著者
古川 亮子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.290-298, 2006-07
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究は,両親学級の実態調査を通して,今日の妊婦教育の現状・課題を検討することを目的とする。対象は,新潟県内の医療機関49施設と行政機関115施設のうち,倫理的配慮のもとに研究協力を得られた86施設であった(回答率52.4%)。1)行政機関による両親学級の実施率は,医療機関による両親学級の実施率に比べ有意に高かった(p<0.05)。2)両親学級の実施率は,土・日・祝日(p<0.01)または午前中と夕方(17時以降)(p<0.05)において,母親学級に比較し有意に高かった。3)両親学級の妊婦以外の参加者,特に夫・パートナーの参加は,母親学級に比べて有意に高かった(p<0.05)。4)新生児に関する演習の実施は,両親学級が母親学級に比較して有意に高かった(p<0.01)。5)評価の実施は,両親学級(48.0%)が母親学級(26.7%)に比べ有意に高かった(p<0.05)。両親学級と母親学級の実施状況には,上記の5項目以外には大きな差はみられなかった。今後は,「両親学級」の普及に及んだ社会背景やその特徴を考慮しつつ,家庭にも男女共同参画を盛り込んだ妊婦教育の提供を考慮する必要がある。
著者
増田 明美 塚本 康子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.607-615, 2007-01
被引用文献数
2

本研究は,中学校の思春期(12〜15歳)に不登校を経験した者と経験のない者のセルフエスティームについて,思春期(15〜18歳),青年期(19〜22歳),成人前期(23〜30歳)の発達段階別に検証することを目的とした。調査方法としてRosenbergのSelf-esteem尺度の日本語版を使用し,通信制高校生15〜30歳の未婚者703人(男339人,女364人)を解析対象とした。不登校経験者317人(男133人,女184人),不登校経験のない者386人(男206人,女180人)のセルフエスティームを検証した結果,以下のことが明らかになった。1)女子は男子に比べると,セルフエスティームが有意に低かった。2)不登校経験者と非不登校経験者のセルフエスティームを比べると女子の不登校経験者のほうが有意に低かった。男子では差がなかった。3)不登校経験者と非不登校経験者のセルフエスティームを発達段階別にみると,思春期の女子には差はなかったが,青年期,成人前期の女子では不登校経験者のほうが有意に低かった。男子では差がなかった。
著者
坂口 けさみ 大平 雅美 湯本 敦子 上條 陽子 芳賀 亜紀子 徳武 千足 本郷 実 市川 元基 福田 志津栄 楊箸 隆哉
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.323-330, 2007-07

わが国では成人女性の30〜40%が尿失禁を経験しており,尿失禁によって社会的活動やQOLが著しく損なわれる場合が少なくないものと推測される。今回,尿失禁を経験している一般成人女性819人を対象としてQOLの実態およびQOLに関連する要因について検討し,以下のことが明らかになった。1.尿失禁経験者の約半数は,漏れなくなって欲しい,治らないと困る,知られたくない,恥ずかしいなどの社会的ストレスを感じていた。2.尿失禁経験者のおよそ20%は,趣味やレジャー,旅行や仕事など,外出や人との交流が必要な場面において影響があると回答した。3.QOLは,尿失禁の程度が重い者,出産回数が1〜2回,母親の尿失禁既往,分娩の異常,子宮膀胱下垂感,尿失禁以外の排泄障害の合併および骨盤底筋群体操を実施した女性ではそうでない女性に比較して有意に低下していた。以上,一般成人女性において尿失禁を有することがQOLを著しく低下させる要因となっていることが明らかとなり,尿失禁の発症を予防していくための啓発活動をより推進するとともに,個人がもつ心情を少しでも軽減できるようなかかわりが必要であることが示唆された。
著者
天貝 静 江守 陽子 村井 文江 小泉 仁子
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.387-395, 2014-07

本研究は社会経済的地位と,妊娠週数33〜37週にある女性の抑うつあるいは人生満足度との関連について明らかにすることを目的とした。地域の中核病院である一施設において, 225名の妊婦に対し,抑うつと人生満足度に関する自記式質問票を配布した。また,産褥2〜4日に,妊娠期の調査に回答した女性のうちの192名に面接を行い,社会経済的地位について調査した。最終分析数は153件であった。その結果,研究対象者の年齢は20歳代が多く,学歴は夫婦とも高くなく,拡大家族が多かった。これらは調査施設周辺の地域の特徴を反映したものと思われる。さらに,女性を人生満足度得点と社会経済的地位で比較を行ったところ,人生満足度得点はパートナーの学歴と関連があった。妊娠中の抑うつ感情では,抑うつ傾向のある女性は抑うつ傾向のない女性より経済的困難感を自覚し,パートナーの学歴と年収が低かった。一方,女性が経済的困難感を自覚するとき,妊娠中に抑うつである確率は4.611倍(p=0.015, [1.341, 15.850]),パートナーの雇用形態が正規雇用のときは,抑うつである確立は0.099倍(p=0.001, [0.016, 0.631])となることが示された。よって,医療者が周産期にある女性の社会経済的地位と健康との関係に注目する意義は大きいと考える。
著者
柴田 眞理子 尾島 俊之 阿相 栄子 中村 好一 岡井 崇 戸田 律子 北井 啓勝 林 公一 三砂 ちづる
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.374-383, 2005-07
参考文献数
14
被引用文献数
1

妊娠, 出産における医療, 助産に関して, 実施したほうがよいか否か, 議論のある20項目について, 助産師の考え方や実態を明らかにすることを目的として, 日本助産学会, 日本母性衛生学会の名簿から無作為抽出した1, 807人を対象に自記式郵送調査を行った。その結果, 実施に賛成で重要性も高い事項は, 授乳時間を定めない, 塩分制限, 産婦の希望による分娩時の体位決定であり, 低い事項はルーチンな会陰切開, 会陰縫合を通常の縫合よりも1針多めに行う, 入院時洗腸などであった。80%以上の症例での実施割合が高い事項は, 砕石位での分娩, 分娩第2期に仰臥位にする, 授乳時間を定めない, 点滴をするであった。実施時の考慮事項では, 妊産婦や児の身体状況, 施設の方針, 妊産婦の希望の順であった。今後の方針をみると, 母乳育児や分娩体位などでは, 積極的に進めていくや減らしていきたいを支持し, 薬剤使用, 医療処置などでは, 現状維持を支持していた。以上から, 妊娠, 出産における医療, 助産の実践に関しては, 助産師の立場からのエビデンスの蓄積と, それに基づいた適切な実施を検討していくことの必要性が示唆された。