著者

高橋 正美 遠藤 忠夫

出版者

和光大学総合文化研究所

雑誌

東西南北 別冊01

巻号頁・発行日

vol.01, pp.122-137, 2000-12-01

著者

長田 勇 石井 仁 桜井 均 遠藤 忠

出版者

愛知大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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「クラス替え」とは、同一学年に複数の学級がある場合に児童の構成を定期的に替えることをいう。これは、行政的制度ではなく、各学校の慣行としての実践である。しかも、我が国に特有の慣行であり、予備調査(栃木県において)に基づくと、戦後に急速に広く浸透したことがらと仮説的に推測された。そこで、この「クラス替え」はいつどういう論理ではじまり、いつごろ広まったのか、ということについて調査を通して確証することとした。初年度(平成11年度)は、調査対象の確定(青森、東京、大阪、広島の四地域の退職校長会構成員、および鹿児島郡部一地域の校長会構成員)、アンケート調査票の作成、調査実施、の諸作業をおこなった。翌年度(12年度)は、調査結果の分析をおこない、「クラス替え」も慣行は、(1)戦後において広まりはじめ、高度経済成長期以後に急速に全国に浸透した、(2)「幅広い人間関係の形成」という論理が表にあるが、児童の学力、担任教員の指導力等の観点からのクラスの均質化という論理が働いている、という傾向が見て取れた。最終年度(13年度)は、事例研究として、「かつてクラス替えはなかった(六年間固定式学級編成)」という報告のあった小学校をピックアップし、そのうちの6校を実際に訪問して古い記録等を点検する形で調査した。その結果、上記(1)の傾向がおおむね実証できた。今後も本件級を継続し、より多くの事例による実証と、最近まで「固定式学級編成」を続けていた長野県の小学校調査をおこない、「クラス替え慣行の当否」の観点での検討に発展させる予定である。

著者

内田 豊昭 足立 功一 青 輝昭 藤野 淡人 横山 英二 小俣 二也 吉沢 一彦 黒川 純 門脇 和臣 庄司 清 真下 節夫 遠藤 忠雄 小柴 健

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.84, no.5, pp.890-896, 1993-05-20

被引用文献数

4 6

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1971年8月から1991年7月までの20年間に北里大学病院泌尿器科において経験した経尿道的手術は3,215例であった.その内訳は,前立腺肥大症2,008例,膀胱腫瘍692例,前立腺癌258例,膀胱頸部硬化症167例,尿道狭窄38例,慢性前立腺炎20例,他の泌尿器疾患32例という順であった.このうち下部尿路通過障害を主訴としてTURPを施行した前立腺肥大症2,008例と前立腺癌258例の計2,266例について臨床統計的に検討した.2,266例の年齢は44歳から96歳(平均70.1歳)で,切除時間は最短9分から最長245分(平均73.0分)切除量は最小1gから最大177g(平均27.0g),使用灌流液量は最小4Lから92L(平均25.0L)であった.術後の膀胱カテーテルの留置日数は3日間から44聞間(平均4.1日間),入院日数は最短10日間から最長81日間(平均12.1日間),術中・術後合併症は合計308例(13.6%),輸血症例は305例(13.5%),死亡例は1例(0.04%)に認められた.それぞれの項目につき,疾患別,切除量別,切除時間別に検討したところ,疾患別では前立腺肥大症群が切除量,切除時間,灌流液量,術後カテーテル留置期問,合併症率が高く,前立腺癌群に入院期間と輸血例が多く認められた.また切除時間,切除量が増大するにつれ各項目とも比例増大した.

著者

福田 誠治 遠藤 忠 岩崎 正吾 袴田 邦子 関 啓子 松永 裕二

出版者

都留文科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、これまでの経験の蓄積をもちながらすでに変化を始めているロシアをフィールドとして、教育の多様化・個別化を総合的に検討しながら、英才教育の歴史的展開の研究、今日の学校多様化の実地研究、学校多様化の制度モデルの構築を行うことである。初年度はモスクワ、ヤロスラブリ、カザン、また次年度はモスクワ、サマーラ、ノボシビルスクの現地調査を行った。これによって政策、実施状況、実施上の問題点などを明らかにしてきた。これと関連して、2003年3月には「ロシアにおける英才教育と学校の多様化・個性化に関する総合的調査研究-中間報告」を、および2004年9月には「ロシアにおける英才教育と学校の多様化・個性化に関する総合的調査研究-中間報告2」を編集し、刊行した。また、ロシアにおけるエリート教育の国内研究として月1回の研究会と年1回の合宿を継続した。これは、研究分担者がそれぞれの専門性を発揮して研究を進め、毎月、国立教育政策研究所を会場にして研究会を開催するものである。とりわけ、今年度は、ロシアからの行政関係者ならびに研究者を招聘した国際会議を開催し、会議資料を編集・刊行した。国際会議は、2004年11月22日に、国立教育政策研究所(東京都目黒区)にて開催された。川野辺敏「あいさつ」に引き続いて、モスクワ市教育政庁普通教育局長オリガ・ジェルジツカヤ氏が「モスクワ市における英才教育の実践と課題」を報告し、質疑応答に入った。続いて、ロシア連邦教育科学アカデミー心理学研究所ナタリヤ・シュマコーワ氏が「英才を育てる、『星座』の実践から」を報告し、質疑応答を行った。さらに、ジェルジツカヤ、シュマコーワ、福田誠治でパネルディスカッション「ロシアの英才教育」を行った。参加者は、国立教育研究所などの研究員と、関東近県のスーパーハイスクールの教員、国内ロシア教育研究者、および本研究の研究参加者など30名余である。以上の成果をもとに、成果報告書を作成した。さらに、この成果は、2005年6月の比較教育学会にて共同発表される。

著者

遠藤 忠 小柳 正男

出版者

CRYOGENICS AND SUPERCONDUCTIVITY SOCIETY OF JAPAN

雑誌

低温工学 (ISSN:03892441)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.12-21, 1980-02-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

35

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The national voltage standard has recently been maintained by using the Josephson effect in more than ten countries. The voltage standard had been maintained by the standard cell for a long time. The stability of the voltage standard has been improved by the introduction of the Josephson voltage standard. The Josephson voltage standard is based on the constancy and universality of the fundamental physical constant 2e/h. The adopted value of 2e/h in ETL is 483 594GHz/V. The accuracy of the Josephson voltage standard is 10-7 to 10-8 in the practical use. The further improvement of the accuracy would be expected. The commercial Josephson voltage standard system will be widely used in near future.In this article, the above profile of the Josephson voltage standard is described.

著者

遠藤 忠

出版者

学校法人 須賀学園 宇都宮共和大学 シティライフ学部

雑誌

宇都宮共和大学 シティライフ学論叢 (ISSN:21895805)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.154-180, 2016 (Released:2018-03-30)

著者

遠藤 忠利

出版者

鶴見大学

雑誌

鶴見大学紀要. 第4部, 人文・社会・自然科学編 = The bulletin of Tsurumi University. Pt. 4, Studies in humanities, social and natural sciences (ISSN:03898032)

巻号頁・発行日

no.50, pp.21-24, 2013-03

著者

遠藤 忠

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.712-724, 1990

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1990年1月1日を期して,ジョセフソン効果に基づいた電圧標準に加えて,量子ホール効果に基づいた抵抗標準が,世界中で統一して用いられている.これにより,量子現象の持つ普遍性と恒常性という優れた特長に支えられて,世界的に全く統一のとれた電磁気量の実用標準体系が実現した.この結果は,両標準の技術的側面の研究もさることながら,むしろ,地道な努力を重ねて永年行われてきた種々の基礎物理定数の測定のこれまでの総決算により生まれたものといえる.本稿では,基礎物理定数との関わりを中心に,両標準の実現に至った背景について解説する.

著者

遠藤 忠

出版者

学校法人 須賀学園 宇都宮共和大学 シティライフ学部

雑誌

宇都宮共和大学 シティライフ学研究 (ISSN:24357413)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.100, 2020 (Released:2020-08-20)

著者

遠藤 忠

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.712-724, 1990-06-10 (Released:2009-02-05)

参考文献数

48

被引用文献数

7

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1990年1月1日を期して,ジョセフソン効果に基づいた電圧標準に加えて,量子ホール効果に基づいた抵抗標準が,世界中で統一して用いられている.これにより,量子現象の持つ普遍性と恒常性という優れた特長に支えられて,世界的に全く統一のとれた電磁気量の実用標準体系が実現した.この結果は,両標準の技術的側面の研究もさることながら,むしろ,地道な努力を重ねて永年行われてきた種々の基礎物理定数の測定のこれまでの総決算により生まれたものといえる.本稿では,基礎物理定数との関わりを中心に,両標準の実現に至った背景について解説する.

著者

内田 豊昭 小林 健一 本田 直康 青 輝昭 小俣 二也 遠藤 忠雄 石橋 晃 小柴 健

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.1701-1707, 1985-10

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1)膀胱腫瘍10例(11腫瘍)に対してBCG 30 mgから240 mgによる膀胱腔内注入療法を施行した.2) 11腫瘍中7腫瘍に腫瘍消失,4腫瘍に20~80%の腫瘍縮小効果が認められた.3)腫瘍の大きさ別では米粒大腫瘍の4腫瘍は全例消失し,小指頭大の腫瘍では5腫瘍中3腫瘍が消失し,残りの2腫瘍にも著明な縮小が認められた.4)悪性度の判明した8腫瘍についてみるとGrade 1は5例中4腫瘍全例が消失,1腫瘍が50%縮小し,Grade 2は3腫瘍が20~80%の腫瘍縮小を認めた.5)副作用としては,膀胱刺激症状を10例中7例(70%),発熱4例(40%),血尿3例(30%)を認めた

著者

向山 光昭 遠藤 忠

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.26, no.12, pp.1050-1066, 1968-12-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

65

被引用文献数

2

著者

遠藤 忠 飯田 貴広 古谷 暢英 山田 由美子 伊藤 眞人

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Chemical Software (ISSN:09180761)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.81-92, 1999-06-15 (Released:2000-03-28)

参考文献数

43

被引用文献数

2 5

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半経験的分子軌道法を用いて、ベンゼン2量体およびベンゼン(PhH)—モノ置換ベンゼン(PhX)対の生成熱を計算することにより、ベンゼン—モノ置換ベンゼン間相互作用のエンタルピーを求めた。ベンゼン2量体の場合について、計算法、初期の分子間距離(rI)などを検討した。PM3法で求めた相互作用エンタルピーと最適化後の配置は、これまでの実験値および計算値と矛盾しない。PhH—PhX系の初期配置としては、1ケの平行(P)と4ケの垂直配置(Vr 、Vp 、VmおよびVb)(図1)を選んだ。VpあるいはVm配置の場合には(この配置では、PhXの置換基Xに対してパラあるいはメタ位にあるH原子がPhH分子の重心の真上に存在する)、計算から求めたPhH—PhX間相互作用エンタルピー(ΔΔHf)は、GLPCから求めた実験値(ΔΔHt)と良い相関関係を示し(図5)、相関係数(ρ)は0.94(rI = 2.75 Å)になった。この相関式から求めたΔΔHtと実験値ΔΔHtとの差は、約0.1 kcal mol-1以下であった。他の配置の場合には(Vp配置を除くと)、ΔΔHfとΔΔHtとの間に相関関係は認められなかった。

著者

佐藤 次雄 菅野 佳実 遠藤 忠 島田 昌彦

出版者

公益社団法人 日本セラミックス協会

雑誌

窯業協會誌 (ISSN:00090255)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1085, pp.133-138, 1986-01-01 (Released:2010-04-30)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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SiC, Si3N4及びAlN試料を900°-1200℃の温度域において, K2SO4あるいはK2CO3溶融塩中に浸し, 0.1-20h反応を行わせ腐食挙動を調べた. AlNセラミックスは本実験条件下では, AlON及びα-Al2O3酸化被膜が形成されカリウム塩溶融塩腐食に対し極めて安定であり, ほとんど重量減少を示さなかった. SiCセラミックスはK2CO3溶融塩にはわずかに溶解しただけであるが, K2SO4溶融塩とは定量的に反応し, K2SO4/SiC反応モル比は0.8であった. Si3N4セラミックスは窒素雰囲気下ではK2SO4及びK2CO3溶融塩いずれとも定量的に反応し, 各々の反応モル比はK2SO4/Si3N4=1.6, K2CO3/Si3N4=3.5であった. 一方Si3N4-K2SO4系の反応は空気中では酸化物被膜の生成により抑制された. 窒素雰囲気下におけるSi3N4とK2SO4あるいはK2CO3との反応は, 固液不均一反応における表面化学反応律速の速度式に良く適合し, 見掛けの活性化エネルギーはそれぞれ724kJ/mol及び126kJ/molであった.

著者

遠藤 忠

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.27, pp.55-67, 2001-06-22 (Released:2011-01-27)

著者

遠藤 忠相 八月朔日 猛 馬場 孝幸

出版者

一般社団法人エレクトロニクス実装学会

雑誌

エレクトロニクス実装学術講演大会講演論文集 第18回エレクトロニクス実装学術講演大会

巻号頁・発行日

pp.95-96, 2004 (Released:2004-09-01)

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我々は、低熱膨張、高弾性を特長とし、環境保護のためにハロゲン・リンフリーでの難燃性と、鉛フリー半田実装時の高温リフローにも十分な高耐熱性を有する実装基板材料LαZシリーズを開発した。本報告では信頼性データと高信頼性を得るための要素技術について述べる。

著者

嶺井 明子 関 啓子 遠藤 忠 岩崎 正吾 川野辺 敏 水谷 邦子 森岡 修一 福田 誠治 松永 裕二 澤野 由紀子 大谷 実 高瀬 淳 木之下 健一 タスタンベコワ クアニシ デメジャン アドレット ミソチコ グリゴリー アスカルベック クサイーノフ セリック オミルバエフ 菅野 怜子 サイダ マフカモワ 伊藤 宏典 アブドゥジャボル ラフモノフ ズバイドゥッロ ウバイドゥロエフ

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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中央アジア4カ国は独立国家樹立後、国連やユネスコ加盟を果たし、脱・社会主義、民主的法治国家の樹立をめざし教育改革に着手した。国外からの協力と援助(ユネスコ、国際援助機関、ロシアなど)、及び国内事情(多民族国家、イスラム的伝統、都市と農村の格差、経済の人材需要など)の葛藤の中で教育政策が推進されている。初等中等教育の高い就学率、教育の世俗制、多民族への配慮などソ連時代からの正の遺産を多く継承しているが、教育へ市場原理が導入され競争的環境が強化されている。高等教育ではボローニャ・プロセスに対応した改革が進んでおり、無償制は後退している。

著者

福市 良次 遠藤 忠 野末 康雄 尾出 和利

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.55, 1997-09-24

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マルチメディア技術、インターネット技術の商用利用については様々な分野で模索がなされており、イントラネット、エクストラネットの概念か定着しつつあります。更に、インターネットを商取引の空間に仕立てようとするECの試みも非常に盛んです。しかし、コミュニケーションは商取引上だけに生じる訳ではなく、日常生活の多くの場面で発生します。そうした中でも、ボランティア団体、福祉団体、医療協会などといった比較的統制のとれた組織(グループ活動型コミュニティ)のメンバ同士は情報のやり取りを盛んに行っており、更に円滑な情報交流・情報共有のべースとしてインターネットに期待をかけています。こうしたグループ活動型コミュニティに適用するコミュニケーション基盤としてコミュートラネットを捉案します。