著者

土方 浩平 細田 利史 石岡 茂樹

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.1141-1145, 2021-12-20 (Released:2021-12-20)

参考文献数

9

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作為症/虚偽性障害(いわゆるミュンヒハウゼン症候群)は身体症状を意図的に捏造する疾患であり,小児では稀である.今回,我々は上部消化管出血との鑑別を要した作為症/虚偽性障害の1小児例を経験したので報告する.症例は13歳女児で,黒色便の訴えがあり当院を受診し,上部消化管出血を疑い上部消化管内視鏡検査,腹部造影CT,メッケル憩室シンチグラフィが行われたが,異常所見を認めなかった.外来経過観察中に吐血の訴えがあり,入院の上で上部消化管内視鏡検査,鼻咽頭内視鏡検査を行ったが異常所見を認めなかった.入院中に,患児が持参したシリンジで末梢静脈輸液路から血液を採取しているところを巡回中の看護師により目撃され,作為症/虚偽性障害と診断された.精査でも原因が明らかにならない身体症状を呈する症例では,作為症/虚偽性障害も鑑別に挙げて診療を行う必要があると考えられた.

著者

林 信一 大野 康治 森村 敏哉

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.278, 2012-04-20 (Released:2017-01-01)

著者

松浦 俊治 水田 祥代 増本 幸二 田口 智章

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.697-702, 2004-08-20 (Released:2017-01-01)

参考文献数

28

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症例は2歳9ヵ月,男児.上気道炎にて近医受診時,肝腫大,肝機能障害を指摘された.肝炎を疑われ保存的治療を行われたが,症状の改善をみず,肝生検にて原発性硬化性腸管炎(PSC)が疑われたため,当院へ紹介となった.当院でのCT,MRCPでは,肝内胆管の数珠状変化と総胆管の壁肥厚を,前医における肝生検では門脈域の線維化と炎症細胞浸潤,偽胆管の増生を認めていたため,PSCと診断された.また,肝機能障害を指摘された頃より時折血便を認め,注腸造影および大腸ファイバーにて,全大腸に全周性の浅いびらんを認めたため,潰瘍性大腸炎(UC)と診断され,以後5-ASA (5-aminosalicylic acid)投与を開始した.PSCに対し保存的治療を行ったが,肝硬変へと移行したため,5歳2ヵ月時,家族の希望にて生体肝移植目的で他院へ紹介となった.小児期発症のPSCにおけるUC合併例は稀であり,文献的考察を加えて報告する.

著者

大島 令子 佐々木 隆士 秦 信輔 島野 高志

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.830-834, 2009-08-20 (Released:2017-01-01)

参考文献数

9

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【目的】肛門周囲膿瘍(以下本症)に対する十全大補湯投与の効果につき,後方視的に検討した.【方法】2001年11月より2005年12月の間に外来を受診した本症患児に,切開・排膿による局所処置を主とする従来の治療に加えて十全大補湯を投与した(投与群,n=61).これらの症例における治療期間,治癒までの外来受診回数,再発率,手術移行件数について,それ以前の期間(1998年1月から2001年10月)に従来の治療のみを行って治療した症例(非投与群,n=44)とで比較した.【結果】両群間で男女比,初診時月齢に有意差を認めなかった.治療期間は非投与群:投与群=1.4±1.6:2.1±2.2か月と有意に非投与群で短かった(p<0.05).治癒までの外来受診回数(6.76±5.06回:6.51±3.68回),再発率(7/44例(15.9%):7/61例(11.5%))には有意差を認めなかった.一方保存的治療に抵抗し手術を行った件数は,非投与群で9/44例認めたのに対し,投与群では0例であった(p<0.01).また,2か月以上の長期に治療を要した症例(非投与群17例,投与群35例)に限って月平均の外来受診回数をみると,4.4±2.0:2.7±0.8回で有意に投与群が少なかった.【結語】肛門周囲膿瘍に対し,十全大補湯投与による明らかな治療期間の短縮,外来受診回数の減少,再発率の低下は認められなかったが,慢性化症例に関しては,外来受診回数が減少し,手術に至る症例がなくなるなどの効果が期待されることが示唆された.

著者

天江 新太郎 林 富

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.23-27, 2006

被引用文献数

2 2

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【はじめに】本邦における小児期を過ぎた先天性食道閉鎖症(以下, 本症)症例の追跡調査に関する報告は少ない.本研究では術後16年以上経過した症例について追跡調査を行い, 消化器症状, 呼吸器症状, 社会的状況について検討した.【対象と方法】対象は1967年〜1989年に当科で根治術を行い, 生存し得た42例(男児26例, 女児16例)とした.本研究では郵送による調査と外来診療録から得られた16例(男性9例, 女性7例)についての情報を検討した.【結果】調査時年齢は平均22.9歳(16歳から31歳)であった.体格は男性症例の平均BMIは21.7であり1例以外は標準であった.女性症例の平均BMIは19.4であり痩せが3例で認められた.この3例では食事に伴う症状が認められた.消化器症状は「つかえ」など食事に関しての症状が6例(男性1例, 女性5例)で認められた.GERDは確診が3例, 疑診が2例であった.呼吸器症状は4例で認められた.うち2例は気管気管支軟化症例であり治療を継続中である.就学・就職状況については16例中7例が就学しており, 8例が就職していた.結婚については3例が既婚者であった.子供の有無については3例とも子供をもうけており, 子供たちは全て健常であった.【結語】本研究の結果からは小児期を過ぎた先天性食道閉鎖症症例の社会的な予後は, 就業・就職・結婚といった観点からは良好であると考えられた.しかし, 症例によっては本症に起因する消化器症状や呼吸器症状が小児期を過ぎても継続しており, 適切な経過観察と治療が必要であると考えられた.

著者

石田 和夫 中原 さおり 武山 絵里子 川上 義

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.201-205, 2014-04-20 (Released:2014-04-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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【目的】先天性十二指腸閉鎖・狭窄症の診断・治療に関しては,ほぼ確立されているが,他の腸閉鎖症に比し多くの合併奇形,特殊病型例があり,治療上留意すべき点が存在する.自験例を提示し検討を行った.【方法】1976 年から2010 年に,日本赤十字社医療センターにおいて手術を行った先天性十二指腸閉鎖/狭窄症79 例を対象とした.病型,合併奇形,術式,合併症,予後について検討を行った.【結果】病型はtype 1 閉鎖39 例,type 2 索状閉鎖2 例,type 3 離断型閉鎖13 例,狭窄例は25例であった.輪状膵合併15 例,多発閉鎖2 例,閉鎖部位では乳頭下22 例,乳頭上33 例,不明24 例である.特殊病型例として,閉塞部を挟んだ胆管のY 字開口1 例,apple-peel 型閉鎖2 例,多発閉鎖2 例,alveolar capillary dysplasia(以下ACD)合併1 例を経験した.Down 症の合併は34 例(42.5%).何らかの合併奇形は45 例(57%)と極めて多い.心奇形の合併が27 例(34%)と多く,予後を左右している.予後は12/79(15%)の死亡率であり,多くは心奇形を合併していた.重症の心奇形を伴うapple-peel 型閉鎖の1 例は小腸の壊死にて失った.【結論】本症は合併奇形や特殊閉鎖例がなければ,治療法や予後については問題ない疾患である.しかしながら,当院で経験した閉塞部を挟んだY 字開口例,apple-peel 型閉鎖例,多発閉鎖例,胆道系の先天異常の合併例,十二指腸前門脈例,内臓逆位合併例,ACD 合併例など特殊な病型・合併症が稀ながら存在することから,手術時の注意,術後の経過観察が必要である.

著者

中田 雅弘 中田 幸之介 Kawaguchi Fumio 保尊 正幸 寺田 淳 Yamate Noboru 串田 一樹

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.769-775, 1996

参考文献数

16

被引用文献数

1

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長期経静脈栄養施行中の患児2例に血漿中セレン濃度の異常低値を認めた.これらの症例に対しセレン製剤の補充療法を行い,各種セレン指標を経時的に測定した.両症例の血漿中セレン濃度は投与開始4週後に基準値に復したが,赤血球中セレン濃度は回復に16週を要した.グルタチオンペルオキシダーゼ活性値 (GSH-Px) の低下は1例で赤血球中に,他の1例で血漿中に認めた.血漿中 GSH-Px はセレン製剤投与開始4週で基準値に復したが,赤血球中では回復するまでに30週以上を要した. 尿中セレン濃度は両症例ともセレン製剤の投与量の増量に伴って高まり,血中濃度の低下に伴い減少した.亜鉛,銅はセレン製剤投与による影響は認めなかった.ビタミンE 値が投与前より低値であった1例ではセレン製剤投与後,正常に復した.以上のごとくセレン製剤の投与により血漿中セレン濃度およびグルタチオンペルオキシダーゼ活性は速やかに上昇するが,赤血球中濃度の上昇は緩徐であった.しかし,その改善は症状と平行した.赤血球中濃度の低下は長期間のセレン欠乏状態を意味し,投与開始の目安と考える.尿中セレンの排泄量と血漿中セレン濃度の変動から勘案するとセレンの投与量は3〜7μg/kg/日が適当と考えられ,3ヵ月以上に及ぶ完全経静脈栄養施行時には赤血球中セレン指標を検討し,セレン製剤の添加が望ましいと思われた.

著者

青山 興司 中原 康雄 片山 修一 浅井 武 後藤 隆文

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.1018-1024, 2015-10-20 (Released:2015-10-20)

参考文献数

9

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現在,日本の鎖肛の手術においては,Pena 術式が広く使用されている.この手術には視野の展開が容易であるという非常に優れた点もあるが,排便機能に最も重要な括約筋群を切開するという致命的な欠陥がある.これらを考慮し各症例においてPena 手術が適応かどうかを十分に考慮した上で使用すべき,との結論に達した.

著者

萱場 広之

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.16-20, 1998-02-20 (Released:2017-01-01)

参考文献数

2

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地域医療を営む小規模病院における小児外科のコストパフォーマンスについて病院経営の面から検討した.1次医療における小児外科は3次医療のそれとは異なり, 小児外科疾患のスクリーニングを含めて広い領域の診療が要求される.その地域医療の要求に小児外科医が柔軟に対応し, 小児医療を担う一員として診療にあたれば, 医療経営上も満足できるレベルに達することが可能と考えられる.さらに, 小児外科医は小児救急, 消化管の各種検査や一般的救急疾患のプライマリーケアにも慣れている医師が多く, 全体的にマンパワーが不足しがちな地域医療においては医療経営以外の面でも少なからぬ利益があると考える.小児外科医が地域医療に従事することは医療全体の中の小児外科をより広い視野で捉える良い機会となると思われる.しかし, 小児外科医が地域医療のなかで高度の専門性を維持しつつ修練を重ねるのは容易ではない.小児外科が診療科として地域に根をはり, 同時に専門性を伸ばしていくためには小児外科医育成をも考慮にいれた地域病院と教育病院間の緊密な協力体制が要求されよう.

著者

仲谷 健吾 平山 裕 飯沼 泰史 倉八 朋宏 中原 啓智 岡崎 英人

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.1149-1154, 2017-10-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

13

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【目的】今回著者らは,ロタウイルスワクチン接種(RV)後の腸重積症(本症)における臨床的特徴をもとに,その治療方針を検討したので報告する.【方法】2008年1月から2016年12月の間に本症と診断し,治療を行った生後6か月以下の18例を対象とした.これらをRV歴の有無,手術の有無をもとにRV/OP群(2例),RV/non-OP群(3例),non-RV/OP群(5例),non-RV/non-OP群(8例)の4群に分類し,①発症時の日齢,②発症から初回の高圧注腸整復法開始までに要した時間,③高圧注腸整復法の最大整復圧,④初診時の血中尿素窒素値(BUN),⑤RV/OP群とnon-RV/OP群の術中所見の違いについて検討を行った.【結果】RV/OP群では他群よりも発症時の日齢が低く,高圧注腸整復までの時間が短い傾向があった.また,最大整復圧はnon-RV/non-OP群で低い傾向があった.BUNについてはRV歴の有無にかかわらず手術群で高く,非手術群で低い傾向を認めた.RV/OP群に共通した術中所見として,最大径18~20 mmの回盲部リンパ節(LN)腫大を認めたが,non-RV/OP群では10 mmを超えたLN腫大は1例のみであった.なお,RV/OP群では2例とも初回接種後おおよそ2週間以内(4日後・15日後)の発症であった.一方,RV/non-OP群は全例2回目以降の接種後発症であった.【結論】初回RV後2週間以内の発症例は,急激に生じるLN腫大が整復を物理的に妨げる可能性があるため,手術治療を積極的に考慮すべきである.また,2回目以降の接種例においては非観血的整復法が比較的有用であると考えられた.

著者

奥山 直樹

出版者

The Japanese Society of Pediatric Surgeons

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.781-786, 2015

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【目的】出生体重(birth weight;以下BW)1,000 g 未満の超低出生体重児(extremely low birth weight infant;以下ELBWI)群の中で,ドレナージあるいは開腹手術を要した児達の救命の状況,中・長期に渡る治療経過中に現れた問題点を検討した.<br>【方法】1981 年以降2012 年までに開腹手術を受けたELBWI を15 例経験した.ELBWI 群を更にBW 500 g 以上1,000 g 未満例とBW 500 g 未満例に分け救命の状況を検討した.そしてELBWI の救命率をBW 1,000 g 以上1,500 g 未満の極低出生体重児(very low birth weight infant;以下VLBWI)群と比較・検討した.生存例は中・長期治療中に表れた問題について検討した.<br>【結果】ELBWI 群は15 例中7 例が生存しており,生存率は46.7%であった.BW 500 g 未満症例は3 例あり,2003 年以降に2 例を救命できた.BW 500 g 以上1,000 g 未満症例は12 例あり,救命できた5 例は1 例にダウン症を1 例に脳室周囲白質軟化症(periventricular leukomalacia;以下PVL)を認め精神発達遅延(mental retardation;以下MR)と成長障害を認めるが他の3 例は正常に成長・発達している.BW 500 g 未満症例の3 例は2001 年,2003 年,2010 年に1 例ずつ経験し,2 例が生存している.うち1 例はPVL をきたし,もう1 例は水頭症と慢性肺疾患を合併し,双方ともMR および成長障害を認める.<br>【結論】近年はELBWI 群であっても救命できる可能性が高くなった.しかし中枢神経障害などから成長発達障害やMR を高率に認め,今後の課題であると考えられる.

著者

小出 亮 恒松 由記子 佐々木 道子 秋山 洋

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.7, pp.1099, 1977 (Released:2017-01-01)

著者

青木 勝也 杉多 良文 吉野 薫 谷風 三郎 西島 栄治 津川 力

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.1086-1089, 2000

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Penaが発表したtotal urogenital mobilizationは総排泄腔長が3.0cm以下の総排泄腔遺残症に対して施行される根治術で, 合併症が少なく, ほぼ正常に近い外観が得られると報告された.今回我々は総排泄腔遺残症の1例に対してtotal urogenital mobilizationを行い満足のいく結果を得たのでその手技を報告する.症例は9カ月女児.posterior sagittal approachにて総排泄腔後面に到達したあと, 総排泄腔より直腸を分離し膣と尿道を一体として受動せしめ会陰部に開口させ, 最後に肛門形成を行った.術後1年が経過して膣狭窄, 排尿障害などの合併症はなく, 外観的に正常に近い状態が得られている.total urogenital mobilizationは総排泄腔遺残症の患児に対して手術時間の短縮, 尿道膣瘻, 膣狭窄などの合併症の軽減が期待でき, 外尿道口と膣口が近接することからより正常に近い外観が得られる優れた手術法であると考えられた.

著者

高安 肇 山岸 純子 大谷 祐之 石丸 由紀 池田 均

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.6-10, 2006

被引用文献数

2

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【目的】小児の予定小手術に際し実施すべき術前検査に関する一定の基準は示されておらず, 検査の内容は施設ごとに相違がある.今回, 小児の予定小手術における術前ルーチン検査の有用性および必要性について検討を行った.【対象と方法】全身麻酔下の予定小手術を目的に入院した1,005例の1,069回の入院を対象に, ルーチンに実施された術前検査の異常の有無と, 手術の中止(延期)ならびに周術期合併症に関し後方視的に検討した.【結果】入院後の手術中止は33回(33例)(3.1%)で, その理由は感冒症状が29例, 乳児肝炎, 鉄欠乏性貧血が各1例, 社会的理由が2例であった.乳児肝炎と鉄欠乏性貧血の症例は術前検査でそれぞれトランスアミナーゼの高値と貧血を指摘され手術が中止された.CRPの高値10例も手術が中止になったが, 全例感冒症状をともなっており, CRPのみを理由に中止された症例はなかった.尿検査, 胸部X線および心電図の異常により手術が中止された症例は認めなかった.周術期の合併症として高血圧を1例に認めたが, その他, 術前検査やその異常に関連する合併症は認めなかった.【結論】小児予定小手術の術前ルーチン検査の有用性を積極的に支持する根拠は乏しく, 問診, 理学所見とその結果, 必要な検査で術前評価を行っても安全に麻酔, 手術を実施し得る可能性が示唆された.特に尿検査, 心電図は手術の可否の判断を目的としたルーチン検査としては不要で, 血液検査も血算, 肝機能, 感染症のチェックなどに限定し得ると考えられた.

著者

後藤 真 松本 勇太郎 舟木 伸夫 望月 衛

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.299-304, 1996

被引用文献数

1

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症例は14歳女児で右下腹部痛を主訴に来院.虫垂炎が疑われ超音波エコーを施行したところ,右下腹部に 8 X 7cm の辺縁不整で内部不均一な腫瘤像と周囲の echo free space が描出きれ,翌日にはふらつき歩行と貧血が出現した.画像所見と臨床経過から卵巣出血が疑われた、貧血が高度となったため入院4日目に開腹したところ,腫瘤は手拳大の右卵巣内血腫で,腹腔内出血は300ml であった,血腫部分を楔状に摘除し,可及的に卵巣は温存した. 卵巣出血は性的に最も成熟した20代後半から30代前半に多いが12歳から報告があり,思春期女児では急性腹症としてとくに虫垂炎との鑑別上念頭におくべき疾患と考えられた.成人においてもこれまで間腹して診断される場合が少なくなかったが,本症はショック症状など大量出血をきたさない限り保存療法とすべきで,本症の診断には腹部超音波検査が必須と考えられた.

著者

吉田 真理子 内田 広夫 川嶋 寛 五藤 周 佐藤 かおり 菊地 陽 岸本 宏志 北野 良博

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.759-764, 2010

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症例は4か月男児.腹部腫瘤を主訴に紹介され,エコー上肝内に径5.7cm大の多房性嚢胞性腫瘤を認め,当初は間葉系過誤腫が疑われた.1週間後の腹部造影CTでは充実性成分を伴う多発性肝腫瘤と肝門部・後腹膜リンパ節腫大を認め,悪性腫瘍が強く疑われた.早期診断および治療のために緊急入院し,経皮針生検を行った.ラブドイド腫瘍と診断され,ICE療法を開始したが,治療に全く反応せず,腫瘍は急速に増大した.入院直後より全身状態も急速に悪化し,人工呼吸管理,持続血液透析濾過を含む集中治療を行ったが改善を得られず,初診から約1か月後に死亡した.肝ラブドイド腫瘍は非常に稀で,著しく予後不良な悪性腫瘍である.現在までの報告例は検索しえた範囲で33例のみであり,文献的考察を加えて報告する.

著者

若尾 純子 嶋寺 伸一 小野 滋 岩井 直躬

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.327-330, 2011

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症例は10歳女児.強い下腹部痛と尿閉を主訴に小児科救急外来を受診した.当初,腹部X線検査と腹部超音波検査にて腹腔内腫瘤が疑われたが,腹部CTおよび局所所見より処女膜閉鎖症による腟留血腫と診断し,MRIにて合併奇形のないことを確認した.手術では閉鎖した処女膜を輪状切開し,粘稠な旧血性内容液を350ml排出させた後,処女膜の切開縁を全周性に縫合した.術後経過は良好で,定期的な月経の発来を認めている.本症は比較的まれな疾患であり,新生児期および思春期に発見されることが多い.思春期例では外陰部の視診が躊躇されがちで,診断が遅れることがある.下腹部痛を主訴とする初潮未発来の年長女児においては,鑑別診断として本疾患を念頭におき,外陰部の視診を必ず行うことが重要である.

著者

窪田 正幸 小林 久美子 奥山 直樹 平山 裕 塚田 真実

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, 2009

著者

北谷 秀樹 梶本 照穂 河野 美幸 小沼 邦男 野崎 外茂次 桑原 正樹

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.884-890, 1996

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小児の包茎への対応には,社会・文化的背景も考慮に入れる必要がある.そこで小児の包茎の治療指針の一助にする目的で男児をもつ父母の意識調査を行った.対象は当科関連の産院で男児を出産した1466家族で,封書によるアンケート方式で行った.また,当大学病院の看護婦330名にも同様のアンケートを行った.質問内容は,どのような状態を包茎と考えるか,どんな害があると考えているか,どのように対処したのか等に加え父親自身の体験も聞いた.その結果,父母からは420通の回答(有効回答率 : 31.5%)を,看護婦からは98%の回答を得た.回答者の3分の2は真性包茎の状態を包茎と考えていた.また包茎の害は不潔,亀頭包皮炎,早漏の原因,結婚生活の支障,等が多数を占めたが,その認識には父親,母親,看護婦の間で違いが見られた.父親の50%が中学生の頃に,25%が高校生の頃に亀頭が露出するものだと思っていた.父親の33%がかつて自分が包茎ではないかと悩んだことがあり,その平均年齢は15.2歳であった.この調査の結果から,亀頭の露出時期には個人差が大きく,多くは中学生頃から始まるものと推察される.従って,小児の包茎が病的か正常範囲内かの判定は思春期以降に行われるべきで,幼小児期の手術適応は一定の臨床症状のあるものに限るべきであるとおもわれる.今後,社会的な面を含めた検討が必要である.

著者

小林 久美子 窪田 正幸 奥山 直樹 平山 裕 塚田 真実 佐藤 佳奈子

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.825-829, 2009

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【目的】小児外科疾患の中には長期入院や退院後の長期外来通院を必要とする疾患も多く,長期に診療を行う過程で離婚をされる家庭もあり,長期治療の影響が懸念される.そこで離婚した母親のアンケート調査から,長期加療を要する小児外科疾患が家庭環境に及ぼす影響を検討した.【対象および方法】当科において長期入院加療を受け現在も継続して加療中の患児の母親で,我々が離婚されたと知りうることができた母親6名に,事前に電話にてインタビューを行い,了解を得た5名にアンケート調査を施行した.アンケート項目は,1)離婚に関して,2)病院に関して,3)公開の是非で,患児の疾患はCIIPS,短腸症候群,cloaca,小腸閉鎖,鎖肛であった.【結果】1)離婚に関しては,子供の疾患が離婚の直接の原因であったとの返答はなく,思わないが2名,どちらともいえないが3名であった.長期入院で離婚の危機感をもったのは1名で,2例はそうではなく,2例はどちらともいえないという返事であった.しかし,長期入院が離婚に影響を与えたとの返事が3名からあった.2)病院に関して,完全看護を必要だと思う母親は2名で,思わないは3名であった.また,病院に対する要望として,長期入院時の大部屋での同室者がいる苦痛や,父親に対する介護指導や教育の必要性が寄せられた.【まとめ】小児外科疾患が離婚の直接の原因ではないとの返答であったが,長期入院生活が及ぼす影響は大きいものと考えられた.父親の教育や指導を希望する要望があったことは,今後の小児外科医療に対する課題が提示されたものと考えられた.