著者

小林 宏行 武田 博明 渡辺 秀裕 太田見 宏 酒寄 享 齋藤 玲 中山 一朗 富沢 麿須美 佐藤 清 平賀 洋明 大道 光秀 武部 和夫 村上 誠一 増田 光男 今村 憲市 中畑 久 斉藤 三代子 遅野井 健 田村 昌士 小西 一樹 小原 一雄 千葉 太郎 青山 洋二 斯波 明子 渡辺 彰 新妻 一直 滝沢 茂夫 中井 祐之 本田 芳宏 勝 正孝 大石 明 中村 守男 金子 光太郎 坂内 通宏 青崎 登 島田 馨 後藤 元 後藤 美江子 佐野 靖之 宮本 康文 荒井 康男 菊池 典雄 酒井 紀 柴 孝也 吉田 正樹 堀 誠治 嶋田 甚五郎 斎藤 篤 中田 紘一郎 中谷 龍王 坪井 永保 成井 浩司 中森 祥隆 稲川 裕子 清水 喜八郎 戸塚 恭一 柴田 雄介 菊池 賢 長谷川 裕美 森 健 磯沼 弘 高橋 まゆみ 江部 司 稲垣 正義 国井 乙彦 宮司 厚子 大谷津 功 斧 康雄 宮下 琢 西谷 肇 徳村 保昌 杉山 肇 山口 守道 青木 ますみ 芳賀 敏昭 宮下 英夫 池田 康夫 木崎 昌弘 内田 博 森 茂久 小林 芳夫 工藤 宏一郎 堀内 正 庄司 俊輔 可部 順三郎 宍戸 春美 永井 英明 佐藤 紘二 倉島 篤行 三宅 修司 川上 健司 林 孝二 松本 文夫 今井 健郎 桜井 磐 吉川 晃司 高橋 孝行 森田 雅之 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 宏 高橋 健一 大久保 隆男 池田 大忠 金子 保 荒川 正昭 和田 光一 瀬賀 弘行 吉川 博子 塚田 弘樹 川島 崇 岩田 文英 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 宇野 勝次 八木 元広 武田 元 泉 三郎 佐藤 篤彦 千田 金吾 須田 隆文 田村 亨治 吉富 淳 八木 健 武内 俊彦 山田 保夫 中村 敦 山本 俊信 山本 和英 花木 英和 山本 俊幸 松浦 徹 山腰 雅弘 鈴木 幹三 下方 薫 一山 智 斎藤 英彦 酒井 秀造 野村 史郎 千田 一嘉 岩原 毅 南 博信 山本 雅史 斉藤 博 矢守 貞昭 柴垣 友久 西脇 敬祐 中西 和夫 成田 亘啓 三笠 桂一 澤木 政好 古西 満 前田 光一 浜田 薫 武内 章治 坂本 正洋 辻本 正之 国松 幹和 久世 文幸 川合 満 三木 文雄 生野 善康 村田 哲人 坂元 一夫 蛭間 正人 大谷 眞一郎 原 泰志 中山 浩二 田中 聡彦 花谷 彰久 矢野 三郎 中川 勝 副島 林造 沖本 二郎 守屋 修 二木 芳人 松島 敏春 木村 丹 小橋 吉博 安達 倫文 田辺 潤 田野 吉彦 原 宏起 山木戸 道郎 長谷川 健司 小倉 剛 朝田 完二 並川 修 西岡 真輔 吾妻 雅彦 前田 美規重 白神 実 仁保 喜之 澤江 義郎 岡田 薫 高木 宏治 下野 信行 三角 博康 江口 克彦 大泉 耕太郎 徳永 尚登 市川 洋一郎 矢野 敬文 原 耕平 河野 茂 古賀 宏延 賀来 満夫 朝野 和典 伊藤 直美 渡辺 講一 松本 慶蔵 隆杉 正和 田口 幹雄 大石 和徳 高橋 淳 渡辺 浩 大森 明美 渡辺 貴和雄 永武 毅 田中 宏史 山内 壮一郎 那須 勝 後藤 陽一郎 山崎 透 永井 寛之 生田 真澄 時松 一成 一宮 朋来 平井 一弘 河野 宏 田代 隆良 志摩 清 岳中 耐夫 斎藤 厚 普久原 造 伊良部 勇栄 稲留 潤 草野 展周 古堅 興子 仲宗根 勇 平良 真幸

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.333-351, 1995-07-31

被引用文献数

2

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新規キノロン系経口合成抗菌薬grepafloxacin (GPFX) の内科領域感染症に対する臨床的有用性を全国62施設の共同研究により検討した。対象疾患は呼吸器感染症を中心とし, 投与方法は原則として1回100~300mgを1日1~2回投与することとした。<BR>総投与症例525例のうち509例を臨床効果判定の解析対象とした。全症例に対する有効率は443/509 (87.0%) であり, そのうち呼吸器感染症432/496 (87.1%), 尿路感染症11/13 (84.6%) であった。呼吸器感染症における有効率を疾患別にみると, 咽喉頭炎・咽頭炎19/22 (86.4%), 扁桃炎17/18 (94.4%), 急性気管支炎53/58 (91.4%), 肺炎104/119 (87.4%), マイコプラズマ肺炎17/19 (89.5%), 異型肺炎5/5, 慢性気管支炎117/133 (88.0%), 気管支拡張症48/63 (76.2%), びまん性汎細気管支炎17/19 (89.5%) および慢性呼吸器疾患の二次感染35/40 (87.5%) であった。<BR>呼吸器感染症における細菌学的効果は233例で判定され, その消失率は単独菌感染では154/197 (78.2%), 複数菌感染では22/36 (61.1%) であった。また, 単独菌感染における消失率はグラム陽性菌48/53 (90.6%), グラム陰性菌105/142 (73.9%) であり, グラム陽性菌に対する細菌学的効果の方が優れていた。呼吸器感染症の起炎菌のうちMICが測定された115株におけるGPFXのMIC<SUB>80</SUB>は0.39μg/mlで, 一方対照薬 (97株) としたnornoxacin (NFLX), onoxacin (OFLX), enoxacin (ENX) およびcipronoxacin (CPFX) はそれぞれ6.25, 1.56, 6.25および0.78μg/mlであった。<BR>副作用は519例中26例 (5.0%, 発現件数38件) にみられ, その症状の内訳は, 消化器系18件, 精神神経系13件, 過敏症3件, その他4件であった。<BR>臨床検査値異常は, 490例中49例 (10.0%, 発現件数61件) にみられ, その主たる項目は, 好酸球の増多とトランスアミナーゼの上昇であった。いずれの症状, 変動とも重篤なものはなかった。<BR>臨床効果と副作用, 臨床検査値異常の安全性を総合的に勘案した有用性については, 呼吸器感染症での有用率422/497 (84.9%), 尿路感染症で10/13 (76.9%) であり, 全体では432/510 (84.7%) であった。<BR>以上の成績より, GPFXは呼吸器感染症を中心とする内科領域感染症に対して有用な薬剤であると考えられた。

著者

齋藤 有 田村 亨 増田 富士雄

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.114, no.5, pp.687-704, 2005-12-25

被引用文献数

3 12

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Hyperpycnal flow is one type of turbidity current, which is generated at a river mouth when the suspended sediment concentration of river discharge is so high that the density of the effluent exceeds the water of the receiving basin. Generations of this type of flow have become a common phenomenon recently. A lot of hyperpycnal flow deposits are expected to be preserved naturally in stratigraphic records. Hyperpycnal flow deposits (hyperpycnites) might become an innovative factor for turbidite paradigm considering the particularity of the flow, and bring facies analysis towards the next step. In this review paper, the criteria for identifying hyperpycnal flow deposits from strata are proposed by summarizing studies on hyperpycnal flow and its deposits. Typical characteristics of hyperpycnal flow include : (1) vertical succession composed of 2 parts, inversely-graded lower part and normally-graded upper part, (2) internal scour surface, (3) repetitive alternation of fine-grained and coarse-grained layers, or laminated and massive layers, (4) abrupt pinch-out of beds, and (5) inclusion of terrestrial materials such as leaves. Hyperpycnal flow gradually waxes and then wanes to terminate in response to flood conditions, resulting in (1). The internal scour surface (2) developed in accordance with the degree of waxing. Fluctuations of flow velocity and sediment concentration due to changes of river discharge and/or internal waves can occur during the flow event, and lead to repetitive alternation of (3). Because of the fresh interstitial water, the marine hyperpycnal flow might start to lift off after losing suspended sediments to the degree that the density of the flow is exceeded by ambient saline water. This results in (4) at the lifting point. Terrestrial materials referred to in (5) are the result of the fact that the hyperpycnal flow originated from terrestrial floods.<BR>A much wider variety of deposits, which form in one history of a turbidity current, than that expected from the Bouma sequence model, is shown. Exploration of the variety has just started.

著者

佐々木 恵一 田村 亨 桝谷 有三

出版者

土木学会

雑誌

土木計画学研究・講演集 (ISSN:09134026)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.131-134, 2000-11

著者

田村 正文 田村 亨

出版者

日本交通学会

雑誌

交通学研究 (ISSN:03873137)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.105-114, 2010 (Released:2019-05-27)

参考文献数

9

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本稿では、コンパクトシティを対象として、従来平面空間のみで分析されることが多かった都市経済モデルを用いて、都市内部の垂直方向への空間構造の分析のモデル構築を提案するものである。特に地方都市においては郊外化が進んでおり市街地周辺のコンパクト化が進展している。しかしながら市街地への住民の集中により、垂直方向への空間構造が住民厚生の低下に繋がる可能性がある。そこで、本稿では、この問題に対する基礎的なモデルの構築を試みるものである。

著者

佐々木 恵一 Tiglao Noriel Christopher C. 田村 亨 斎藤 和夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.225-230, 1999

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マニラ首都圏の人口は地方部からの人口流入によって、1980年の592万人から1995年には945万人へと増加した。現在、この人口増加はスコッター地区やスラム街の拡大を引き起こし、深刻な環境問題となっている。土 地利用政策による人口誘導のための既存の都市モデルは、開発途上国特有のデータ欠如への配慮が為されていなかった。そ こで本研究はマニラ首都圏の1986年、96年における土地利用データを用いて土地利用と人口の空間的分布について分析する。

著者

有村 幹治 長谷川 裕修 藤井 勝 田村 亨

出版者

土木学会

雑誌

土木計画学研究・講演集

巻号頁・発行日

vol.34, no.183, pp.1-2, 2006-12

著者

杉本 博之 首藤 諭 後藤 晃 渡辺 忠朋 田村 亨

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.682, pp.347-357, 2001-07-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

16

被引用文献数

4 11

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北海道の橋梁のユーザーコストを数値化することにより, ライフサイクルコストにおけるユーザーコストの影響について調べるものである. ライフサイクルコスト低減の考え方は, 効率的な維待管理システムを作るために, 橋梁維持管理システム (BMS) に取り入れられて来るであろう. しかし, ライフサイクルコストを考える上でのユーザーコストは, 項目としてのみ挙げられ, 実際にどの程度の影響があるかについての研究は少ない. ユーザーコストはライフサイクルコストの大きな割合を占めると予測される. また, ユーザーコストは, 対象橋梁周辺の迂回路ネットワークの評価を示す一つの指標であると考えられる. ユーザーコストの定量化を試み, それを取り入れたBMS戦略の一例, および中規模のRC橋梁の耐震設計に関わるライフサイクルコストの計算例によりユーザーコストの影響の程度を検討した.

著者

田村 亨

出版者

独立行政法人産業技術総合研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本年度は,(1)海岸平野での地中レーダー探査,(2)更新統下総層群木下層での露頭調査,(3)成果発表,を行った。(1)地中レーダー探査は,宮城県仙台平野と千葉県九十九里浜平野の沖積層を対象に行った。今年度は前年度も使用したPulseEkko100の地中レーダーシステムに加え,Noggin plusシステムをレンテルで導入した。このシステムは探査深度が劣るものの高周波のアンテナを扱えるため,より高分解能な探査ができる。仙台では宮城県若林区荒浜周辺の農道九十九里浜では山武郡九十九里町および山武市の農道において探査を行い,両地域の探査記録の比較を行った。レーダー探査記録中に認められる侵食面は,ストームによる海浜侵食海浜時の海浜断面形を表すが,九十九里浜と仙台で特徴が異なり,また分布する深度も異なることがわかった。これは両者間の勾配の違い(仙台が1/10に対し,九十九里浜が1/30)に起因する,ストーム時の海浜侵食プロセろの違いを反映していると考えられる。(2)露頭調査は,千葉県香取市小見川の崖に露出する更新統下総層群木下層の海浜堆積物に対して,露頭における近傍からの観察を行った結果,下部外浜堆積物中に平衡状態の海浜断面形に対応すると考えられる,無堆積不連続面を認定した。この面は生痕が集中することが特徴である。以上今年度および前年度の取り組みから得られた成果は,海浜の地層記録がち過去の地形惰報(堆積・平衡・侵食時の勾配)を解読するための手がかりとなる。(3)得られた成果の一部である,九十九里浜の地中レーダー記録の特徴についての論文を国際学術誌MarineGeologyで発表し,またアメリカ地質学会年会でポスター発表した。