著者

山下 良平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_175-II_182, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

24

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本研究では,絶滅危惧種である希少生物を地域資源として活用する可能性を事例的に検討すべく,地域住民が希少生物の保護と活用に関してどのような認識にあるかを精査し,それらの関係性について統計的に評価した.対象となる希少種はイカリモンハンミョウであり,その価値の捉え方と利活用に関する考え方の相互関係を分析対象とした.2016年10月に石川県内で行われた郵送式質問紙票調査でデータ収集され,409の回収サンプル(有効回答数312)を用いて分析した結果,イカリモンハンミョウが棲む海岸保護に対する支払意思額と労働意思量ともに,自身への経済的メリットに期待する要因が寄与しており,地域づくりの文脈で希少種の保護と活用のあり方を位置づけるうえで,新たな知見が提示された.

著者

梶井 公美子 藤森 眞理子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

19

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本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.

著者

大塚 佳臣 中谷 隼 荒巻 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.II_109-II_116, 2015 (Released:2016-06-01)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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荒川流域をモデルとして,流域圏全体を対象とした水利用システムに対する環境・社会・経済面にわたる様々な属性を網羅的に扱い,それらに対する住民の個人別選好をACBC(Adaptive Choice Based Conjoint Analysis)を用いて計測した上で,その多様性を評価するのと同時に,それらの選好を持つようになった背景について考察を行なった.その結果,属性間のバランス(41%),事業コスト(23%),地盤沈下(24%),水道水安全性(12%)をそれぞれ重視する4つの住民グループの存在が認められた.これらのグループは,性別,年齢層,居住地との関連はなく,環境問題全般,身近な水辺,水道水に関する意識といった心理的側面の特性を背景にそれぞれの選好を形成していることが明らかになった.

著者

渡部 徹 倉島 須美子 Pham Duy Dong 堀口 健一 佐々木 貴史 浦 剣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_505-III_514, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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都市下水処理水の掛け流し灌漑により,天然の水資源を全く利用せず,窒素とカリウムの施肥なしで飼料用米「べこあおば」の栽培を行った.同じく下水処理水を循環灌漑して同品種を栽培した先行研究に比べて2倍以上の処理水を灌漑したものの,水稲の生長には顕著な変化は見られなかった.一方,収穫された玄米の栄養成分の分析では,粗タンパク質含有率(最大13.1%)が先行研究の結果や通常の水田での標準値を大きく上回っていた.粗脂肪と可溶無窒素物は標準値を若干下回ったが,処理水の連続灌漑により,高タンパクで飼料としての価値の高い米を十分な収量で収穫することができた.通常の水田の条件でも同程度の収量で栄養特性の近い米が収穫できることを示したが,それには多量の施肥が必要で収益性が低い.

著者

天野 弘基 中川 啓 河村 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_127-I_135, 2016 (Released:2017-02-20)

参考文献数

20

被引用文献数

1 3

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島原市の地下水水質を対象として,4種類の多変量解析手法を適用し,どの分類結果が当該地域の水質特性を説明するために適しているかについて検討した.5つのクラスターに分類した場合のそれぞれ特徴は,ほぼ同様であったが,各クラスターの空間分布については手法間に違いが認められ,主成分分析を利用した手法は,硝酸性窒素濃度が比較的高い採水地点を,汚染クラスターに分類した.クラスター数を10とした場合においても主成分分析を利用した手法がより適切な結果を与えうることが明らかとなった.

著者

呉 修一 Bambang WINARTA 武田 百合子 有働 恵子 梅田 信 真野 明 田中 仁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_183-I_190, 2013 (Released:2014-01-21)

参考文献数

20

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2006年5月,インドネシア・シドアルジョ市で泥火山が噴出した.噴出に伴い,2011年6月の時点で6.5km2の範囲が泥水で覆われ,高速道路や鉄道が影響を受け,3万人以上の近隣住民の生活に影響が及んだ.堆積・貯蔵限界を超えた泥水は,隣接するポロン川へ導水路を通じて排出されている.噴出した泥には硫黄などの有毒成分が含まれるため,河川・海洋の環境汚染および汚泥の堆積による河川の洪水疎通能力の低下が懸念されている.本論文は,ポロン川における汚泥の堆積・流出状況を評価するため,河川横断面データを収集し河床形状の時間的な変化を解析した.解析結果により,ポロン川への汚泥の流入に伴い,乾期に汚泥の堆積が顕著に進むが雨期には流出し, その堆積量は年々減少していることが明らかとなった.

著者

山嵜 高洋 石川 重雄 長坂 貞郎 笹田 勝寛 河野 英一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.183-195, 2013 (Released:2013-12-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1

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印旛沼流域の低平地水田において,T-N(NH4-N,NO3-N,NO2-N,Org-N),T-P等の水質浄化を水管理と農地利用の相違から検討した.1)水田における灌漑用水の浄化は,灌漑用水濃度が高濃度の場合,灌漑用水量を多く必要とするが,連続的な浸透掛流灌漑が効果的であった.2)水田への流入水(灌漑用水)の水質濃度が高ければ浄化,逆に低くければ流出負荷量が勝り汚濁の排出となる.このことは,水田における水質浄化は流入水の濃度により左右されることを示し,本調査で浸透掛流灌漑を行うことで浄化機能が発揮されることを,より明確化できた.3)水田を畑に利用転換すると,還元状態で機能する脱窒作用が減少し,降雨によりNO3-Nが流出して,印旛沼(閉鎖性水域)の劣化を助長することが危惧された.

著者

山崎 宏史 蛯江 美孝 西村 修

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_267-III_273, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究では,戸建住宅の給排水設備に節水機器を導入し,生活排水の質的量的変化および浄化槽の処理性能に及ぼす影響を評価した.節水機器の導入により使用水量が削減され,浄化槽流入水は高濃度化した.この流入水性状の変化に伴い,浄化槽からの処理水BOD濃度は14.8 mg/Lから21.4 mg/Lへと44.6%増加し,浄化槽は所期の性能を確保できなくなった.しかし,処理水量が削減されたことにより,処理水BOD濃度と水量の積で示される水環境へのBOD汚濁負荷量は,ほとんど変わらないことが明らかとなった.さらに,節水機器導入後に,浄化槽の嫌気好気循環運転を試みた結果,処理水BOD濃度は14.2 mg/Lまで減少し,水量の減少と相まって,水環境へのBOD汚濁負荷量を24.8%削減できた.

著者

長谷川 高平 荒井 康裕 小泉 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_275-II_286, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

45

被引用文献数

3

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水道管路資産の急速な老朽化と更新財源の逼迫を受け,長期に渡り発生するライフサイクルコスト(LCC)の最小化を目指すアセットマネジメントが多くの水道事業体で広まりつつある.これまで,水道管路システムを対象にLCCを最小化する管路更新計画モデルを用いた研究が数多く行われてきたが,人口減少下におけるポンプ圧送系に対する更新の考え方(ダウンサイジング等)は十分に確立されていない.そこで本研究では,更新時期と口径を整数で表現する遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた管路更新計画モデルを提案し,人口減少下におけるポンプ圧送系の樹枝状送水システムにモデルを適用した.この結果,ポンプ運転費用を考慮した合理的な口径決定と同時に末端圧力の余裕を活用した積極的なダウンサイジングの立案が提案モデルによって可能となった.また,計画期間中における水需要のピーク(計画水量)から口径を決定することが設計規範として合理的であることが示され,人口減少下では更新時の水量から口径を決定することが有効であるということも明らかとなった.

著者

山口 徹也 森川 雄貴 盛岡 通 尾崎 平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_229-II_236, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

12

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本研究では,電力負荷平準化による需要家の経済的便益という側面に着目して,電力負荷とPV出力の2つの変動を表すモデルを適用し,PV・BTシステムを設置・稼働した場合の費用効果を算定するモデルを構築した.産業工場の屋根にPVを設置し,BTからの放電をピークカットに用いた場合のパフォーマンスを表すモデルを用い,確率分布を推計し,分析評価を行った.現在のPV,BT価格を前提とした費用効果算定では,総支払額の削減には程遠いという結果となった.PVは現在価格の0.50倍になってもそれを導入することの費用効果がプラスに転じることはないが,BTの現在価格の0.8倍より下がると費用効果がプラスに転じる点が初めて現れた.PVとBTを組み合わせて導入する場合,価格低下が進むにつれて,需要家に費用効果がマイナスになることなく導入できるPVの容量が大きくなることがわかった.また,契約電力超過確率10%程度まで許容すれば,超過による罰則金を支払い,契約電力を削減した利得を多く得られなくとも,PV・BT容量を抑えて,導入費用を低減させる方が費用効果が大きくなることがわかった.

著者

森川 雄貴 野田 圭祐 盛岡 通 尾崎 平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.II_239-II_246, 2013 (Released:2014-03-05)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本研究では,街区・地区レベルでのPV-BTシステム導入による費用効果を算定するモデルを構築し,街区・地区レベルの電力需給マネジメントの単位(空間と用途)を変えることによる負荷平準化効果の違いを定量化することを目的とした.神戸市旧居留地区を対象に検討した結果,以下の4点の結論を得た.1)PV-BTを0.17[kW/100m2]導入し,地区全体で電力マネジメントを実施することによる最大電力負荷の低減効果は,導入前に対して1.2%程度であった.この低減効果はPV-BT導入量に関わるため,評価尺度をPV-BT導入量に対する削減率で表現すると70%程度と大きな効果が見られた.2)PV-BT導入量を変化させた場合の年間純便益は,地区へのPV-BT合計導入量が単位面積当たり0.25[kW/100m2]程度で最大となり,それ以上は低下する.3)用途混合度が異なる街区別のピーク負荷低減効果を明らかにしたとこら,住居系の混合割合が高い場合,住居系のピーク生起時刻が事務所系・商業系と離れているためにPV-BTによるピーク負荷低減効果が相対的に小さくなる.4)事務所系と商業系のみが混合している街区では,電力需要が標準偏差分だけ大きくなる方に変移した場合,BTによるピーク負荷低減効果は相対的に高くなる.

著者

Obaidullah RAHIMI Keisuke MURAKAMI

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_25-I_30, 2017 (Released:2018-01-15)

参考文献数

8

被引用文献数

4

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The Afghan government has planned the project of Kabul New City (KNC) in order to deal with the rapid growth of existing capital city, Kabul. The area of KNC is 1.5 times of existing Kabul City. The location of this new city is on a desert area beside the existing Kabul, and it is also surrounded by some watersheds with steep slope topography. Due to these topographical reasons, KNC will suffer a water scarcity problem. This study investigates the feasibility of a rooftop rainwater harvesting system in KNC to relieve the water scarcity problem. The volume of water which could be harvested by the system is estimated with using 10 years rainfall data. The volume of non-potable water consumption is also estimated from the current water use in Kabul city. As a case study, the efficiency of the rooftop rainwater harvesting system is cleared for a primary school, some types of houses and commercial buildings. An appropriate size of the water harvesting tank is also discussed based on the balance between harvested water volume and non-potable water demand.

著者

田村 聡志 木伏 明人 増子 知樹 稲員 とよの 小泉 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_157-III_164, 2012 (Released:2013-03-15)

参考文献数

16

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従来ステンレス給水管に使用され,現在も地中に多数残存している砲金製の継手等の腐食は,これまで漏水の原因の一つとなってきている.そこで本研究では,ステンレス鋼管と砲金継手等との間のガルバニック腐食の進行を,管対地電位を活用して評価した.まず,給水管や配水管の4種類の金属材料が6種類の土壌中で示す自然電位を実験室内で測定し,自然電位が時間の経過とともに大きく変動するものの,400日後には概ねステンレス鋼>砲金>鉛>ダクタイル鋳鉄の順となっていることを明らかにした.その上で,都内のほぼ全域において318栓のステンレス給水管を掘り上げて,管対地電位と最大腐食深さを測定し,管対地電位が高くなるほど砲金継手等の腐食割合が高まり,最大腐食深さも増大することを明らかにした.

著者

高野 保英

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_575-III_583, 2012 (Released:2013-03-15)

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著者の要望により、下記の論文を撤回します。 記 高野保英:係留型気球を用いた小型サンプラーによる浮遊粒子状物質(SPM)個数濃度鉛 直分布計測, 土木学会論文集G(環境) , Vol.68, No. 7, pp. III_575-III_583, 2012. 著者の撤回要望の理由: 論文において使用された浮遊粒子状物質(SPM)の定義に誤りが あるため。 以上

著者

加藤 伸悟 増田 貴則

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.III_389-III_401, 2014 (Released:2015-03-05)

参考文献数

69

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水界の食物網モデルには,栄養塩濃度の違い(栄養塩段階)によって異なる食物網動態の変化を表現しうることが求められる.また主要な分解者・基礎生産者である細菌は,食物網全体に影響をおよぼすものと考えられる.本研究では,観測事象による検証を踏まえた食物網モデル構築と,それを用いて細菌が食物網動態におよぼす影響を示すことを目的とした.本モデルは,栄養塩段階ごとの食物網動態を表現しうるものであることが示された.細菌はリン再生を変化させ,水界バイオマスに影響をおよぼした.また,細菌を出発点とする微生物食物連鎖は,下位生産者への捕食圧,上位捕食者へのエネルギー伝達の面で重要な役割を果たし,食物網動態の適切なモデル化に寄与している.細菌を出発点とするインパクトは食物網全体に影響を与えるものであることを示した.

著者

有働 恵子 武田 百合子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_101-I_110, 2014 (Released:2014-12-12)

参考文献数

14

被引用文献数

6

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本研究では,海面上昇による砂浜消失の予測手法がその結果に及ぼす影響について,予測時に使用する砂浜データの違いや予測方法による不確実性に着目して評価するとともに,予測された全国の砂浜消失率を既存の予測結果と比較した.全国の砂浜消失率は,IPCC第5次評価報告書の海面上昇量予測結果の下限値0.26mであっても46%で,上限値0.82mでは91%に達すると予測され,既存の予測結果と概ね一致した.本研究で着目した上記の不確実性を考慮しても,気候変動による大規模な砂浜消失は避けられず,現実的な適応策を考えていく必要性を示唆した.

著者

靏巻 峰夫 久保 朱里 山本 祐吾 吉田 登

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.II_23-II_34, 2016 (Released:2017-04-10)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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少子高齢化,過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理,廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している.加えて,低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている.本研究では,従来,別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって,このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである.可燃ごみのメタン発酵,発酵分離水の処理,発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40%の削減の可能性があることがわかり,連携の有効性を明らかにした.

著者

山内 正仁 松元 皓隆 山田 真義 八木 史郎 村山 陵 山口 善敬 山口 隆司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.85-92, 2012 (Released:2012-04-20)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,まずきのこ栽培用の焼酎粕・でん粉粕培地の臭気物質の同定と定量を行った.その結果,アセトイン,酪酸,ジアセチルが主成分となり,これらにその他の臭気物質が混ざり合うことで独特の不快な臭いを発していることが示唆された.また,これらの臭気物質は培地に菌糸が蔓延するにつれて消失した.つぎに液体培地を用いて,主成分の臭気物質の消臭メカニズムを検討した.その結果,これらの臭気物質は菌体外酵素の働きで消失している可能性は低く,きのこ菌糸そのもので分解されている可能性が高いことが示唆された.さらに,臭気指数およびにおいの質について調査し,焼酎粕・でん粉粕培地の臭いは,培養が進むにつれて培地本来の酸っぱい臭いから,きのこの匂いへ,においの質が変わると同時に,臭気指数は減少することが明らかになった.

著者

綿貫 翔 山田 正

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_305-I_310, 2015

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本論文では,熱帯夜の時間帯を午後6時から翌午後6時までと定義し,その時間帯における最低気温(平均値)と気象庁の統計データや既往の研究で用いられている日最低気温(瞬間値)との比較を行った.また,定義した時間帯における最低気温をとる時間帯やその回数などを全国12地点で調べた.<br> その結果,定義した時間帯における最低気温(平均値)と日最低気温(瞬間値)の比較では,既往の研究で行われている熱帯夜日と同日の最低気温よりも熱帯夜日と翌日の日最低気温の方が相関が高くなることがわかった.また,定義した時間帯における最低気温は午前4時から午前6時であることがわかった.

著者

神谷 大介 赤松 良久 渡邊 学歩 大槻 順朗 二瓶 泰雄 上鶴 翔悟

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_87-I_94, 2014

被引用文献数

1

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本論文では近年増加してきている局地的豪雨災害に対し,小規模集落での課題と適切な支援方策を検討するため,2013年に発生した山口・島根豪雨災害における萩市須佐川を対象として,調査・分析を行った.この結果,避難勧告の発令基準は雨量と水位によって規定されているが,実際には水位のみで判断されていた.雨量を基に判断すれば,1時間以上早く避難勧告が発令出来たことを示した.住民は周囲の状況を見て避難を判断しており,膝上以上の水位の中,危険な避難行動を行っていた.安全な避難を促すためには,事前のリスクコミュニケーションと雨量を基にした避難準備情報の発表が必要であることを示した.