著者

大橋 喜隆 川村 隆一

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.541-554, 2007-06-30

参考文献数

15

被引用文献数

1

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1996年から2004年の夏季に北陸地方でフェーン現象が発現した日を抽出し,中部地方を対象にフェーンとその状況下で形成される熱的局地循環の傾向と, GPS可降水量変動について考察した. GPS可降水量分布は,北陸地方の東部ではフェーンによる大気下層の乾燥傾向を反映するが,西部では太平洋側と同様に高い値を示した.フェーンが発現するような一般風が強い環境であっても,中部山岳域に熱的低気圧が形成される場合には北陸地方で日中に海風や谷風が生じ,フェーンの中断または弱化(フェーンブレイク)が生じる.熱的局地循環に伴うGPS可降水量の日変化は,夏季静穏日と同様にフェーン発現日においても夕方に中部山岳域で極大を示した.北陸地方沿岸域の中で日中にフェーンブレイクが見られる地域では,夕方にGPS可降水量の増加が顕著であり,フェーンに伴う南風と海風の間で水蒸気収束が発生していると考えられる.夜間にはGPS可降水量の高い領域が山岳風下側の新潟県の平野部へ移動する傾向が見られ,熱的局地循環によって山岳上空に輸送された水蒸気が,フェーンをもたらす南から南南西の一般風によって風下側へ輸送されたと考えられる.フェーンブレイクが生じていない事例では太平洋沿岸の可降水量が高く,中部山岳の風上斜面で降水頻度が高くなっており,熱的低気圧も形成されなかった.

著者

今井 俊昭

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.981-982, 2008-12-31

著者

高井 博司 川村 宏

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.969-976, 2002-12-31

被引用文献数

1

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ヤマセは,梅雨期に東北地方太平洋沿岸に吹きつける低温・湿潤な北東風である.古くから冷害の原因とされ,最近では,1993年の大冷害もこのヤマセによるものであった.近年の衛星観測データの蓄積は,局地的な現象を長期的・広域的にとらえることを可能にした.本研究では,衛星観測データと地上観測データを用い,ヤマセ日における「晴れ」・「曇」の出現確率に関する研究をおこなった.衛星観測データは,NOAA/AVHRRから作成されるJAIDASデータを利用し,ヤマセ日の特定にはアメダスデータを利用した.JAIDASよりアメダス地点周辺の気象状況(晴れ・曇等)を判別し,ヤマセ日との関係を考察したところ,ヤマセ時には,90%の割合で雲がかかっていることが示された.また,リアス式海岸である三陸地方の地形の影響が大きいことがわかった.

著者

舟田 久之

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.243-253, 1993-04-30

被引用文献数

2

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富山県内の曰降雪量予想に関して,高層風向による降雪分布の予測について調べ,降雪分布型別に予測式を作成した.また,富山県が1988年1月と1989年1月に富山市の東にある三郷において,高層気象観測を行った.これらのデータとアメダス等のデータを用いて立体的に解析して降雪分布を調べた結果,次のことが得られた.(l)輪島における500hPaと700hPaの風向によって降雪分布型が,これまで調査されている方法よりも良い精度で推定できる.(2)上層の谷に伴って500hPaに寒気が流入して気層が不安定となり,湿潤層が厚くなって雪が降る.(3)冬季の季節風時には富山県の北西部は西風,中央(富山市付近)及び北東部は南西風,南部は風が弱く,富山県の北西部は収束域,北東部は発散域となっていた.(4)雪雲は地上の収束域で発達し,雪片は中・下層の風に流されながら落下するため,降雪分布は下層の発散(収束)分布および中・下層の風との関係が深い.

著者

北川 信一郎

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.147-150, 1994-03-31

被引用文献数

1

著者

泉 裕明 菊地 勝弘 加藤 禎博 高橋 暢宏 上田 博 遊馬 芳雄

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.147-158, 1996-03-31

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近年, 酸性降水に対する関心が高まり, 日本各地においても降水のpHの測定結果が数多く報告されるようになってきた. しかし, 降雨に対して降雪の観測例は極めて少ない. また, 降雨は前線や低気圧によってもたらされるが, 北海道西岸の降雪はそれ等の外に, 季節風や季節風末期パターンといわれる独特の降雪機構をもっており, これ等の降雪機構による相違と降雪の化学成分濃度の変動に着目した研究はほとんどない. この研究では, 環境の異なる複数の観測点で, 30分から数時間毎に降雪の採取を行い, pH, 電気伝導度の他, イオンバランスのとれる主要イオンを全て測定することにより, 降雪機構の相違と降雪粒子の化学成分濃度の変動を調べたものである. その結果, 各観測点でのpHの平均値は4.6〜4.9で, いわゆる酸性雪であることがわかった. また, 都市や海の影響が大きく, はっきり出ていることもわかった. イオン濃度組成は, 降雪イベント毎によって大きく変動するが, 酸性度に注目すると, 季節風による降雪はpHが大きく, 低気圧による降雪は小さい傾向があった. また, 化学成分のウオッシュアウト率は, 低気圧による降雪の方が高いことが明らかになった.

著者

新野 宏

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.933-936, 2007-11-30

被引用文献数

2

著者

神田 学 井上 裕史 鵜野 伊津志

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.83-96, 2000-02-29

被引用文献数

13

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東京の環状八号線上空に現れる通称"環八雲"の生成メカニズムに関して数値計算により検討を行った.4次元データ同化手法・4重ネストグリッド手法を用い, また詳細な地理情報と人工排熱分布を考慮することにより, 水平スケール1km未満の局地性の強い環八雲を概ね良好に再現することができた.環八雲は, 東京湾海風の先端部の上昇流域に対応して形成された積雲列が, 環八近傍で停滞することによって形成される.これはちょうど, 東京湾海風と相模湾海風の収束帯に位置する.また, 海風先端部の重力波と熱対流の影響で, 環八雲周辺には複数のロール対流および積雲列が形成されること, が計算結果により裏付けられた.人工排熱量と都市領域を調節した数値実験により, 人工排熱量の増加や都市領域の拡大といった都市化の進行が積雲の雲量を増加させること, 都市領域の変化により水平気圧勾配が変化し, 積雲列の位置が東西方向にシフトすることが示された.

著者

吉永 創 山田 二久次 関根 義彦

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.105-117, 1998-02-28

被引用文献数

4

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親潮の異常南下に注目して日本の気温, 降水量の変動特性について調べた。親潮異常南下年の日本の気温では冬季に東北以南の本州, 四国, 九州で負の偏差, 北海道では逆に正の偏差が見られた。降水量では北陸を中心とする日本海側で正の偏差が見られた。5月から6月にかけては関東から東北南部の太平洋側で負の偏差, 降水量では九州中部〜四国南部〜紀伊半島を境にして北で増大し南で減少する傾向が示された。親潮南限緯度と気温, 降水量とのラグ相関解析により冬季は本州, 四国, 九州の気温と3〜5か月後の親潮南限緯度の間で最も高い正の相関, 北陸の降水量と4〜5か月後の親潮南限緯度の間で有意な負の相関が得られた。5月から6月については気温に対して同時あるいは1か月の前の親潮南限緯度の間で関東から東北南部の太平洋側でのみ有意な正の相関が得られた。さらに500 hPa高度偏差のEOF解析の第1, 2モードのスコアと日本の気温・降水量との相関解析により, 冬季に日本上空から北太平洋中央部にかけて500 hPa高度場が負偏差になると本州, 四国, 九州で気温が低下する傾向が示された。また気温ほど顕著ではないが1月の北陸の降水量で有意な正の相関が得られた。これらより親潮異常南下年の冬季の本州, 四国, 九州の気温の低下及び北陸での降水量の増加はグローバルな大気大循環の変動の影響による可能性が高く, 5月, 6月は関東から東北南部の太平洋側でのみ親潮の異常南下に伴う低海面水温の影響を受けて気温が低下している可能性が示唆された。

著者

藤部 文昭

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.165-174, 1997-03-31

著者

水越 允治

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.56, no.11, pp.961-963, 2009-11-30

著者

山本 晴彦 早川 誠而 鈴木 義則

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.163-170, 1998-03-31

被引用文献数

2

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近年の凶作年および豊作年の気象的特徴、水稲収量を比較するとともに、水稲の豊凶作を夏季平均気温の気温偏差から解析を試みた。1993年の夏の1980年以来の異常低温であり、福岡市では夏季平均気温の気温偏差-1.4℃、暑冷指数-36日の大冷夏年で、福岡県の水稲単収は363kg、作況指数74の大凶作年であった。1994年の夏は記録的な猛暑で、福岡市では夏季平均気温の気温偏差+1.8℃、暑冷指数56日で高温・少雨年であった。福岡県の水稲単収は過去最高の545kg、作況指数111の大豊作年であったが、潅漑用水の不足した地域では生育遅延、稔実障害などが発生し、高温年にもかかわらず単収が大きく低下した。福岡管区気象台管内の気象官署を対象とした夏季の平年気温の偏差と水稲の平均収量との比率との関係から、とくに冷夏年で夏季の気温偏差が著しいマイナスを示す年は水稲収量平年比が大きく低下した。

著者

藤部 文昭

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.109-115, 2004-02-29

被引用文献数

7

著者

瀬古 弘

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.52, no.8, pp.646-647, 2005-08-31

著者

村 規子

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.56, no.11, pp.933-938, 2009-11-30

被引用文献数

2

著者

三隅 良平 圓山 憲一

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.567-580, 2008-07-31

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豪雨が発生するとき, 10^<-4>s^<-1>オーダーのメソスケールの収束場がしばしば検出される.下層空気の収束によって積乱雲の降水が強化される過程を理解するため,ビン法雲物理モデルを搭載した2次元軸対称モデルを用いて数値実験を行った.梅雨期に典型的な,下層が湿った対流不安定の環境では,積乱雲とともに,下層空気の収束によって下層雲がつくられる.この下層雲は,積乱雲の降水を強める2つの重要な働きをする. 1つは潜熱の解放によって下層に循環をつくり,メソスケール収束場から期待される以上の水蒸気を積乱雲に取り込むこと,もう1つは積乱雲で生成される雨滴の併合成長を下層で活発にすることである.夏の雷雲発生時に見られるような下層が乾いた環境では,収束場があってもこのような下層雲が形成されず,また流入した水蒸気の多くが大気の加湿に使われるため,積乱雲の降水は梅雨期ほどには強化されない.

著者

斉藤 貞夫 柴田 彰

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.5-17, 2010-01-31

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マイクロ波放射計による海上風速算出には,降水下での風速推定が困難であるという問題があったが,地球観測衛星Aquaに搭載されているマイクロ波放射計AMSR-Eの6.925GHz帯と10.65GHz帯水平偏波輝度温度から算出する「全天候型海上風速」は雨天でも海上風速の算出が可能である.調査の結果,全天候型海上風速は台風の強風に対しても精度よく風速が算出できていることが明らかとなり,現業的な利用が期待できることが分かった.

著者

飯島 邦彦

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, 1999-11-30

著者

木下 正博 市瀬 和義

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.57-66, 2002-01-31

被引用文献数

6

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富山湾の東部沿岸地域では毎年, 4〜6月にかけて10数回程度, 上位蜃気楼が観測される.その発生理由は, これまで海に流出した冷たい雪解け水が海面上の空気を冷やし上暖下冷の空気層を形成するためと言われてきた.しかし, 富山湾の5月の海面水温は, 周辺海域に比べて特に冷たいわけではなく, とりわけ富山湾が上位蜃気楼の発生に有利な地域ではないと思われた.そこで, この疑問を明らかにするため1999〜2000年の5,6月に気温の鉛直分布を観測した.その結果, 1999年5月22日の上位蜃気楼の発生日における気温の鉛直分布には, 海面上11〜15m付近に境界層を持つ上暖下冷の空気層が見られた.この観測結果と気温の鉛直分布を仮定した光路計算による蜃気楼画像のシミュレーションからは, 海岸だけでなく海上においても上暖下冷の空気層を形成していることが推定された.

著者

野口 泰生

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.123-135, 1994-03-31

被引用文献数

25

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日本の気象官署の8割は国土面積の3%に過ぎない都市の人口集中地区(DID)に立地しており,気温の永年変化に与える都市化の影響が懸念される.冬の気温に低下傾向が見られる1950年から1988年までの期間について,官署所在都市の人口階級別に日最高・最低気温の平均変化率を求めると,日最高気温には都市化の影響はほとんど見られない.一方,日最低気温は人囗2万未満の官署で冬を中心に著しく低下するのに対し,人口規模が大きくなるにつれて気温変化率は上向き,地方気象台所在都市や100万都市では著しい昇温を示す.主成分分析により日本を地域区分し,地域毎に,都市化の影響の無い官署群平均日最高・最低気温からの差として各官署の永年変化を表現すると,この差の時系列回帰直線の傾きは都市化による昇温率を示すものと思われる.日最低気温についてはこの昇温率と都市規模(人口)との間に強い相関が見られる.