著者

岡本 康 原野 一誠 安田 昌巳 大沢 映二 兼松 顕

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.2526-2529, 1983-07-25 (Released:2008-03-31)

参考文献数

6

被引用文献数

8 11

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The cage triketone 2 revealed different reactivities toward the thermal condition according to the substituents : the cyclobutane ring cleavage for alkyl substituents and the decarbonylation for methoxycarbonyl ones. The X-ray crystallographic study for the derivative of 2b showed a significantly long (1.635 (7) Å) C (Ph)-C (Ph) σ bond. The reaction mechanisms are discussed in terms of frontier molecular orbital (FMO) theory combined with the results of molecular mechanics and semiempirical MNDO molecular calculations.

著者

高橋 俊一 北山 隆 岡本 康朗 高尾 弘 舘田 武志 高橋 敬蔵

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.275-276, 1988-03-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

4

著者

藪内 博史 三谷 典映 北垣内 佳予子 島岡 光美 建島 澄子 増谷 喬之 岡本 康幸

出版者

一般社団法人 日本臨床化学会

雑誌

臨床化学 (ISSN:03705633)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3-4, pp.187-191, 2004-12-31 (Released:2012-11-27)

参考文献数

7

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脳性ナトリウム利尿ペプチドbrain natriuretic peptide (BNP) は, 血液検体保存中に分解されることが知られている。最適な検体保存方法を探るため, 種々の検体保存条件がBNP値に及ぼす影響について検討した。BNPの分解を最も抑制したのはEDTA+アプロチニン入り血漿で, 6時間後でほぼ90%以上の残存率を示した。EDTAだけでは, この効果は減弱した。血清中では急速なBNP値の低下がみられたが, EDTAとアプロチニンを加えた場合では, 冷蔵保存で良好な残存率を示した。“プロテアーゼ阻害剤カクテル”は, ほぼEDTA+アプロチニンの場合と同程度の効果を示した。カクテルの成分では, ロイペプチンが最も良好なBNP残存率を示した。これらの結果より, BNP測定のための検体を数時間凍結せずに保存する場合は検体へのアプロチニンの添加と冷蔵保存が必要であると考えられた。

著者

小林 直樹 岡本 康

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.769-773, 2003

参考文献数

15

著者

西川 拓朗 岡本 康裕 河野 嘉文 大堀 純一郎 福岩 達哉 西元 謙吾 黒野 祐一

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.1-4, 2009 (Released:2012-11-20)

参考文献数

7

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症例は 5 歳 2 か月の男児。5 歳 1 か月頃から,誘因なく右頬部の圧痛と腫脹が出現した。近医での MRI 検査で右頬骨体部を破壊し右上顎洞および右眼窩内に浸潤する腫瘤性病変を認め,当院に紹介となった。Ga シンチでは同部位に異常集積を認めたが,他部位に異常集積は認めなかった。生検組織所見により CD1a, S–100蛋白陽性細胞の増殖を認め,ランゲルハンス細胞組織球症(LCH),Single-system, Single-site と診断した。腫瘤は眼窩内に進展していることから全身化学療法を行った。開始 1 週目で右頬部の圧痛・熱感・腫脹は消失し,治療終了後12か月後の現在も再燃なく寛解を維持している。LCH の限局性病変の治療については自然軽快する例も多く,一定のコンセンサスが得られていない。本例では,眼窩内に進展しているため,中枢神経浸潤や後遺症が残る可能性を懸念し化学療法を選択した。LCH は頭頸部に症状が出るものが多く,小児耳鼻咽喉科疾患として注意を要する。

著者

秩父盆地団体研究グループ 石田 吉明 小泉 潔 正井 信雄 宮川 武史 小幡 喜一 岡野 裕一 佐瀬 和義 満川 知代 岡本 康 芳賀 勇一

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科學 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.279-294, 2004-09-25

被引用文献数

5

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関東山地北東部に位置する秩父盆地には新第三系が分布している.秩父堆積盆地の発生過程を明らかにする目的で,新第三系最下部層の分布する盆地西縁部の調査をおこなってきた.その結果,盆地西縁部の新第三系最下部層に発達する泥岩層中に凝灰岩層が何枚かはさまれており,このうちの一枚が北縁地域の子ノ神層(秩父盆地団体研究グループ1999)に連続することが確認された.このことにより,本調査地域の新第三系は鍵層をもって盆地北〜北西縁部の層序区分と対比し,下位より牛首層,富田層,子ノ神層,宮戸層,吉田層に区分した.基盤と新第三系の接触関係を25ヶ所で観察することができ,このうち18ヶ所は不整合関係であり,そのうちの9ヶ所は高角不整合と考えられる.堆積盆地の発生過程は,断裂が発生することから始まり,その後に4期にわたる陥没が発生し,それぞれの時期に対応して火山活動が生じている.断裂が生じる前に,マグマの上昇にともなう地表部で隆起が生じたことが推定される.このことは秩父堆積盆地も火山性陥没盆地と同じような過程をへて発達したことを示す.本調査地域では新第三系堆積時に沈降域の中心が北側から南側(南東方)へ移動しており,いわゆる将棋倒し構造をなしている.

著者

田副 真実 片岡 ちなつ 佐藤 美奈子 栗田 昭宏 弓削 勇 斉藤 秀幸 増田 正次 岡本 康秀 藤岡 正人 新田 清一 小川 郁

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

Audiology Japan (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.369-370, 2005-09-05

著者

岡本 康雄 新宅 純二郎 桑田 耕太郎 玉木 欽也 周佐 喜和 ちょ 斗燮 MASUDA Kazuo SAITO Junichi CIBA Shin OKANO Yayo YANO Kumiko

出版者

文京学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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われわれは、日本製造業の競争優位を分析するに当って、エレクトロニクス産業を主要対象に選ぶこととした。何故ならこの産業は、1980年代半ばまでは、全体として高い競争優位を国際的に誇示してきたにもかかわらず、1980年代後半から90年代にかけてその優位をかなり低下させたと思われるからである。各種のデータは、その事をあきらかにしている。しかもこの様な状況をもたらした諸要因は、現在あるいは近い将来に他の産業においてもおこりうると推定されるのである。これに対し、日本企業の競争力に差をつけられていたアメリカのエレクトロニクス産業は、80年代後半から90年代にかけて国際的競争優位を復元するにいたった。これには色々な要因があるが、その主要な要因、少なくともその一つとして、エレクトロニクス産業に起こった顕著なモジュール化の動き、そしてこれにともなって生じた企業間水平分業の推進があげられる。すなわちモジュール-構成部品さらにそのサブ部品を統合するデザインルールが明示的に構築され、それが守られるならば、各企業は特定部品の開発・試作・生産に特化した開発・生産を行なうチャンスが生まれる。企業の資源がこのような特定部品の革新に集中し、競争が行なわれるならば、イノベーションの速度と水準は向上する。その一つの成功事例がインテルのMPUである。さらに多くのエレクトロニクス企業の製造活動を受託し、コスト低減を実現するEMS企業も生まれた。IBMは高付加価値半導体の生産を除くと製品開発・基本設計・サービスに専念し、製造の多くを外部に委託している。また台湾の製品設計企業と受託生産企業との柔軟な連繋システム、韓国財閥係企業にみられる戦略的投資と急速な技術力の上昇がめだっている。これに対し日本の大手エレクトニクス企業は、程度の差はあれ、部品生産を含む多分野の事業を営む、垂直統合型構造をつくりあげており、モジュール化の大きな流れと不適合状態を生み出している。またこの様な事業構造の下では、特定の事業に大規模な戦略的投資を適時に行なうことは容易ではない。それは80年代半ばまでの成功によって企業戦略の主要標的を日系企業におき、同型の戦略をいかに他社に遅れずに進めるかといった同調行動の慣性から中々抜け出せないことにもよっている。また製品寿命の短縮、開発スピード加速化、短期納入などの必要に直面しているにもかかわらず、企業組織面では、開発・設計・製造・マーケティング各機能内の連繋の弱さがめだっている。また海外事業拠点が発信している戦略的問題提起を柔軟にうけとめることができないといった、本社中心主義がめだっている。このような分析の上でわれわれは、競争優位再構築の可能性、国際経営の在り方についても一定の検討を加えた。