著者
黒沼 春雄 小島 博光 清浦 雷作
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1972, no.10, pp.1847-1853, 1972

本研究は,五酸化バナジウムー硫酸カリウムーシリカゲル系触媒による二酸化イナウの接触酸化反応において,とくに二酸化イオウ低濃度(0。1~1.5%)の場合の反応速度を検討し,低濃度領域での反応機構についての知見を得るとともに,排煙脱硫装置設計の-助とする目的で行なった。<BR>実験は拡散の影響を無視できる条件を選び初期反応速度を測定した。その結果,(i)初期反応速度γはPb2の-次に比例する,(ii)γs~馬O<sup>2-</sup>曲線に極大点がある,(iii)その極大点の位置は反応温度によって変化し,Pによってはあまり影響を受けないなどの結論を得,つぎのような初期反応の速度式を提出した。<BR>γs=ゐPb2P語O<sup>2-</sup>/(1十κ1Pso2)2<BR>また,反応の定常状態における触媒中のv5÷/v5÷十v4つ比は,反応ガス中の酸素分圧にはあまり影響を受けず,主として二酸化イオウ分圧の変化にともなって変化した。
著者
田中 清文 松原 義治
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1976, no.12, pp.1883-1887, 1976
被引用文献数
6

カリオフィレン[1]とクロロ酢酸類(モノ,ジおよびトリクロロ酢酸)の等モル混合物に水を加えるか,あるいは加えないで室温~100℃で2~32時間かきまぜて水和反応を起こさせた。その結果,4種のアルコール類(収率最高75%)が得られ,物理定数,IR,NMRおよびMSの測定結果からそれらは,β-カリオフィレンアルコール(カリオラン-1-オール)[1a],ジヒドロネオクロベン-4β-オール[1b],ジヒドロカリオフィレン-4-オール[1c]およびジヒド揖クロベン-9β-オール[1d]であることを確認した。通常[1a]が主生成物として得られ,特定の条件下その生成比は72%を示した。[1b],[1c]および[1d]は文献未載の新規セスキテルペンアルコールである。
著者
松尾 昭彦 灘谷 和美 中山 充 林 修一
出版者
日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1981, no.5, pp.665-670, 1981
被引用文献数
8

苔類に含まれる植物生長阻害活性テルペノイドの研究の一環として,今回マルバハネゴケから4種のセスキテルペノイドが単離され,それらの構造が(+)ニオパリホリエン[1] ,(+)-オバリホリエナロン[2],(+)-オバリホリエナール[3]および(+)-プラギオキリンA[4]と同定された。これらのセスキテルペノイド[1],[2],[3]および[4]はそれぞれ25,250,50および50ppmの濃度でイネ幼苗の生長をほとんど完全に阻止した。その生長阻害効果について詳細な検討を行なった。さらに,生長阻害活性と化学構造の相互関係を研究するために,オバリホリエン[1]から誘導した化合物[5]~[9]の活性試験を行なった。その結果,生長阻害活性はアセチルヘミアセタール部位に依存していることが指示された。α-メチレン-δ-ラクトン[9]は天然産阻害物質[1],[3]および[4]の活性とほとんど同じくらいの活性を有していた。しかしながら,ケトン[2]とγ-ラクトン[8]は低濃度において根の生長を促進した。
著者
橋本 茂 徳若 博司 永井 敏雄
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1973, no.12, pp.2384-2388, 1973

α-オレフィンスルホン酸のNMRスペクトルを測定し解析した結果,アルケンスルホン酸,1,3-および1,4-アルカンサルトンを含んでいたが,アルカリ条件下で加水分解したa-オレフィンスルホン酸ナトリウムにみられるようなLアルケンスルホン酸を含有してないことを見いだした。また,5.06,3.43ppmに帰属できないピークがあったが,これらのピークを帰属するためにいろいろ検討した結果このピークはdi-アルケンスルホン酸の生成と密接な関係にあり,アルカリ条件下での加水分解ではアルケンスルホン酸を与えることがわかった。この事実と化学シフト位置などから考え,長鎖a-オレフィンスルホン酸でいまだ見いがされていなかった1,2-アルカンジ-サルトンの>CH-O,-CHズSOゴプロトンによるピークと帰属することができた。この知見はスルポソ化における初期生成物,スルホン化機構の研究に役立つと考えられる。<BR>NMRスペクトルの解析結果に基づぎ,a-オレフィンスルホン酸中のアルケンスルホン酸,アルカンサルトンおよび1,2-アルカンジ-サルトンを簡単に定量分析することができ,この方法は,炭素鎖長分布のあるAOS酸にも適用できる長所を有する。
著者
藤郷 森 田中 甫 高嵜 裕圭 遠藤 敦
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1989, no.11, pp.1949-1956, 1989
被引用文献数
1

従来,著者らは鹿沼軽石層から分離分級した非晶質講料が広い比表面積を有することに注目し,化学工業用材料としての活用をはかる目的で検討して来ている。今回,+15μmの粒子径を有する非晶質試料の粒表面および構造特性を明らかにする目的で,0.5Mの水酸化ナトリウム水溶液を用いるHashimoto-Jacksan法に準じた方法で化学処理し,化学処理した試料は電荷およびイオン径を異にする三種の吸着質を用いる液相吸着法によって,表面特性の変化を検討した。<BR>非晶質試料は団粒構造を形成しているが,化学処理することによって表面特性を異にする最低,二つの部分,すなわち陰イオン類の吸着能に富む粒子表面層と陽イオン類の吸着能に富む粒子内部層とから構成される。粒子表面層は細孔径め細かいアルミニウ4を基質とする物質から構成され,この物質は粒子全体を被羅した状態で団粒構造を支えた状態で存在する。一方,粒子内部層曝メテレンブルーのような大きなイオンをも吸着することから比較的太い細孔を有すること,さらに少量の造岩鋤類を含むことが明らかとなった。吸着質の電荷から判断して,水溶液中では,粒子表面層は正に,粒子内部層は負にそれぞれ帯電しているものと考えられる。<BR>さらに,特性を異にする吸着質を用いる液相吸着法は,非晶質試料などX線粉末回折法などの適用困難な試料の特性変化を解析する手段として有効であることが明らかとなった。
著者
大庭 有二 小門 宏 井上 英一
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1974, no.7, pp.1209-1212, 1974

さきにも報告のした陽極の還元力を酸化亜鉛の光電導により制御して,電解反応により画像形成を行なわす電概論電子写真法り塩化ニッケル,塩化アンモニウム,チオ硫酸ナトリウムからなる現像液は,中性付近でもっとも高いニッケル析出濃度を示し,酸性側ほどニッケル析出効率が下がった。約pH 6以下では現像液が疲労しやすく,この原因は,申性以上で生成するニッケルアンミン錯体が電解反応に関与するためと推定した。ニッケル析出反応の促進剤であるチオ硫酸ナトリウムは,10-s mol/1までニッケル析出反応を増加させる作用に寄与したが,それ以上の濃度では,アルミニウム基板とニッケルイオンの直接反応を増加させる原因となった。これらの現像液中で測定した酸化亜鉛と接触したアルミニウム基板の電位は主としてアルミニウムとアルミニウムイオンの平衡と,アルミニウムイオンと塩化物イオンの平衡関係によりなり立ち,塩化物イオン濃度の関数であると推定した。この電位の安定性は,アルミニウムと遊離ニッケルイオン(アクア錯体イオン)との直接反応による電荷消費が原因と考えられ,遊離のニッケルイオンの減少により電位は安定化した。
著者
太田 道也 大谷 杉郎 飯塚 晋司 沢田 剛 小島 昭
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1988, no.6, pp.975-980, 1988

さきに報告した, ピレン, フェチントレン混合物を原料とし, ベンゼンジメタノールのジメチル置換体 (DM) を橋かけ剤とする COPNA 樹脂を用いて, 最高 2500℃ まで加熱し, 炭素化処理した。そのさいの樹脂の構造変化を調べ, DM 系樹脂の炭素化機構を PXG 系の場合と比較検討した。合成した DM 系樹脂は 120℃ で20時間硬化したのち, 200℃ で1時間後硬化し, これを炭素化の出発原料とした。加熱処理は, 窒素気流中で 1400℃ までは 5℃/minの昇温速度で, 1400 から 2500℃ までは 20℃/min で行なった。<BR>DM 系は PXG 系と異なり, 450℃ で完全に液化した。そして, この液相状態がみられる温度域では, 樹脂中に光学的に異方性を示す液晶部分, いわゆるメソフェーズが観察された。2500℃ までの各温度で加熱処理した樹脂炭の文線回折測定の結果, DM 系は典型的な易黒鉛化性挙動 (2500℃ 処理において, d<SUB>(002)</SUB>=0.336nm, Lc=33nm) を示すことがわかった。
著者
笠野 雅信 松原 義治
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1977, no.10, pp.1502-1504, 1977

α-セドレンの四酢酸鉛による酸化を60℃およが80℃で行ない,5-セドラノン[1],5-インセドラノン[2],5-アセトキシー5-セドレン[3],5α-アセトキシー6-セドレン[4],6α-セドラナール[5],13-アセトキシー5-セドレン[6],6β-アセトキシセドラン[7]および5,6-ジアセトキシセドラン[8]の8種の酸化生成物を得た。また,反応温度115℃では[3]~[7]の5種の酸化生成物を得た。これらの反癒生成物の構造をIR,NMRおよびMSスペクトルから明らかにした。
著者
佐藤 匡 高橋 一生 市川 修治
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1984, no.1, pp.119-124, 1984
被引用文献数
1

D-グルコースおよびD-ガラクトースを塩化チタン(IV)存在下メタノール中で光照射するとC5-C6位の結合が選択的に開裂し,相当するペントジアルドース誘導体を与えた。この反応は,1)フラノシド構造への異性化,2)C5,C6一位のヒドロキシル基とチタンによるキレート生成,および,3)このキレート内における電子移動,により進行すると考えられる。本反応の選択性はこの反応が第一級ヒドロキシル基を含む1,2-ジオール系でもっともよく進行するためと考えられる。
著者
原田 明 蒲池 幹治
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.7, pp.587-595, 1994
被引用文献数
1

近年,低分子化合物の分子認識について多くの研究がなされているが,生体系においては高分子による高分子の認識が生命を維持していく上で重要な役割を果たしている。著者らはホスト-ゲスト系による高分子の認識と高分子の認識に伴う超分子構造の構築について検討した。従来,シクロデキストリンの包接に関する研究は低分子化合物の研究に限られていたが,著者らはシクロデキストリンが種々のポリマーを取り込み包接化合物を形成することを見いだした。本報告ではシクロデキストリンと種々の非イオン性の水溶性ポリマーや疎水性のポリマーとの錯体形成について検討した結果を報告したい。特にシクロデキストリンはポリマーの構造や分子量を厳密に認識し,超分子構造を形成する。これらの超分子の構築方法や構造,性質や機能について検討した。またこれらの超分子構造を利用した鋳型反応による新規な化合物,ポリロタクサンの合成方法についてものべる。
著者
白岩 正 谷口 省三 井川 明彦 樫間 裕司 黒川 秀基
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1983, no.11, pp.1617-1622, 1983

(±)-α-メチルベンジルアミンの有機酸塩のラセミ体構造を調べ,優先晶出法による光学分割の可能性について検討した。塩形成に用いた有機酸は,ベンゼンスルホン酸(BS),p-メチルベソゼンスルホン酸(MBS),p-エチルベンゼンスルホン酸(EBS),スルファニル酸(SU),p-t-ブチル安息香酸(TBB),フェノキシ酢酸(PA),イソ吉草酸(IVA),ビバル酸(PI),メタクリル酸(MC)および2,2-ビス(ヒドロキシメチル)プロピオン酸(HMP)である。これらの有機酸塩のラセミ体と光学活性体の融点,溶解度および赤外吸収スペクトルの比較によってラセミ体構造を調べた。しかし,これらの方法では(±)-TBB塩のみがラセミ混合物であることが推定できただけで,その他の塩のラセミ体構造を推定することは困難であった。そこで,ラセミ体と光学活性体の融解エンタルピー(ΔHf)を比較し,さらにラセミ化合物の生成自由エネルギー(ΔGφ)を求めた。BS,MBS,EBS,SU,PA,MCおよびHMP塩においてはΔHf(±)>ΔHf(-)になったが,IVAならびにPI塩ではΔHf(±)<ΔHf(-)になった。しかし,これらの塩のΔGφ はすべて負の値を示したことから,その(±)-塩はいずれもラセミ化合物を形成していることがわかった。とくに,PI塩のΔGφ の絶対値はその他の塩のそれらにくらべてきわめて小さいので,(±)-PI塩は安定性の乏しいラセミ化合物であると推定されるTBB塩ではΔHf(±)<ΔHf(-)になり,ΔGφ の値も正の値を示したので,そのラセミ体はラセミ混合物であることが確認された。なお,以上の(±)一塩のラセミ体構造は,融点の二成分系状態図からも確認した。以上の結果から,(±)-TBB塩がラセミ混合物であることがわかったので,テトラヒドロフラン中,20℃で優先晶出法によって光学分割した。その結果,90%以上の光学純度の(-)-TBB塩を分割することができた。
著者
奈良 賢一 渭東 祥高 真鍋 修
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1974, no.12, pp.2449-2451, 1974
被引用文献数
1

1-Amino-7-naphthol and 3, 5-xylidine were prepared by amination of potassium 2-naphthol8-sulfonate and m-xylene-5-sulfonate, respectively.<BR>Potassium 2-naphthol-8-sulfonate was allowed to react with sodium amide in liquid ammonia at 160&deg;C for 16 hours to give 1-amino-7-naphthol in a 84.5% yield, whereas sodium 2-naphthol6-sulfonate did not undergo the amination under these conditions.3, 5-Xylidine was obtained by the amination of potassium m-xylene-5-sulfonate at 155&deg;C for 9 hours in a 82.7% yield.
著者
櫻井 英樹
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1990, no.5, pp.439-450, 1990
被引用文献数
1

ペルシリル置換π電子系化合物についての最近の著者らの研究を総合的に報告する。ここでのπ電子系化合物としてはアセチレソ,エチレン,アレン,ブタトリエン,トリメチレソメタン,メチレンシクプロペン,シクロブタジェン,フルベン,ベンゼンおよびベンゼンの原子価異性体である。これらのロ化合物の若干の遷移金属錯体についても述べた。シリル基は電子的および立体的に,π 電子系に強い摂動を与えるので,時として異常とも思えるような興味深い性質を示す事がある。例えばテトラキス(トリメチルシリル)エチレンやヘキサキス(トリメチルシリル)ベンゼンは可逆的なサーモクロミズムを示すし,後者は容易に相当するDewarベンゼンやプリズマンへの原子価異性を起こす。ピスシリル置換アセチレソの遷移金属錯体上での容易な1,2-シリル転位も特筆すべきもので,その結果,フルベンやトリメチレンメタン0或いはメチレンシクロプロペンの遷移金属錯体が得られた。特にメチレンシクロプロペン錯体はこれまでに得られていないものである。以上の新規化合物のX線結晶解析による構造解析は興味ある結果をもたらした。これらについて詳述する。
著者
秋鹿 研一 小山 建次 山口 寿太郎 尾崎 萃
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1976, no.3, pp.394-398, 1976
被引用文献数
2

200~300℃,全圧600mmHgの条件でもっとも活性の高いアンモニア合成触媒であるRu-AC(活性炭)-Kと,それについで活性の高いOs-AC-Kの製法と活性の関係を検討した。Kは一定量(約1mmol/9-cat)添加後はじめて活性が現われ,KがACにほぼ飽和吸着すると考えられる量,約 1mmol/g-cat,まで活性は直線的に増加する。RuCl<SUB>3</SUB>-ACの還元のさい,水素は当量の6倍も消費する。過剰の消費水素はACとの反応およびACへのスピルオーバーによると考えられるが,その量は活性に影響しない。還元にさいしHClが発生するが,一部の壇化物イオンは触媒上に残る。<BR>Ru-AC-Kの活性は,Ruの露出表面積に対応すると考えられるRu-ACへのCO化学吸着量にほぼ比例する。Ru塩はRu/ACが約 3wt%まではACによく吸着する。CO化学吸着量も 3wt%まではRu量にほぼ直線的に増加する。しかし3wt%を越えるとRu塩は吸着しにくくなり,Ruの分散性も低下する。Ru(2,3価)またはOs(3,4,6,8価)について酸化数の異なる塩を出発原料とした触媒の間でRuまたはOsの活性は変わらなかった。また活性炭を硝酸,アンモニア水,あるいはその両者により処理した場合も得られるRu触媒のCO化学吸着量に影響なかった。
著者
坂本 清子 綱脇 恵章 津波古 充朝 田中 和男 小林 正光
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌
巻号頁・発行日
vol.1990, no.4, pp.363-369, 1990
被引用文献数
1

五酸化ニリンと水酸化アルミニウムとの反応によるリン酸アルミニウムの生成における3種の結晶形の異なる五酸化ニリン(H型,0型および0'型)の反応性の相違,および水酸化アルミニウム分子内のヒドロキシル基がリン酸アルミニウムの生成におよぼす効果について,粉末X線回折,示差熱分析および熱重量分析法を用いて検討した。1.生成するリソ酸アルミニウムの種類およびその生成量は,五酸化ニリソと水酸化アルミニウムの混合割合(R=P205A1(OH)3),加熱温度および加熱時間によって異なった。すなわち,R=0.5ではオルトリン酸アルミニウムAIPO4のberliniteとcristobalite型およびメタリン酸アルミニウムAl・(PO3)3のA型,R=1.5では三リン酸二水素アルミニウムAIH2P3O10.のI型およびA1(PO3)3のA型とB型,R=3ではA1(PO3)3のA型.B型およびE型が生成した。2・水酸化アルミニウムに対する五酸化ニリンの反応性は,H型五酸化ニリンが一番高く,次にO'型,0型五酸化ニリンの順であった。この傾向は五酸化ニリンの加水分解速度の順序と一致した。3.水酸化アルミニウム分子内のヒドロキシル基は五酸化ニリンの加水分解に寄与し,それは五酸化ニリソとα-アルミナとの反応においてあらかじめ添加した水分と同様に重要な役割を果した。
著者
奥脇 昭嗣 伊藤 宏 岡部 泰二郎
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1977, no.10, pp.1462-1468, 1977
被引用文献数
5

アンモニアーアンモニウム塩-炭水化物混合溶液によりマンガンノジュールを処理し,銅,ニヅケル,コバルト,マンガンおよび鉄の浸出率を求め,最適浸出条件および浸出機構を検討した。 チタンライニング製内容積11のオートク1レーブに炭水化物としてブドウ糖,デンプンあるいはホルムアルデヒド0~591,ユール(平均粒径o.05~o.44,4種)10~1009/1およびアンモニア濃度0~7。5N,アンモニウム塩濃度0~1009μのアンモニアーアンモニウム塩混合溶液500 mJを入れ,温度60~160。C,時間0~6 hr,かきまぜ速度500 rpmの条件下で浸出した。ブドウ糖の場合,微細なノジュールから1時間以内に銅,ニッケルおよびコパルトを80%以上の高収率で浸出するための条件は温慶80。C,ブドウ糖/ノジュール重量比0.16,アンモニア濃度1,5N,アンモニウム塩濃度409μであった。マンガンと鉄の浸出率を抑制するためには,銅,ニッケルおよびコパルトの浸出率は少し低下するが,アンモニウム儘としては炭酸塩が非常に良好であったげデンプンおよびホルムアルデヒドの場合,ブドウ糖の場合よりはるかに高温で浸出する必要カミあり,最適温度は160。Cであった。 銅,二撃ケル,コバルトおよびマンガンの浸出挙動はつねに-体であるから,浸出機構としては,アンモニアーアンモニウム塩混合溶液においてノジュール中の酸化マンガン(y)が還元され,てマンガン(III)アンミンが生成し,それにともなって銅ニッケル,コバルトがアンミン化浸出されるものと考えられる。
著者
川井 正弘 松本 孝芳 升田 利史郎
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1994, no.2, pp.108-114, 1994
被引用文献数
1

アルギソ酸はβ-1,4結合したbマンヌロン酸(以下Mと略す)とα-1,4結合したL-グルロン酸(以下Gと略す)から構成される酸性高分子多糖である.著者らはアルギン酸-酢酸水溶液系でゲルが形成されること,また,そのゲル化濃度はアルギン酸分子中のマンヌロン酸/グルロン酸比に影響されG成分に富んだアルギン酸がより低濃度でゲル化すること,さらに,その原因はG成分に富んだアルギソ酸の方が分子鎖が剛直であるためであることを明らかにした.他方,アルギン酸水溶液に適当な二価金属イオソを添加すると溶液がゲル化することはよく知られている.著者らは,アルギン酸水溶液をゲル化するに要する添加塩量がSrCl<SUB>2</SUB><CaCl<SUB>2</SUB><MgCl<SUB>2</SUB>の順で増加し,G成分に富んだアルギン酸の方が少ない添加塩量でゲル化することを見つけた.また,それらの原因はアルギン酸に対する二価金属イオソの親和性がSr<SUP>2+</SUP>>Ca<SUP>2+</SUP>>Mg<SUP>2+</SUP>の順で減少するためと,G成分に富んだアルギン酸の方が二価金属イオンに対する親和性が高いためであることを示した.本報文では,上記の結果を総括し,さらに,アルギソ酸水溶液をCaCl<SUB>2</SUB>,SrCl<SUB>2</SUB>でゲル化した時のゲル化点の構造を小角X線散乱測定を通して明らかにする.
著者
桑村 常彦 高橋 秀男 三柴 三郎 小野 正寛
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1973, no.12, pp.2370-2377, 1973
被引用文献数
1

ペンタエリトリットの女直n-アルキルエーテル,(ROCH2) .C(CH20H)4-x (x=1~3, R=C3~C rs)への酸化エチレン(EO)重付加により,ポリオキシエチレン(POE)似非イオン性界面活性剤を合成し,疎水部におけるアルキル総炭素数(N)の等しい既知非イオン活性剤との比較のもとに,その曇り点(Cp),表面張力(rCMC), CMCにおよぼす熟瓜構造およびポリエーテル型連結部の影響について検討した。<BR>(1)一般に疎水部のアルキル鎖数(A)の増加はCp,7 CMCを低下, CMCを増大させるが, Aが2と3でのrcMc, CMCの差異は少ない。 Aが3の場合,rcMcはRがC3からC6の範囲で変化しない。Aが2以上,とくec 3の場合, CMCの対数とNの関係は直線ゆらはずれ,上方 型曲線となる。<BR>(2)同一系列,同一HLBd(DaviesのHLB値)では高級同族体ほど高いCpを示す。(3)連結部のエーテル型酸素は見かけ上親水牲に寄与しない。(4)POE鎖数(P)の多い系列はHLB,から予想されるよりかなり低いCpを示す。 P 2では,一般にEO付加数の増加とともにlogCMCが直線的に減少し,その傾きはPおよびRの大きいほどいちじるしい。<BR>以上の結果について,主としてPOE鎖の配置状態,水和性の観点から論議した。
著者
御園生 尭久 吉見 武義 福田 利弘 小林 淳一 長尾 幸徳
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1978, no.11, pp.1526-1531, 1978
被引用文献数
2

1,8-ナフタレンジカルボキシミド[1a]およびN-メチル換-1,8-ナフタレンジカルボキシミド(X=H,OCH<sub>3</sub>,0H,NH<sub>2</sub>,SO<sub>3</sub>Na)[Ib~f]をパラジウム触媒を用いて水素化することにより,[1f]の場合を除き,それぞれ相当するテトラヒドロ誘導体である1,2,3,4-テトラヒドロー1,8-ナフタレンジカルボキシミド[2a](収率77%),およびN-メチルー5-置換-1,2,3,4-テトラヒドロー1,8-ナフタレンジカルボキシミド(X=H,OCH<sub>3</sub>,0H,NH<sub>2</sub>)[2b~e](収率b:82%,c:62%,d:68%,e:78%)を得ることができた。<BR>さらに[1a]を同じ触媒でより強い条件で水素化するとデカリンー1,8-ジカルボキシミド[3]が得られることを確認した。また[2a]および[2b]を塩化アセチルで処理すると,それらのアシル誘導体である3-アセトキシー5,6-ジヒドロー4荏ベンゾ[de]インキノリンー1-オン[4a],および3-アセトキシー2-メチルー5,6-ジヒドロ-4-ベンゾ[de]インキノリンー1-オン[4b]を生じた。
著者
亀沢 誠 小原 和子 橘 芳純
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1985, no.1, pp.138-140, 1985
被引用文献数
2

It has previously been reported that 7, 7'-dihydroxy-4, 4'-dimethyl-3, 4-dihydro-4, 6'-bicoumarin C 4 J was obtained from the reaction of resorcinol [1] J with methyl acetoacetate [2]. The reaction of [5], diacetate of [4] with aluminum chloride has no w been studied.<BR>The products were found to be 2, 4-diacetylresorcinol [6], 4, 6-diacetylresorcinol [7], 2, 4, 6-triacetylresorcinol [8] and 4, 6-dimethyl-2 H, 8 H-benzo [1, 2-b : 5, 4-b'] dipyran-2, 8-dione mainly on the spectroscopic evidence. Expected Fries reaction products of [5] [9] were not obtained.<BR>The plausible mechanism for the formation of [6]&sim;[9] is discussed briefly (Scheme 3).