著者
松本 久
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.40, no.7, pp.493-498, 1993-07-31
著者
近藤 純正
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.269-277, 1998-04-30
被引用文献数
6

いろいろな気候域と各種地表面における蒸発散量を比較するために, 新しく導入されたポテンシャル蒸発量(可能蒸発量)で蒸発散量と降水量を無次元化し, それらの気候学的な関係を求めた.裸地面においては, 降水量の少ない乾燥域では年蒸発量は土壌の種類によらず年降水量にほぼ等しいが, 降水量が増加すると年蒸発量は土壌の種類に依存するようになり, さらに降水量が増加すると無次元年蒸発量は土壌の種類によって決まる上限値をもち, 無次元年降水量(気候湿潤度)に依存しなくなる.上限値は保水性のよいローム質土壌で0.6〜0.9, 排水性のよい粗砂地で0.3程度である.森林では, 葉面積指数が大きく雨の日の濡れた樹体からの遮断蒸発量が多く, 蒸発散量は降水量または降水日数と共に増加する.しかし, この傾向は芝生地や牧草地では明瞭ではない.無次元蒸発散量は暖候期の水田や森林では0.7〜0.9, 浅い水面では0.7程度, 芝生など草地では0.5〜0.6, 夏のツンドラや乾燥域のオアシスでは0.5前後である.また, 乾期・雨期の明瞭な地域については, 精度の高い観測資料が少なく確定的ではないが, 無次元蒸発散量の年間値は年降水量の増加と共に大きくなり, その最大値は0.4程度(主として草地)〜0.8程度(主として森林)に収束するように思われる.この値からのばらつきは雨の集中性, つまり雨季・乾期の顕著さに依存すると考えられる.今後の研究では, 蒸発散量は相対誤差10%以内の精度で観測し, これらの数値を確定することが重要である.
著者
糟谷 司 川村 隆一
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.291-303, 2011-04-30
被引用文献数
1

典型的な夏季静穏日を抽出し,中国・四国地方と瀬戸内海におけるGPS可降水量の地域的な日変化傾向と熱的局地循環について調査した.日中のGPS可降水量,日照時間,地上風の分布から,四国山地で2つ,中国山地で3つの小規模な熱的低気圧の形成が見られた.両山地の可降水量の日変化とは全く対照的に,瀬戸内地域では海風卓越時に可降水量は減少,陸風時には増加していた.瀬戸内海は中国山地と四国山地に挟まれることで,日中には内海と周囲の陸地との間で顕著な熱的局地循環が形成され,その循環に伴う下降流が瀬戸内海上で卓越し,上空からの乾燥移流と海風による水蒸気の水平発散が午後から夕方にかけての地上混合比の減少をもたらしていると示唆される.日中に日本海側と太平洋側の沿岸部では海風の水平温度移流によって地上気温の上昇が抑制されるが,瀬戸内海ではその抑制効果が働かず,15時〜22時頃に瀬戸内地域は相対的に3℃程度高温となっている.内海と外洋間で生じたこのような熱的コントラストが瀬戸内海上に最大1.3hPa程度の熱的低気圧を生じさせたと考えられる.
著者
小池 仁治
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, 2008-04-30
被引用文献数
1
著者
榊原 保志 森田 昭範
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.49, no.11, pp.901-911, 2002-11-30
参考文献数
13
被引用文献数
5

長野県白馬村において,ヒートアイランドの時間的な変化を検討するために,自動車による全73地点の移動観測を83回行った.ヒートアイランド強度は全測定地点のうち市街地気温の上位3地点の観測値の平均と郊外気温の下位3つの平均の差として求めた.さらに約1年間にわたり郊外の水田域中央部に臨時に設置した定点観測を実施し,市街地にある白馬アメダスの観測値との差をとることにより,都市と郊外の気温差を求めた.その結果,次のことが明らかになった.積雪期のヒートアイランド強度は他の時期よりも大きく,その変動も大きい.都市と郊外の気温差が大きくなる月は夜間(20時)においては1月,3月,4月と9月であり,日中では7月・8月が大きい.積雪期の気温差の日変化パターンはその他の期間と類似し,日の出後急激に小さくなり2〜3時間後には上昇に転じ,その後日の入り前後まで急激な増加は続く.灌水期の特徴は14時から15時において極大になる時間帯がある.気温差が最大になる時刻は日の出前ではなく,19時から22時が多い.
著者
冨山 芳幸
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.48, no.11, pp.811-822, 2001-11-30

関東地方の降雪は南岸低気圧によって起こることが多い.このとき, 気温の急降下をともなうために, 思わぬ雪となることがしばしばある.1999年2月11日の事例についてこの気温急降下の仕組みを調べた.この事例では, 気温の急降下は総観的寒気移流によってもたらされたものではなかった.地域によっては, 寒気移流が気温降下に無関係だったわけではないが, 降水相を雪とするほどの急激な気温降下をもたらした寒気移流は局地的なものであった.その寒気はもとからあったものではなく, 上空からの降水粒子の蒸発によって短時間の間に形成されたものであった.降水粒子の蒸発によって急激に冷却された地域には局地高気圧が形成され, 地上風は弱かった.このような気温の急降下が起こるための条件となったのは, 温暖前線面の下に乾燥した寒気塊が滞留していたことである.上空からの降水粒子がこの気層中で蒸発して, この気層を急冷却したことが気温の急降下をもたらしたのである.
著者
鈴木 博人
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.11, pp.805-816, 2004-11-30
参考文献数
12
被引用文献数
2

日本における大雨の出現頻度の経年変化を明らかにすることを目的に,日本全国の気象官署18箇所を対象に1950年から2003年の54年間におけるひと雨の1,3,6,12,24時間降水量及び総降水量の再現期間が2,5,10年以上の大雨の出現頻度の経年変化を分析した.暖候季(5月から10月)における大雨の出現頻度には,大雨の時間スケールや基準によらず,全般的に1950年代から1960年代前半にかけて高く,1960年代後半から1980年代にかけて低く,1990年代以降が最も高いという変動傾向がみられる.ただし,3,6時間降水量の再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は1990年代以降だけが高い傾向にあり,特に1990年代後半に高い傾向にある.また,1950年から2003年の期間後半の大雨の出現頻度の増加傾向はほとんどの場合に有意な期間があるが,期間前半の減少傾向に有意な期間がみられるのは一部の場合のみである.梅雨季(5月から7月)及び台風季(8月から10月)における再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は,大雨の時間スケールによって変動傾向に違いがみられるが,いずれの季節も1990年代以降は高い傾向にある.
著者
山本 哲 菊地 時夫
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.5, pp.361-368, 1998-05-31
被引用文献数
4

1996年10月29日〜31日にかけて, 関東地方の広い範囲で発生した霧について, インターネットを通じて気象の専門家でない一般からの情報の収集を試みた.今回の現象は, 発生頻度が低く出現すると人の目を引きやすいものであること, 長時間観察されること, 専門家でない人でも容易に認知できる現象であること, 人口密度の比較的高い地域に人間活動が盛んな時間帯に発生した現象であることなど, 一般からの情報提供が得やすい現象の特徴に合致したものであった.事前の準備がなかったにもかかわらず, 既存の観測ネットワークを補う, 比較的質の高い, 詳細な情報を少ない負担で得ることができた.今後インターネットの普及がさらに進めば, これを利用した, 全く新しい気象情報ネットワークが生まれる可能性が秘められているといえるであろう.
著者
北畠 尚子 三井 清
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.11, pp.827-840, 1998-11-30
被引用文献数
3

1995年11月7日から8日にかけて日本海で急発達した低気圧について, 総観〜メソαスケールの前線の構造を中心に解析を行った.日本付近にはもともと南北2組のジェット・前線系があり, 低気圧は北側のジェット・前線系に発生したもので, 最盛期には南の前線系の雲とともに1つの閉塞した低気圧の雲パターンになったinstant occlusionであった.実際には, 地上低気圧に伴う(北の系の)下層前線は最盛期にもかなりの温度傾度を持ち, 閉塞はしておらずfrontal fractureもなかった.閉塞前線の雲のように見えたのは実は上空の寒冷前線(UCF)の雲で, 南の系の前線の遷移層から北上・上昇した高θ_e空気と, dry intrusionとによって生じたものである.この新たな高θ_e気流とそれに伴う雲の発達が, 低気圧・前線系全体の発達に寄与したことが考えられる.
著者
気象庁予報部予報課
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.55, no.5, pp.431-437, 2008-05-31

平成19年に発生した台風は24個(平年26.7個)とほぼ平年並みだった.日本に上陸した台風は,台風第4号,台風第5号,台風第9号の3個(平年2.6個)と平年並だった.また,日本本土への接近数は5個(平年5.2個),沖縄・奄美は8個(平年7.2個)とほぼ平年並みで,日本全体としては12個(平年10.8個)と,発生した台風の半分が接近した.第1表に台風の発生数,上陸数,接近数を,第2表に発生した台風の一覧を示す.平成19年の台風は,例年より北で発生し寿命が短い台風が多かったことが特徴である.また,平成19年の台風のなかでは,台風第4号が西日本を中心に大きな被害をもたらした.
著者
立平 良三 瀬古 弘 鈴木 智広
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.8, pp.633-642, 1998-08-31
参考文献数
9
被引用文献数
2

単一ドップラーレーダーのデータから風の場を推定するには, 解析領域内で風が一様とか線形といった仮定が必要である.台風に適した仮定としてはまず軸対称風系が考えられる.この場合は, 台風中心の周りの同心円上で風の流入角が一定となる.本論文ではさらに現実に近付けて「解析領域内で流入角はある曲線にそって一定」と仮定し, 同心円上では流入角が変化しうるようにした.この曲線は円弧で近似できるものとし, その曲率を求める手法をモデル風系を用いたシミュレーションによって導いた.モデル風系としてはランキン渦(最大風速50ms^-1)を基本とし, 流入角が台風中心の周りを波数3で最大±30°正弦関数的に変化するものを用いた.中心から65km離れたドップラーレーダーでモデル風系を観測した時の動径速度分布にこの手法を適用し, 風を推定したときの誤差ベクトルの大きさは, 絶対値の平均で約8ms^-1であった.一様風を仮定した場合の誤差は約41ms^-1であったから, 大幅な改善が達成されている.
著者
中西 幹郎
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.117-128, 2002-02-28
参考文献数
25
被引用文献数
2

1方向ネスティング手法に適した側面境界条件を提案する.放射境界条件に,広域モデルとの接続項を付加した境界条件である.この境界条件の最大の利点は,余分な計算領域を必要としないことである.放射境界条件の本質である波の位相速度は,境界に直交する風速成分に対しては,境界内側の格子点での風速値を使って求め,そのほかの予報変数に対しては,境界上の直交風速と代表的な重力波の位相速度の和で与える.この境界条件を用いて,気象庁のRegional Spectral Model(RSM)にメンスケールモデルをネストし,寒冷前線,台風,冬の季節風および移動性高気圧の影響を受けた事例の結果を示した.前線および台風の移動は,RSMにほとんど遅れることなくシミュレートされた.また,どの事例においても,境界付近の振動はほとんど見られず,不自然な降水域も現れなかった.
著者
立原 秀一
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.43-45, 2006-01-31
参考文献数
2
被引用文献数
3
著者
植村 八郎 寺島 司 杉田 明子
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.325-335, 2009-05-31
参考文献数
12

1992年9月4日に関東北部で発達した雷雨は,突風と降ひょうにより主に農作物に多大の被害を発生させた.この雷雨を落雷位置データ,レーダーエコーおよび他の気象観測データを用いて解析した.解析には,主に10分間落雷位置データを取り扱った.落雷活動が活発なときには落雷位置が密集し団塊状に分布することが多い.これを本論文では落雷セルと仮称した.落雷セルの移動と,レーダーによる降水域の移動はよく一致し,さらに突風等被害の発生と落雷セルの通過との間に明確な関連が見られた.