著者

岡田 章一 松岡 千寿 長谷川 眞

出版者

神戸史学会

雑誌

歴史と神戸 (ISSN:02887789)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.8-26, 2003-12

著者

マーティン・デイリー マーゴ・ウィルソン著 長谷川眞理子 長谷川寿一訳

出版者

新思索社

巻号頁・発行日

1999

著者

谷口 正実 東 憲孝 橋本 直方 関根 健太郎 釣木澤 尚実 松崎 剛 森 昌夫 前田 裕二 長谷川 眞紀 秋山 一男 榊原 博樹 末次 勸

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9-10, pp.990, 2001-10-01 (Released:2017-02-10)

著者

西田 淳志 山崎 修道 川上 憲人 長谷川 眞理子

出版者

公益財団法人東京都医学総合研究所

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2016-06-30

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西田らは、主体価値測定アプリを開発し、思春期大規模コホート研究に導入した。その結果、思春期のロールモデルの獲得・更新と自己制御性の発達が、自律性の成熟の基盤となり、さらにその自律性が基盤となって主体価値が形成されていくことを解明した。山崎らは、全英出生コホートデータを用い、思春期の主体価値と自己制御の発達の相互作用が高齢期のウェルビーイングを予測することを解明した。川上らは、国内外のコホートデータを用いた一連の研究から、思春期主体価値の2要因モデルを提唱した。

著者

長谷川 眞理子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.27, no.9, pp.9_9-9_10, 2022-09-01 (Released:2023-01-27)

著者

長谷川 眞理子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.3_58-3_61, 2010-03-01 (Released:2010-10-25)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

前田 裕二 村上 恵理子 秋山 一男 長谷川 眞紀 早川 哲夫 金子 富志人 宮本 昭正

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.1248-1255, 1994

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ネコに感作されている40例の成人喘息患者を対象としてネコの喘息における臨床的な意義を検討するために吸入誘発試験を行った. 即時型 (IAR) および遅発型 (LAR) いずれかの反応は40例中29例にみられた. IARのみがみられた例は12例 (30%), LARのみは7例 (17.5%), ニ相性反応 (DAR)は 10例 (25%), 反応がみられなかった例は11例 (27.5%)であった. 各反応群における年齢, 吸入前 FEV_<1.0>%,%MMF, ネコ上皮へのRASTスコアおよびアセチルコリンによる気道過敏性の閾値の常用対数値はいずれの2群間においても統計学的には有意差はみられなかった. ネコとの接触歴がLAR群ではl4%と他の2群 (DARでは78%, 無反応群では70%)よりも有意に低い率であった. ラストスコアが高くかつ気道過敏性が亢進している例は他の二群よりもDAR群に多くみられた. 喘息反応はネコとの接触歴がある患者では15/22 (68.2%)に, 接触歴のない例では10/16 (62.5%)にみられ出現率は同じであった. 以上の成績から小児のみではなく成人においてもネコアレルゲンは重要であると考えた.

著者

長谷川 眞理子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.281-286, 2007-07-31 (Released:2016-09-15)

著者

長谷川 眞理子

出版者

日本宇宙生物科学会

雑誌

Biological Sciences in Space (ISSN:09149201)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.186-199, 2005 (Released:2006-03-30)

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Human nature is a product of human brain activity, and human brain is an organ which functions to assess environmental information and to make decision about what to do next. Many aspects of human nature must be the results of evolution through natural selection in which favorable genes were selected under the environmental stress. Now, we live in civilized societies based on highly developed technology, using computers, contemplating about the relativity theory, mastering the calculus etc. However, this was not an environment where our basic human nature evolved. That environment was the one which surrounded our ancestors. Humans lived as hunter-gatherers in most of the time during evolution, and the human brain evolved to solve those problems confronted at those times. The resulting decision-making algorithms were so flexible that we can now deal with novel problems of our time using the same old decision-making algorithm. The evolution of behavior is a very complex process and no one gene is controlling any particular behavior. Genes are indeed involved in producing adaptive behavior but a behavior is produced through many other pathways as well, such as learning. We have evolved a huge brain which is capable of producing culture. Culture is a human creation but at the same time, culture has become our environment to which we have to adapt. Thus gene-culture coevolution has been a very important process in human evolution. After we have acquired language, perhaps we have acquired an almost unlimited cognitive power. Many of our cultural invention is the results of our cognitive activity and these things have become parts of our environment. However, cognition is only a small part of the workings of our brain. Human nature is also under control of emotion. Emotional processes are mostly subconscious and have changed little through evolutionary time. In the future, misfits between our cognitive products and emotional process may create many difficult problems which we have never experiences so far.

著者

長谷川 眞理子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.5_7-5_8, 2020-05-01 (Released:2020-09-25)

著者

平石 界 長谷川 寿一 長谷川 眞理子

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.580-585, 2002-12-01 (Released:2008-10-03)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

長谷川 眞紀 大友 守 水城 まさみ 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.112-118, 2009-02-28 (Released:2017-02-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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【背景・目的】化学物質過敏症は診断の決め手となるような客観的な検査所見が無く,病歴,QEESI点数,臨床検査(他疾患の除外)等から総合判断として診断している.診断のゴールド・スタンダードは負荷試験であるが,これも自覚症状の変化を判定の目安として使わざるを得ない.そういう制約はあるが,我々の施設ではこれまで化学物質負荷試験を,確定診断の目的で施行してきた.【方法】当院内の負荷ブースを用い,ホルムアルデヒド,あるいはトルエンを負荷した.負荷濃度は最高でも居住環境指針値とした.また負荷方法は従前はオープン試験によったが,最近はシングル・ブラインド試験を施行している.【結果】これまで51名の患者に延べ59回の負荷試験を行った.オープン試験を行った40名のうち,陽性例は18名,陰性例は22名であった.陰性判定理由は症状が誘発されなかった例が11名,実際の負荷が始まる前に(モニター上負荷物質濃度上昇が検出される前に)症状が出た例が11名であった.ブラインド試験は11名に施行し,陽性が4名,陰性が7名であった.【結語】化学物質負荷試験は現時点でもっとも有力な化学物質過敏症の診断法であり,共通のプロトコールを作成し行われるべきである.

著者

藤田 博仁 長谷川 眞人 吉田 恭子

出版者

日本子どもの虐待防止研究会

雑誌

子どもの虐待とネグレクト (ISSN:13451839)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.80-82, 2001-07

著者

山中 隆夫 北條 祥子 宮田 幹夫 水城 まさみ 相澤 好治 釣木澤 尚実 押方 智也子 長谷川 眞紀 大友 守 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9-10, pp.1358, 2013-10-25 (Released:2017-02-10)

著者

長谷川 眞理子

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.17-20, 2014-03-30

著者

長谷川 眞紀 西山 晃好 大友 守 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2-3, pp.225, 2004-03-20 (Released:2017-02-10)

著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30

被引用文献数

20

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

長谷川 眞理子 Mariko HASEGAWA

出版者

総合研究大学院大学 学融合推進センター

雑誌

科学と社会2010

巻号頁・発行日

pp.359-380, 2011-03-31

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第Ⅲ部 生命科学と社会2009 第2章 生命科学と社会(2)

著者

長谷川 眞理子

出版者

日蓮宗宗務院

雑誌

現代宗教研究 (ISSN:02896974)

巻号頁・発行日

no.39, pp.5-22, 2005-03

著者

長谷川 眞紀 大友 守 三田 晴久 秋山 一男

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.478-484, 2005

被引用文献数

3

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【背景】"シックハウス症候群"は室内環境要因-アレルゲン, 病原菌, 揮発性化学物質など-によって惹起される健康被害と考えられているが, その病態, 病因についてはまだ確立していない. また"シックハウス症候群"は微量の揮発性化学物質によって起こる化学物質過敏症と重なる部分が大きいと考えられる. 【方法】我々の施設を訪れた患者の中から, 4つの仮のクライテリア((1)化学物質への曝露歴, (2)多臓器の症状, (3)症状を説明するような他の疾患の除外, (4)慢性の症状)によって, 化学物質過敏症の可能性例を選び出し, その臨床像を調べた. 【結果】130名余りの患者のうち, 50名が可能性例と判定された. 女性が38名, 男性が12名, 年齢は15歳から71歳であった. そのうち42名(84%)の患者がなんらかのアレルギー性疾患の既往, または合併を持っていた. これは本邦一般人口中のアレルギー疾患の有病率よりずっと大きい. アレルギー疾患の中ではアレルギー性鼻炎が最も多かった. 総IgE値は比較的低値で32名(64%)が200IU/ml未満であった. 抗ホルムアルデヒドIgE抗体が陽性の患者はいなかった. 化学物質負荷試験後の末梢血ヒスタミン遊離反応では, reactivityもsensitivityも低下していた. 【結論】化学物質過敏症がアレルギー的機序によって惹起されるとは考えられないが, 化学物質過敏症がアレルギー疾患を持っている患者に起こりやすい, またはアレルギー疾患を顕在化させる可能性が考えられた.