)-especially, the spread of social networking services (SNSs)-have facilitated the dissemination of information and an explosion of health information lacking scientific evidence. Therefore, we believe that community pharmacies are the most suitable bases for distributing health information. In 2019, we launched the health support pharmacy “Toyonaka Model” in collaboration with the pharmaceutical association, municipal government, and university. Touch-panel digital signage (DS) was used for real-time distribution of ever-changing information and a rapid grasp of pharmacy users’ responses to various types of information. Between September 2019 and August 2021, one DS was installed in a pharmacy in each of Toyonaka City’s seven areas along with 14 questions on the usefulness of the delivered information. Respondents answered the 14 questions by a tablet or questionnaire; touch logs for DS were collected. When a pharmacy user consulted with a pharmacist about information delivered via DS, the contents were recorded and described by the pharmacist on a 4-point scale (e.g., “inquiry only,” “went through to execution”). From the 850 completed questionnaires and 61,565 touches, 88.7% of the respondents indicated that the information was useful, and 90.0% expressed interest in receiving more health information in the future. Thus, health information provided by DS may be useful to pharmacy users, as demonstrated by 113 cases in which the pharmacist was consulted regarding such information. In 62 of these cases, there were indications that the DS information might have influenced users’ behavior and intended actions.

著者

仁木 一順 澤田 珠稀 多田 耕三 西田 明代 土肥 甲二 光在 隆 奥田 八重子 森川 幸次 前 武彦 黒木 光代 高岡 由美 松岡 太郎 芦田 康宏 上田 幹子

雑誌

日本薬学会第140年会(京都)

巻号頁・発行日

2020-02-01

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【背景・目的】超高齢化が進む現在、個々が主体的に健康の維持増進に取り組むことができる仕組みが求められる一方で、自らの健康について気軽に相談できる場の不足や、SNSなどの普及に伴う信憑性に欠ける健康情報の氾濫などの課題がある。そこで我々は、豊中市、豊中市薬剤師会と連携し、健康サポート拠点として薬局が発信する情報が地域の健康維持・増進に貢献できるのかを明らかにすることを目的とした産官学共同研究を2019年9月より実施している。今回は本研究を紹介するとともに、開始数か月間の経過を報告する。【方法】豊中市の7圏域それぞれ1件の薬局にデジタルサイネージ(DS)を設置し、市や薬剤師会からの健康情報を配信する環境を整備した。配信情報として、健診、予防接種など、薬局から関係機関へとつなぎ、疾病の重症化予防に貢献しうると考えられるものを中心に12カテゴリーを準備した。また、各薬局でタブレットを用い、配信した情報の有用性に関する5件法(そう思う~そう思わない)での14問のアンケートを実施するとともに、タッチ対応DSを使用することで薬局利用者が閲覧した情報履歴を収集し、解析した。【結果・考察】アンケート回答数は延べ339件であり、タッチによるDSの情報へのアクセス数は延べ13980回であった(11月15日現在)。「この情報が役に立ったと思いますか」、「今後も健康情報が欲しいと思いますか」と問いに対し、[そう思う・どちらかというとそう思う]の回答者は、それぞれ302名(89.1%)、311名(91.7%)であった。以上のことから、DSにより薬局が発信する健康情報が薬局利用者にとって有用となる可能性が示唆された。今後は、配信した情報による利用者の行動変容や市が集計する客観的指標なども評価し、薬局を拠点とした情報発信が地域の健康増進に貢献できるのかを検証していく。

著者

吉岡 太郎 熊谷 洋一 斎藤 馨

出版者

社団法人 日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.265-270, 1993-03-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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コンピューターテクノロジーの進歩によって, 豊富な情報を可視化することが可能になり, 現在では, 非常に美しいフォトリアリスティックな森林風景を再現することもできる。しかしそれらは, 「そこにあるもの」を基本とし「そこに見えるもの」について考えられているものではない。最近の脳生理学の研究によって, 視覚情報は脳の中で (ニューロンレベルでも) 再構成され, それによって変化しているということが明らかにされている。したがつて, これからのCGは, 豊富な情報を分かりやすい形に再構成するという点も考慮する必要がある。本研究は, 日本画の手法を応用し, 我々が「見ている」形に視覚情報を再構成するという新たな試みである

著者

幸野 純也 樋口 美玲 細谷 竜一 神岡 太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.214-217, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究では、ソーシャルネットワーク分析手法により、Facebook上であるブランドが他ブランドのページの「いいね!」ボタンを押すことで形成されるブランド間ネットワークを分析した。スポーツブランド7種を対象に分析した結果、Facebook上でのブランド間ネットワークの構造にはいくつかのパターンがあることを発見した。加えて、特定のブランドは積極的にFacebook上でのネットワークを形成・拡大することで、ソーシャルネットワーク空間での露出増加を図っていることを発見した。一連の分析を通じて、Facebook上のブランド戦略に貢献し得る実務的な考察を行う。

著者

角屋 睦 岡 太郎 増本 隆夫 田中 礼次郎 今尾 昭夫 福島 晟

出版者

自然災害科学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.8-20, 1985

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The west part of San'in District suffered severe disasters from slope failure and flood flows caused by record heavy rainfall, in July 23,1983. At the Hamada meteorological observatory, for instance, the maximum one-day and one-hour rainfalls were 331.5mm and 91.0mm, respectively. After delivering the outline of the meteorological conditions and damages, this paper discusses the runoff process and flood magnitude in representative mountain rivers such as the Rivers Hamada, Sufu, Misumi and Masuda applying the kinematic runoff model, and shows that flood peaks are almost near to maximum experienced values.

著者

斎藤 馨 熊谷 洋一 本條 毅 趙 東範 吉岡 太郎 筒井 一貴

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.197-200, 1995-03-31

被引用文献数

7 4

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東京大学キャンパス樹木調査GISデータを用いて,建築物を含む樹木景観の現況把握・予測に必要な情報処理手法について検討した。GISデータから樹木・建築物の3次元データ生成・可視化するシステムを整備し景観シミュレーション画像を試作した。その結果,(1)既往樹木調査GISデータに植物成長モデルを適用して樹木景観を効率的かつリアルな予測,(2)市販GIS建築物データをベースにして設計CADシステムで景観予測に有効な建築物データの効率的な作成,(3)GISとCADとが相互にデータ共有して都市内樹木景観の現況・将来像の予測ができることを示し,今後の都市内における景観情報処理システムのプロトタイプを明らかにした。

著者

神岡 太郎 土屋 孝文 安西 祐一郎

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.218-219, 1989-03-15

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文を解釈する側からすると、解釈の対象となる文が曖昧性を持つということは、それが非文であるということと同じぐらい迷惑なことである。最近では計算機による文生成の研究が盛んに行われるようになってきたにもかかわらず、このような曖昧性のない文をいかにして生成するかという問題が見落とされてきたように思われる。そこで我々は係り受け関係、特に述部とそれが支配する格との間の係り受け関係が一意に決まらないために、意味が曖昧になるような文を取り上げ、そのような文を生成しない文生成機構の構築を試みた。例えば「神岡は、昨日、土屋から、譲渡された、株を、売却した」という文では「昨日」が「譲渡された」に係るのか「売却した」に係るのかが一意に同定できないので曖昧な文である。本論文では、次の2つの機構を文生成過程に組み込むことによって曖昧でない文を生成する方法について述べる。(1)生成文の係り受け関係と意図された係り受け関係を対応させることにより曖昧性のチェックを行なう。(2)曖昧性がある場合はそれを除去するように語句の出現順位と意味格マーカを操作することによって曖昧な文を生成しないようにする。これらの方法の特徴は、これまでの文生成が一方的に文を生成する側の立場だけから考えられてきたのに対して生成文を解釈する側の立場を考慮した点、すなわち、文生成過程で生成文を生成する側が一度解釈し直しているということである。以下、本論文で示される生成方法は、Sun-3上のQuintus-Prologによってインプリメントされている。

著者

神岡 太郎 八幡 和彦 山本 秀男

出版者

一橋大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究では次の2つの方法によってCIO(Chief Information Officer)の役割に関するデータを収集し、それらに基づいて仮説検証とモデル化を行った。一つは大手企業に所属する22名のCIOに対するインタビューを行った。もう一つはCIOを評価できる立場にある情報システム部門及びユーザ部門に所属する主に大手企業に所属する社員、それぞれ309人を対象としたアンケートを行った。主な結果として(大手日本企業に属し、ジネスイノベーションに関心のあるCIOについて)次の3つが得られた。・CIOは企業において、i)ITの目的をビジネスイノベーションに仕向けること、ii)ITによるビジネスの変革、それに iii)ビジネスイノベーションを企業の成長に貢献させることにポジティブなインパクトを与えている。特にCIOが単に役員としてのポジションにあるだけでなく実際にCIOとして機能している場合にその傾向が強い・ビジネスイノベーションにおけるCIOの役割は、情報システム領域においてのみ変革を担うEnablerから、情報システム領域とビジネス領域の両方で変革を担うDriver、戦略に携わるStrategistへと移行する傾向が見られる・その中で当該CIOはStrategistの役割に属するというCIOが最も多いまた新たに、CIOは個々のビジネスイノベーションだけに責任を持つのではなく、そのイノベーションの基盤にまで関わるChief Innovation Officerの役割にも関わろうとしているという仮説が提示されている。これらの結果は、11.研究発表の項に記載した"CIO Roles in Business Innovation“(APCIM2009)等において発表されている。

著者

神岡 太郎 土屋 孝文 安西 祐一郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.457-466, 1989-04-15

被引用文献数

2

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本論文では 日本語文において構文的にも意味的二も中心的役割を果たす述語複合体の知識を計算機上でどのように表現すべきかという方法について述べ さらにこの表現方法を用いて述語複合体を計算機によって生成するアルゴリズムについて説明する.述語複合体とは 戸田が膠着言語である.日本語の文法として不自然のないように 日本語文における従来の述部という考え方を再構成したもので これまでの述部に対する日本語文法に 比べて用言における複雑な活用を廃止した等の点で計算機処理に適した考え方となっている.本論文ではこの述語複合体に関する知識を (1)それを構成する語の出現優先順位に関するルール (2)語の意味属性や接続属性等からなる辞書 (3)音便変化や音の崩れ(例えば「食べてしまった」が「食べちゃった「となるような現象)変化に対応したメタルール の3つに分けることにより これを計算機上で素直に表現できることを示す.述語複合体生成システムは 述語複合体生成用のインタプリタと 上で述べた知識表現形式をインタプリタが解釈できる形式(実行形式)に変換するトランスレータから構成されており パス表現によって示される意味格表現に対応する述語複合体をすべて生成する.本論文ではこの述語複合体生成システムを用いることによって 実際に日本語文に用いられるかなり複雑な述語複合体をも生成することができることを実行例を用いて示す.