著者
田中 謙二
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.185-190, 2018 (Released:2018-07-28)
参考文献数
7

The rhodopsin research has been one of the major topics in the biophysical research field for more than 40 years. The discovery of channelrhodopsin was only the product of the rhodopsin research, but the successful application of channelrhodopsin in neurons in the early 2000s has dramatically changed the strategy in neuroscience research afterwards. As a matter of fact, the new scientific term optogenetics is now widely accepted in the neuroscience and the optogenetic manipulation is an essential tool to develop the field. The author reviews the history of optogenetics.
著者
田中 謙
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学経済学部研究年報 (ISSN:09108602)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.51-74, 2008-03
被引用文献数
1

湿地は,今日もっとも危機に瀕している自然生態系の1つである。1971年にラムサール条約が採択されたが,どのような湿地を,どの程度,どのような法制度で保全するのかについては,すべて締約国の自主的な判断に委ねられていて,日本においては,ラムサール条約の指定登録湿地は,鳥獣保護法の鳥獣保護区や,自然公園法における国立公園の保護地域などにすでに指定されている地域ばかりである。現行の湿地保全の法システムに対しては,(1)現行の法システムは,土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムであるとともに,もともと自然はあり余っており,その利用を図るという前提でできているために,自然を保護しようと多少の修正を加えても,今日の自然環境保全の要請に応えることができない, (2)湿地の自然環境を保全するという機能が非常に弱い一方,自然を過剰に利用する結果,自然環境が破壊されている, (3)生態系を保全するという観点がとても弱く,過剰利用による生態系の破壊が絶えない, (4)登録湿地は水鳥重視で選定され,また地元合意を重視しているため,湿地保全の対象地域が適切に指定されていない, (5)ゾーニング手法が用いられ,また既得権が重視されている結果,土地所有者などに対する開発規制がとても甘い,などの問題点を指摘することができる。今後の課題であるが,湿地一般の保全を目的とした総合的な「湿地保全法」を策定する必要がある。なお,総合的な「湿地保全法」を策定する際には, (1)土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムを転換し,土地利用規制を強化する, (2)環境保全機能を強化するとともに,過剰利用を抑制する, (3)生態系保全の観点を確保する, (4)ラムサール条約の「国際的に重要な湿地」の選定基準を踏まえて,保全対象地域を適切な方法で指定する, (5)湿地保全対象地域の公有化,戦略的環境アセスメントの実施,湿地の保全と「賢明な利用」を組み入れた利用計画の策定・実施などによって,開発規制を強化する,などの視点を盛り込むことが必要である。Wetlands are now in crisis. The Ramsar Convention on Wetlands was adopted in 1971. But the details about the conservation and the wise use of wetlands are referred to each Contracting Parties. In Japan, the wetlands registered in the Ramsar List are already designated under the current laws such as the Natural Parks Law and Wildlife Protection and Hunting Law etc. With regard to the legal systems on wetlands in Japan, I can point out five problems. 1) The problem is to make too much of property rights. 2) The problem is to make use of the surplus environment. 3) There is no viewpoint of ecological conservation. 4) The problem is not to designate the wetlands appropriately. 5) The problem is not to regulate the development acts strictly.
著者
大津 雅之 高木 寛之 田中 謙 大津 雅之 高木 寛之 田中 謙 OTSU Masayuki TAKAGI Hiroyuk TANAKA Ken オオツ マサユキ Otsu Masayuki タカギ ヒロユキ Takagi Hiroyuki タナカ ケン Tanaka Ken
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:21874344)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.113-124, 2017-03-16

今日、ソーシャルワーカーが対峙しなければならない社会的ニーズは、増加傾向にある。ただし、ソーシャルワーカーが対峙しなければならない社会的ニーズは、今日において顕著に発生してきたわけではなく、徐々に蓄積されてきた結果であり、これまでにも多くの専門職や地域住民によってさまざまな対応がなされてきた。近年、専門職連携の推進がはかられる中、ソーシャルワーカーは自身の役割を高めながら他の専門職や地域住民と共働することが求められている。ただし、そのためには、まず、ソーシャルワーカー自身が多くの専門職や地域住民がいかにしてソーシャルワークの機能的な一端を担ってきたのかについて歴史的側面もふまえながら学ばせていただき、その中で、自身の役割を高めながら介入し、各々と連携する必要があるであろう。よって、本研究では、ソーシャルワークの機能的な一端を担ってきた多くの専門職や地域住民の活動の実際を「ソーシャルワーク的支援」と位置付け、日本国内における「ソーシャルワーク的支援」について、歴史的側面から整理する必要性を提示した。そして、今日のソーシャルワーカーがそれらの取り組みおよびそれらの取り組みを担ってきた者に向けるべき視座について考察した。
著者
高木 寛之 大津 雅之 田中 謙 高木 寛之 大津 雅之 田中 謙 TAKAGI Hiroyuki OTSU Masayuki TANAKA Ken タカギ ヒロユキ Takagi Hiroyuki オオツ マサユキ Otsu Masayuki タナカ ケン Tanaka Ken
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:21874344)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.125-137, 2017-03-16

本研究では、ソーシャルワーク実践現場として地域包括支援センターで活躍する社会福祉士と保健師に着目し、養成過程における地域アセスメントの視点の相違について明らかにし、今後の専門職養成への示唆を得ることを目的とした。その結果、地域アセスメントについて、両専門職養成課程において、語られる文脈に違いはあるものの、その項目については共通項を見出すことができ、地域の人々の状況や取り巻く地域資源だけでなく、文化やシステムの状況といった理解の必要性も重視していることがわかった。一方で、社会福祉士養成過程は、地域アセスメン項目やポイントを羅列するだけに留まり、保健師(看護師)養成過程では、地域をコアとサブシステムという構造的に把握し、データの例示と視点と判断・解釈の例示というそれらをより具体的に理解するための思考の枠組みと方向性を示している点に大きな違いがあった。
著者
宮川 愛由 田中 謙士朗 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.344-355, 2016

本研究は都市計画,土木計画に抜本的な影響を及ぼす地方政府の統治機構改革を決する政治プロセスの合理化に資する効果的なコミュニケーションについての実証的知見を得る事を目的として,大阪市を廃止して都区制度を導入する,所謂「大阪都構想」を巡る住民投票を事例として,有権者の接触メディアと政策判断との関係性を分析した.その結果,テレビや新聞といった両論併記が原則となる情報媒体を参考にする傾向が高い有権者は,情報の真偽の判断が困難となるが故に従前の意見を変化させない一方で,意見を変化させた人々の内,「反対」に転じた人々は精緻化見込理論でいうところの事実情報に基づく「中心ルート」によって,「賛成」に転じた人々は「周辺ルート」によって態度を変容させたことを示唆する分析結果が示された.
著者
田中 謙
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、解釈論及び立法論に資するような1環境法学の体系、2解釈論、3立法論の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とする。当該目的を達成するために、本研究は、(1) 既存の法システムの趣旨や意味を探求する「解釈法学研究」、(2) 新しい法システムを設計する「政策法学研究」のほかに、(3) 法制度の法過程や規制過程に関する体系的な実証研究をする「法社会学研究 」を実施することによって、わが国の立法論に資することを狙いとしている。これらの研究を実施するに際しては、(4) 米国法及びドイツ法も参考にしつつ、(5) 国内外で実態調査を実施する予定である。本研究は、1環境法学の体系、2解釈論、3立法論、の3つを総合した「環境法総論」を構築することを目的とするものであるが、 具体的には、1環境法学の体系(実体法システムの体系化)、2解釈論(合理的な解釈方法の確立)、3立法論(制度設計に役立つ立法政策論の確立)、という3つの視点から検討するとともに、これら3つを総合した「包括的な環境法総論」を構築することを模索するものである。さらに、環境法は、「持続可能な発展」と「環境公益の実現」を究極的な目標としているといえようが、これら2つの目的を実現するうえで要求される「環境法の基本的な考え方」について明らかにするとともに、これら基本的な考え方を「環境法総論」 のなかにどのように位置づけることができるのかという問題についても検討したいと考えている。以上のように、本研究は、最終的には、効果的な環境法総論について検討するものであるが、平成29年9月から米国カリフォルニア大学バークレー校「法と社会」研究センターに滞在しているということで、平成29年9月以降は、米国において、さまざまな文献を収集して論点を整理しているところである。
著者
田中 謙二
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.143, no.4, pp.193-197, 2014 (Released:2014-04-10)
参考文献数
16

チャネルロドプシンを神経細胞に発現させ,光照射のオンオフで神経発火を操作する技術論文が2005年に報告されてから10年近くが経過しようとしている.その技術にはオプトジェネティクスという造語が与えられ,2010年にはNature Methods誌によってMethod of the Yearに選ばれた.先端技術は取り入れるのに多少の困難があったとしても,ひとたび取り入れてしまえば強力に研究をサポートする.光操作可能な遺伝子改変マウスの開発は,先端技術の取り込みを加速させた.というのも,遺伝子改変マウスを入手して,交配するだけで実験動物を準備できるからである.この準備を整えたあとは,興味のある細胞に光を照射するだけであり,データを回収するだけである.オプトジェネティクス導入の現実可能性について本稿の内容から考えてもらえれば幸いである.
著者
加地 健太郎 田中 謙司 秋元 博路 張 静 今村 大地
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.429-434, 2013 (Released:2018-01-25)
参考文献数
10

本研究では車載用や定置用といった中大型用途のリチウムイオン電池(LiB)について,エネルギー密度と出力密度を評価することによりユーザーにLiB の寿命を保障する残存性能評価モデルを開発する.またそのために必要な要素として劣化速度データベース構築法,用途別の電池使用パターン設定法,LiB の劣化モデルを構築する.
著者
中西 航 小林 巴奈 都留 崇弘 松本 拓朗 田中 謙大 菅 芳樹 神谷 大介 福田 大輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.I_787-I_797, 2018

観光施策の検討において,周遊行動の実態把握は重要である.アンケート調査やプローブデータの利用など様々な方法が存在するが,コストや普及率の問題から十分なサンプル数を得ることは容易ではない.本研究では,パッシブなデータ取得手段であるWi-Fiパケットセンサーを用いた周遊行動把握の可能性を検討する.沖縄本島・本部半島周辺の複数観光地にセンサーを設置し,観光客が所有するモバイル端末からのプローブリクエストデータを複数日にわたり計測した.計測データからプローブリクエストの特性を把握し,来場者数の推定可能性を確認したうえで,複数地点での同一端末の計測情報を用いて観光地間のOD表とトリップチェインの作成を行った.来場者数の時系列変動や地点間流動量の大小関係について妥当な結果を得るとともに,課題を整理した.

1 0 0 0 資治通鑑

著者
田中謙二著
出版者
朝日新聞社
巻号頁・発行日
1974
著者
松田 吉平 田中 謙一郎 今井 秀幸 五井 龍彦 佐藤 恭一 田中 裕久
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.84, no.861, pp.17-00472-17-00472, 2018 (Released:2018-05-25)
参考文献数
4
被引用文献数
1

The traction drive - integrated drive generator (T-IDG®) has been developed since 1999 to replace current hydrostatic transmission drive generators. The T-IDG® consists of a generator and a half-toroidal traction-drive continuously variable transmission (CVT), which maintains a constant output speed of 24,000 rpm. In terms of coping with recent trends of high-power electric drive aircraft (MEA) and the need for weight reduction, a high-speed traction-drive CVT is advantageous over current hydro-static drive transmissions. To control a speed ratio of the high-speed CVT accurately, it is essential to know the speed-changing response. In conventional study, the speed-changing response is approximately proportional to a rotational speed; however, in the high speed CVT, a minute deformation during the speed change affects its response. This paper describes the analysis and a developed theory of the speed-changing response of a toroidal CVT, with showing test results which verify the response of the high speed CVT, whose input speed is 20,000 rpm at maximum with a peripheral speed of traction contact of 70 m/s.
著者
田中 謙司
出版者
一般社団法人 人工知能学会
巻号頁・発行日
pp.363, 2008 (Released:2009-07-31)

国内書籍市場は約9500億円で、95年をピークに毎年2.5%の減少が続いている。これらは外的要因としてネット利用の急増など環境的な要因もあるが、まずは内的要因として返本率40%以上という非効率な流通システムの改善が必要とされている。出版社、卸、書店を加えると2万社以上となる業界プレイヤーが各社最適を目指してきた結果である。 そこれ我々は、業界全体最適の観点から業界統合データを準備し、これに分析した売上予測を加えた情報を各プレイヤーへ共有する研究プロジェクトを進めてきた。本研究では、書店の売上期待値が最大化となる展示ジャンル構成、展示タイトルを提案する支援システムを作成し、実際に書店での実証を行い効果を検証する。