著者

野口 美幸 飯島 啓太 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.163-173, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究では、特定不能の広汎性発達障害と診断され、攻撃的行動を示す児童を対象として機能的アセスメントに基づく介入を行い、その効果を検討した。対象児は介入開始時7歳9か月の男児であった。機能的アセスメントの結果より、1)友人の注目を得るために攻撃的行動を行う、2)欲しいものや状況を得るために攻撃的行動を行うという仮説を立てた。そこで、攻撃的行動の代替行動によって注目を得られるように代替行動分化強化を実施した。また、攻撃的行動による強化の獲得機会を低減するためにタイムアウトを行った。その結果、べ一スライン期には、攻撃的行動が15観察単位以上観察されていたが、代替行動分化強化を行った週は13観察単位観察され、その後タイムアウトを導入した後、徐々に観察単位数が低減した。本研究の結果から、攻撃的行動を示す特定不能の広汎性発達障害児に対して機能的アセスメントに基づく介入が有効であることが示唆された。

著者

林田 正人

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.27-30, 1982-04-30 (Released:2019-04-06)

著者

藤田 昌也 松見 淳子 平山 哲

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.195-204, 2011-09-30

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本研究は、最重度知的障害を伴う自閉症成人女性に対して、1時間単位の時計の読みと時系列の順序を指導した事例研究である。対象者は、28年間施設を入所利用し、)し2年から重症心身障害児施設を入所利用する41歳の最重度知的障害を伴う自閉症のある女性である。モデル提示、弁別訓練、プロンプトを用いた約30分の指導セッションを45試行、フォローアップを5試行実施した。介入の結果、アセスメントでは7以上の数字を読むことができなかった対象者が、段階的な指導を行うことにより1時間単位の時計の読みと時系列の順序を獲得することができた。3カ月半後のフォローアップでは時計の読みスキルの維持と他の時計への般化も確認された。本研究の結果から、段階的な行動的支援方法を用いることにより、最重度知的障害を伴う自閉症成人に対して、日常生活に応用可能な新たなスキルを形成できることが示された。

著者

宮崎 哲治

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.267-277, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

11

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患者は40歳代前半の女性。双極II型障害の大うつ病エピソードのため出勤できなくなり、やがて一人暮らしであるのに買い物に行くことさえもできず食欲も低下していったため任意入院となった。入院後約1カ月が経過してもベッドで横になったままの状態が続いていたため、薬物療法に加え行動活性化を施行した。機能分析に基づき、楽しみ、喜び、達成感が得られる活動や復職につながる活動を徐々に増やしていくことによって、大うつ病エピソードが寛解し復職が可能となった。行動活性化は行動パターンを変えることによってうつ病を改善していく技法であり、行動療法の一技法である。双極性障害に対する精神療法に関する研究は少ないが、双極性障害の大うつ病エピソードに対して、特に復職を目指している双極性障害の大うつ病エピソードの患者に対して行動活性化が有効であることが本症例により示唆された。

著者

笹川 智子 金井 嘉宏 村中 泰子 鈴木 伸一 嶋田 洋徳 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.87-98, 2004-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

30

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本研究の目的は、日本版Fear of Negative Evaluation Scale(FNE;石川ら,1992)の短縮版を作成し、その測定精度を項目反応理論(IRT)の観点から評価することであった。項目数を削減することによる情報量の損失を、段階反応モデルを用いることで補い、12項目五件法の尺度を構成した。テスト情報関数の形状から、作成された短縮版は幅広い尺度値レベルで安定した測定精度を保つことが示された。特に特性値の高い被検者に対しては30項目二件法の原版よりも有効性が高く、Leary(1983)のBrief Fear of Negative Evaluation Scale(BFNE)との比較においてもすぐれた測定上の特徴をもつものであった。また、簡便なスクリーニングテストとしての有用性や、他の尺度との併用など、臨床・研究場面への応用可能性が論じられた。

著者

宮崎 眞

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.55-66, 2004-03-31 (Released:2019-04-06)

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本研究は重度知的障害のある児童2名を対象とし、見立て遊びを指導し促すことによって発語行動がどのように変容するか検討することを目的とした。指導1-1で「焼きそば」、指導1-2で「カレーライス」「魚焼き」「サンドイッチ」および「目玉焼き」に従ってふり動作の系列を遂行するように、言語教示、動作の示範、動作を言語化の手続きにより指導した。指導2ではさらに「歯磨き」等のスクリプトを新たに加えた。対象児が遊びを開始するのを待ち、ふり動作を行ったときに対象児の動作を言語化する指導手続きを中心にした。指導1〜2の結果、両対象児は見立て遊びを自発するようになった。発語の系列化といった形態面での変化はなかったが、この見立て遊びの進展に伴い、言語面では発話の機能が多様化する傾向が認められた。

著者

佐藤 友哉

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.214-215, 2017-09-30 (Released:2017-10-31)

著者

増田 暁彦 武藤 崇 スティーブン ヘイズ ジェイソン リリス

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.137-148, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

3

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アクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)は近年欧米で盛んに研究、実践されているマインドフルネス・アクセプタンスに焦点を当てた行動療法である。本論文の目的はACTの実際を紹介することであり、前半ではACTの精神病理理論、健康論および治療手続きを要約した。後半では、日本人クライエントにACTを適用した1事例を紹介し、日本人への適応、ACTの臨床研究・実践における今後の課題を検討した。

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 清水 馨 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.11-22, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究の目的は、うつ病休職者の職場復帰の困難感を測定する尺度を作成し、さらにその尺度をもとに職場復帰の困難感の特徴を明らかにすることであった。単極性のうつ病と診断された34名を対象に職場復帰の困難感について自由記述による回答を求め、項目案を作成した。次に、単極性のうつ病と診断された休職者60名を対象にその項目について探索的因子分析を行い、「職場で必要な体力面の困難」「職場復帰後の対人面の困難」「職務に必要な認知機能面での困難」の3因子10項目から構成されることが示され、十分な信頼性と内容的妥当性、併存的妥当性が確認された。そこで、職場復帰の困難感尺度を使用してタイプ分類を実施したところ、四つの類型を得た(全般困難型、復職後の対人関係困難型、体力・認知機能困難型、困難少型)。最後に、それぞれの類型にあわせた支援について議論がなされた。

著者

金山 佐喜子 小野 昌彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.157-169, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究では、保健室登校をしていた12歳女児への教室登校支援について検討した。彼女の保健室登校は教室での困難な課題からの回避の機能をもち、そして彼女の回避行動は養護教諭のかかわりによって維持されてきたと分析された。個別支援計画のおもな内容は、困難な課題を克服するための目標設定行動や支援依頼行動の指導、教室登校計画と授業準備の支援、学校や家庭との連携(母親指導含む)であった。1か月にわたる支援の結果、彼女は教室に復帰した。追跡調査の結果、支援終了後も教室登校は継続していた。

著者

小川 成

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.313-321, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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慢性の腰痛を併存した社交不安症に対しアクセプタンス&コミットメント・セラピー(Acceptance and Commitment Therapy: ACT)を施行した経験について報告する。クライエントは40歳代の女性である。経過の中で認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy: CBT)を施行したが改善は見られていなかった。アイフォート・フォーサイス(2012)のマニュアルに基づいた毎週1時間、計12回のACTを施行した結果、社交不安症の症状と腰痛に変化が見られた。しかし、CBTを施行されたことのあるクライエントの場合、ACTとCBTを混同する可能性があり留意すべきである。

著者

藤田 昌也 松見 淳子 平山 哲

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.195-204, 2011-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は、最重度知的障害を伴う自閉症成人女性に対して、1時間単位の時計の読みと時系列の順序を指導した事例研究である。対象者は、28年間施設を入所利用し、)し2年から重症心身障害児施設を入所利用する41歳の最重度知的障害を伴う自閉症のある女性である。モデル提示、弁別訓練、プロンプトを用いた約30分の指導セッションを45試行、フォローアップを5試行実施した。介入の結果、アセスメントでは7以上の数字を読むことができなかった対象者が、段階的な指導を行うことにより1時間単位の時計の読みと時系列の順序を獲得することができた。3カ月半後のフォローアップでは時計の読みスキルの維持と他の時計への般化も確認された。本研究の結果から、段階的な行動的支援方法を用いることにより、最重度知的障害を伴う自閉症成人に対して、日常生活に応用可能な新たなスキルを形成できることが示された。

著者

土井 理美 坂野 朝子 武藤 崇 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.83-94, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)

参考文献数

31

被引用文献数

3

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本研究の目的は、Acceptance & Commitment Therapy(ACT)の文脈における「価値」に沿った行動を測定するValuing Questionnaire(VQ)の日本語版を作成し、信頼性および妥当性の検証を行うことであった。大学生262名を対象に確認的因子分析、構成概念妥当性、内的整合性の検討を行い、大学生65名を対象に再検査信頼性および測定誤差の検討を行った。その結果、日本語版VQは10項目2因子構造であり、信頼性と妥当性を有する尺度であることが示された。これまでの価値に沿った行動を測定する尺度と比べ、測定が容易であることから日本語版VQは研究上および臨床上の効果測定に活用できる。今後は、臨床群を対象とした場合でも同様の因子構造が仮定されるかを検討する必要がある。

著者

原井 宏明

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.379-381, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

2

著者

田上 明日香 伊藤 大輔 大野 真由子 白井 麻理 嶋田 洋徳 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.95-106, 2010-06-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、うつ病の治療において、うつ症状とともに評価が必要とされている社会的機能に着目し、うつ症状と社会的機能に関連する心理的要因を明らかにすることである。単極性のうつ病と診断された66名を対象に、自動思考尺度(ATQ-R)、対処方略尺度(TAC)、ソーシャルスキル尺度(KISS)、うつ症状尺度(BDHI)、社会適応状態尺度(SASS)を実施した。その結果、うつ症状に対しては、"自己に対する非難"が関連していたが、社会適応状態には"肯定的思考"と"肯定的解釈と気そらし""社会的スキル"が関連しており、うつ症状と社会適応状態では関連する要因が異なることが示唆された。これらのことから、うつ病患者への支援においては、うつ症状だけでなく社会適応状態に関連する要因を検討する必要性が議論され最後に本研究の限界について述べられた。

著者

足達 淑子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.36-55, 1989-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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肥満に対する集団行動療法の効果を検討する目的で,保健所において行動療法の個人治療を併用した治療を個別群15名(年齢48.1歳,BMI27.8kg/m^2)に,行動療法の集団治療のみを集団群27名(50.1歳,28.9kg/m2)に,一般的な栄養と運動指導を比較群57名(50.5歳,28.5kg/m^2)に行なった。6か月の治療期間中の脱落者は個別群が2名(13.3%),集団群が5名(18.5%),比較群が31名(54.4%)であり,これを除いた個別群13名,集団群22名,比較群26名についての結果は次のとおりであった。行動療法の2群は減少体重が約6kgで比較群の2倍であり,個別群と集団群では,治療期間中は差がなかったが,2年の追跡調査では個別群が優れていた。また行動療法群では,治療初期の減少体重,治療のコソプライアンス,終了時の減少体重が,治療終了後の効果の維持と関係があった。そのほかに,開始時の体重と体脂肪量,および減量希望体重が治療効果に影響した。行動療法群は減量効果のほかに血中脂質の改善,摂取エネルギーの減少,身体的および精神的自覚症の改善を認めた。以上より行動療法は,肥満の安全で有効な治療法であると結論した。

著者

坂野 雄二 東條 光彦

出版者

日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 = Japanese journal of behavior therapy (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.73-82, 1986

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本研究の目的は,日常生活のさまざまな状況における個人の一般性セルフ・エフィカシーの強さを測定する尺度を作成し,その信頼性と妥当性について検証することである。知覚されたセルフ・エフィカシーの強さを表わしていると思われる項目の選択と,それらの因子分析の結果にもとづいて,16項目から成る「一般性セルフ・エフィカシー尺度(GSES)」が作成された。再検査法,折半法,平行検査法等による検討の結果,GSESは内的整合性も高く,信頼性,妥当性も十分に高いことが示された。また,抑うつ状態にある患者と,中程度ないしは高程度のセルフ・エフィカシーを示す健常者との聞でGSES得点の比較を行ったところ,抑うつ状態にある者は,そうでない者に比べて得点が有意に低いという結果が示された。その結果,GSESは弁別力という点でも妥当性は高く,臨床的応用あるいは研究への応用に十分に耐えうることが示唆された。

著者

境泉 洋 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.133-143, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、ひきこもり状態にある人(以下、ひきこもり本人)の親のストレス反応に影響を与える認知的要因を明らかにすることであった。親のストレス反応に影響を与える要因を明らかにするために、ひきこもり本人の親175名を対象にHBCL(境ら,2004)、「ひきこもり状態に対する否定的評価(以下、否定的評価;境ら,2009)」「ひきこもり本人が示す問題行動への対処に関するセルフ・エフィカシー(以下、セルフ・エフィカシー)」、SRS-18(鈴木ら,1997)に回答を求めた。階層的重回帰分析の結果、「否定的評価」が高いと親の「抑うつ・不安」は高く、「セルフ・エフィカシー」が高いと親のストレス反応は低いことが明らかにされた。これらの結果を踏まえ、介入において家族の認知的要因を扱う意義について考察が加えられた。

著者

村井 佳比子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.215-224, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

23

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本稿の目的は反応の変動性を低下させる場面での自己選択反応やそれ以外の選択可能な反応の提示が反応の変動性に及ぼす影響を検討することであった。対象者は大学生118名であった。対象者をそれぞれ対照群とS群(自己選択反応提示群)、E群(自己選択反応以外提示群)、A群(選択可能な全反応提示群)、O群(自己選択反応とそれ以外の一つの反応提示群)、N群(反応提示なし群)にランダムに分けた。対照群以外には反応の変動性を低下させるゲームを3回実施し、ゲームが1回終了するごとにN群以外に反応の提示を行った。その後、変動性が高いと高得点が得られる変動性測定用ゲームを実施した。その結果、S群、E群、A群には対照群と同様の高い変動性がみられたが、O群とN群は対照群よりも変動性が低くなった。臨床場面においてはクライエント自身の選択反応と選択していない反応が明確にわかる反応提示が、行動変動性を低下させないことが示唆された。

著者

Keaten James A. Pribyl Charles B. 坂本 正裕

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.33-47, 2000-03-31 (Released:2019-04-06)

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近年、日本の文部科学省はディベート、パブリック・スピーチ、口頭発表といったコミュニケーションを新たな学級活動として導入しようとしている。しかし、主に書くことによるコミュニケーションや評価に依存してきたシステムに、話すことを主としたコミュニケーションを導入する場合には、コミュニケーションへの恐れに関わる諸問題が生じてくる。これらの問題は、クラス内でのコミュニケーション活動が必ずしも話すことを主体とものではないことから隠蔽されてきた。それゆえ、いかに学生にコミュニケーションに対する恐れをうまく処理させるかについて、日本の教員や研究者が参考にすべき情報源は限定されてきたともいえる。本展望は、コミュニケーション不安・抑制・回避(CAIA)に言及しながら、コミュニケーションに対する恐れを緩和することに適用可能ないくつかの認知的および情動的技法を説明することで、その情報不足を補うことを目的としている。CAIAは対人抑制、行動混乱、コミュニケーション回避といったコミュニケーション障害を包括的に統一する用語であり、非生産的思考、条件反応、コンピテンス不足と関連づけられる。本稿では、口頭でのコミュニケーション障害に対する介入技法として(1)認知的再体制化、(2)視覚化、(3)メッセージ中心イメージ法、(4)系統的脱感作を解説している。紹介したテクニックはCAIAに悩む学生を援助するために用いるには未完成の介入技法かもしれない。各仲介技法の有効性と文化的な適切さの両者を試すにはさらなる研究が必要である。