著者

今 日出人 久加 朋子 戸嶋 光映 松原 寛

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.98-110, 2020-05-05 (Released:2020-06-16)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本研究では低平地が広がる石狩川流域の千歳川流域を対象とし,経年的な河川水位,地下水位,および土壌の湿潤特性の長期変化を整理し,河川整備事業が出水時の治水対策のみでなく,平水時においても近郊農業の発展に貢献する副次的効果を有することを明らかにした.その結果,千歳川流域の近郊農業の発展には,河川の治水事業により(1)出水時の氾濫や浸水被害,それに伴う土壌流出が大きく減少したこと,(2)平水時の河川水位が,もともと泥炭湿地であった千歳川中流付近(KP22 km~28 km)にて大きく低下し,それに伴い地下水面の基底水位が低下し,湿潤条件が幾分改善されたこと,さらに(3)農業の土地改良事業による排水改良が加わることで農地の土壌湿潤状態が大きく改善し,水田から農家にとって収益性の高い畑地への水田汎用(農業生産の多様性)が実現したと考えられた.ただし,既往最大規模の降雨は40年ほど到来しておらず,今後の降雨特性の変化には留意する必要がある.

著者

佐藤 李菜 林 武司

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.30-36, 2012-01-05 (Released:2012-02-06)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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近年,多くの自治体で洪水ハザードマップが作成されている.ハザードマップの原図となる浸水想定区域図の作成に使用する地盤高データは50 mメッシュを基本としているが,日本の多くの都市が立地する低平地の地形を表現するには不十分と考えられる.そこで,秋田市茨島地区を対象に,洪水ハザードマップに使用されている浸水想定区域図の地盤高データの精度を検証し,地形情報の精度が浸水想定区域に及ぼす影響を明らかにした.結果,浸水想定区域図の地盤高データには実際の地形との誤差があり,洪水ハザードマップの浸水想定区域に誤差が生じていた.これにより,ハザードマップを使用する側が水害に対するリスク評価を誤って受け取る可能性が指摘された.

著者

遠藤 崇浩 森 吉尚 沖 大幹

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.144-155, 2020

被引用文献数

2

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<p> 飲用水及び生活用水の確保は地震災害時の最重要課題の一つである.現在,日本各地で水道施設の耐震化が進められているが,それを補完する手段の一つに災害用井戸の整備がある.災害用井戸に関する既存研究は個別事例の紹介に留まっており,広域的な普及度の調査が不十分だった.そこで本稿では全国20の政令指定都市における災害用井戸の現況を調査したうえで,2016年の熊本地震での経験から仮説的に導出した基準を用いてそれぞれの都市の災害用井戸制度の充実度評価を行った.その結果,災害用井戸が導入されているのは12の政令指定都市に留まっていること,導入済みの政令指定都市のうち千葉市,横浜市,川崎市,相模原市,名古屋市,熊本市の制度が比較的高い充実度をもつことを明らかにした.そしてその現況調査から災害用井戸の更なる普及の必要性,災害用井戸の維持に向けた環境政策統合,他の補給水利との連携強化という新たな課題を提示した.</p>

著者

鳥羽 妙

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.259, 2016-07-05 (Released:2016-08-17)

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様々な状況に臨機応変に対応し,意に反するものが降ってきてもネガティブな発想にならずに対応する.研究にかかわることは常に頭の片隅で考え続け,多くの情報や経験といつでも繋がるようにしておく.繋がる快感を経験することでさらなる発想に繋がる.

著者

近藤 純正

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.223-229, 1993-09-10 (Released:2009-10-22)

参考文献数

8

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裸地面蒸発の計算モデルを考えた.土壌は,厚さ0.02m, 0.04m, 0.08mの3層からなる.モデルでは各層内の小空隙で気化した水蒸気が土壌間隙を通って出てくることが考慮されている.

著者

河村 明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.451-466, 2018

被引用文献数

6

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<p>&emsp;本総説では,都市流域を対象とした洪水流出解析の現状を概説するとともに将来展望を述べている.まず,都市型水害について述べ,次いで流出解析におけるモデルの歴史を簡単に振り返りそれらを概説するとともに,都市流域への洪水流出モデルの適用の現状を紹介する.次に,集中型概念モデルの貯留関数モデルを概説するとともに,都市貯留関数(USF)モデルについて解説を行う.そして,都市流域における精緻な分布型物理モデルの必要性を述べ,高度な地物データGISについてメッシュデータとの違いを示し,高度な地物データを活用した精緻な分布型物理モデルであるTSRモデルについて概説する.最後に,集中型概念モデルや分布型物理モデルなどの課題や将来展望を俯瞰し,都市型水害の減災への提言も行っている.</p>

著者

河村 明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.451-466, 2018-11-05 (Released:2019-01-25)

参考文献数

121

被引用文献数

2 6

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本総説では,都市流域を対象とした洪水流出解析の現状を概説するとともに将来展望を述べている.まず,都市型水害について述べ,次いで流出解析におけるモデルの歴史を簡単に振り返りそれらを概説するとともに,都市流域への洪水流出モデルの適用の現状を紹介する.次に,集中型概念モデルの貯留関数モデルを概説するとともに,都市貯留関数(USF)モデルについて解説を行う.そして,都市流域における精緻な分布型物理モデルの必要性を述べ,高度な地物データGISについてメッシュデータとの違いを示し,高度な地物データを活用した精緻な分布型物理モデルであるTSRモデルについて概説する.最後に,集中型概念モデルや分布型物理モデルなどの課題や将来展望を俯瞰し,都市型水害の減災への提言も行っている.

著者

近藤 洋輝

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.59-74, 2010-01-05 (Released:2010-01-27)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は,第4次評価報告書(AR4)を2007年2月に公表した.進展した観測事実などから,「気候システムの温暖化には疑う余地がない.」と温暖化が現実化していることを初めて明記し,その原因特定に関しても,「20世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇のほとんどは,人為起源の温室効果ガスの増加によってもたらされた可能性が非常に高い」と確実性を高めた.将来予測に関しては,モデルや実験も質・量とも進展し,最良の見積もりや可能性の高い範囲(予測幅)も出している.また,炭素循環のフィードバックにより温暖化は従来の予測より更に進むことを定量的に示し始めた.上記のほか,自然災害に関連する「猛暑,熱波,大雨などの極端現象は,今後ますます頻度が増加する可能性が非常に高い.」と近年の状況がさらに激化することを示している.また,「将来の熱帯低気圧(台風,ハリケーン)の強度は増大し,最大風速や降水強度は増加する可能性が高い」 ことが指摘されている.温暖化への適応策のためには,地域的により詳細な予測情報などが求められている.

著者

渡邉 浩 虫明 功臣

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.108-118, 2006 (Released:2006-05-12)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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我が国の多目的ダムの利水操作は, 流量低減時に過少なダム貯留や過大な用水補給が行われ, 効率的なものとなっていない.その理由は利水操作の判断基準が下流基準点における未来事象の流量であるのに, この流量を予め把握して操作を行うことが無いからである. もし, ダム貯留や用水補給が適切に行われれば, 洪水期が終了した後の貯水量の回復を現実の操作に比べ格段に早めることができることが判った. また, ダム建設後ダム下流では, 生態系の保全に重要な非洪水期の中小出水の流下が見られなくなっている. これは中小出水の流下の重要性が認識されず, 実害の無い範囲で最大限の洪水流下を図ろうとすることが無いからである. ダム操作によって低減している中小出水の最大流量を自然状態まで回復できれば, 下流基準点においても最大で2倍の流量になることが判った. 以上の課題を解決するため, 再現した自然流量の時系列から得られる予測流量を正常流量と比較しながら利水操作を行い, また下流河道が安全である限り流量増が続いてもダム貯留をしない低水管理法を提案した. これを基に現実のダム操作の修正を試算し, この方法が有効かつ実現可能であることを検証した.

著者

橘 治国

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.254-267, 1993-09-10 (Released:2009-10-22)

参考文献数

10

被引用文献数

5 2

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石狩川は, 1975年8月23日に北海道に上陸した台風6号がもたらした豪雨によって増水し,下流部においては溢水した.筆者は,この洪水期間に石狩川水系内の6地点で水質調査を行い,増水時の水質特性および水質成分の流出機構について考察した.結果は以下のように要約できる.(1)懸濁態成分濃度は流量の増加とともに高くなり,最大値は空知川豊橋でSS4,500mg/1, COD (Cr) SSで266mg/1を観測した.主要無機成分の濃度は,流量の増加とともに減少したが,汚濁関連成分(BOD,硝酸イオンなど)は増水時に増加するなど特異的な変化を示した.(2)増水時においても主要無機イオンの構成には大きな変化はなかった.しかし懸濁物質はシルト・粘土成分の割合が,また有機物質は生物難分解性の割合が高くなるなどの変化が認められた.(3)洪水時の水質成分の流出特性から,水質成分の供給源を無制限供給型(懸濁成分),一定量供給型(主要無機成分),環境一時蓄積型(BOD,溶解性有機物質,硝酸イオン等)に分類できた.(4)洪水期間の水質成分流出負荷量を年間総流出負荷量と比較し,懸濁成分の割合が他の成分より著しく高く,SSでは82.5%に達することを明らかにした.

著者

近藤 純正

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.184-196, 1995-03-05 (Released:2009-10-22)

参考文献数

11

被引用文献数

9 11

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河川の水温を予測する計算モデルを示した.このモデルでは,水面・大気間の熱交換および河床の地中伝導熱が考慮されている.計算に必要な気象データは入力放射量,最高・最低気温,日平均比湿,日平均風速である.河川のパラメータは水深,流速,源流からの距離である. 日平均水温は,水温のレスポンス時間τ0と源流からの経過時間τを用いた指数関数で表される.τ0は水深に比例する.十分な経過時間後,日平均水温は平衡水温T*に漸近する.日変化の振幅は源流からの距離と共に増加し,平衡時の振幅δT*に漸近する.

著者

陳 建耀 福嶌 義宏 唐 常源 谷口 真人

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.555-564, 2004 (Released:2004-11-19)

参考文献数

32

被引用文献数

3 2

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1970年代に黄河から河川水の取水量が増えるにつれて,下流域に断流,地下水汚染及び塩分集積など水環境問題が深刻になってきた.山東省禹城と斉河県の研究地域を例として,自然変化と人間活動を総合してこれらの問題を解析した.まず文献による年代ごとの黄河流域の主な気候・植生変化と人間活動の影響を整理し,三段階の史的区分を行った.つぎに水資源量・人口・耕地の比率と長期間の降水・流量の時系列資料より断流現象を分析した結果,その主な理由が人間活動に由来するのではないかと考えられた.地下水流動系からみると黄河下流域は流出域であり塩分集積が起こりやすいという特徴を持つが,黄河断流が発生しない限り,すなわち黄河からの水が灌漑に利用可能である限り,下流域の農業は持続可能であろう.下流域の浅い帯水層でのみ硝酸が検出されたが,その主な理由は1.2mのZFPの存在,および上向きの地下水流動である.また,窒素同位体の結果に基づき硝酸汚染は化学肥料,人間廃棄物および家畜し尿によるものと思われる.

著者

池田 鉄哉 吉谷 純一 寺川 陽

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.627-633, 2005 (Released:2005-10-18)

参考文献数

17

被引用文献数

2 4

著者

筒井 暉

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.14-20, 1990-10-30 (Released:2009-10-22)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

松田 咲子 西田 顕郎 大手 信人 小杉 緑子 谷 誠 青木 正敏 永吉 信二郎 サマキー ブーニャワット 戸田 求

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.44-56, 2000

被引用文献数

2

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タイの熱帯モンスーン地域において,NOAA/AVHRRデータを用い,植生地域を対象として正規化植生指標NDVIと輝度温度Tsの関係と地表面状態との対応について検討した.その結果, NDVI-Ts関係は地表面状態の乾雨季の変化に対応して明瞭な季節変化を見せた.また対象地域においてNOAA/AVHRRの各ピクセルは,植生面,湿潤土壌面,乾燥土壌面といった特徴的な地表面の混合ピクセルとして扱えることが示唆された.この混合ピクセル的解釈に基づきNDVI-Ts関係を地表面の熱収支的観点から表現するモデルを提示した.本モデルによる定量的な解析からは, NDVI-Ts関係には土壌水分条件が反映することが示唆された.またこの混合ピクセル的解釈に基づくフラックス観測データの広域的拡張の一例として,広域潜熱フラックス推定マップを試作した.そしてこの方法を用いて観測データを拡張する際には,密な植生面上と裸地面上といった,いくつかの極端に異なる地表面上で観測する必要があることが示唆された.

著者

立川 康人 宝 馨 田中 賢治 水主 崇之 市川 温 椎葉 充晴

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.139-151, 2002-03-05 (Released:2009-10-22)

参考文献数

26

被引用文献数

2 2

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筆者らがこれまでに開発してきたマクログリッド型流出モデルを淮河流域に適用し,GAME強化観測期間(1998年5月1日~8月31日)の流量シミュレーションを行った.モデルへの入力データには田中らによって作成された毎時5分グリッドの水文データセットを用いた.このデータセットは,1998年の強化観測期間に取得された気象・水文観測データと鉛直一次元の陸面過程モデルSiBUCとを用いて作成されたものである.実測流量と計算流量とを比較したところ,下流域ほど計算流量は観測流量よりも小さく算定されることがわかった.この原因として,用いたデータセットの蒸発散量が過大評価されていること,ダムなどによる人為的な流水制御をモデルで考慮していないことなどが考えられるが,今後の検討を要する.また,河川流量の再現シミュレーションの過程で,河道流追跡モデルが大河川流域の河川流量を予測する上で果たす効果を示した.

著者

渡部 哲史 山田 真史 吉田 奈津妃 佐々木 織江 神谷 秀明 田中 智大 丸谷 靖幸 峠 嘉哉 木村 匡臣 田上 雅浩 木下 陽平 林 義晃 池内 寛明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.260-265, 2017

被引用文献数

1

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&emsp;平成29年2月18,19日に東京大学本郷キャンパスにおいて,合計16名の参加者により第6回目となるWACCA (Water-Associated Community toward Collaborative Achievements)meetingを開催した.第6回となる今回は各自の研究内容を理解し,多様なスケールで展開される様々な水関連研究の現状やそれぞれが抱える課題,それらを克服するために必要なブレークスルーについて考える機会を設けた.各自の研究発表を基に,様々な研究分野に共通する課題やブレークスルーなど研究に関する議論や,アウトリーチのような活動に関する情報共有,その他研究を進める上で感じていること等の意見交換を行った.本報告ではそれらの議論の概要について記す.

著者

永田 謙二

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.221-236, 2017

被引用文献数

1

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<p>&emsp;紛争後国であるアフガニスタンでは,2002年から国際社会による復興支援が開始された.現在は国家開発戦略の実現のために「政府のオーナーシップ」を重視したカブール・プロセスが実施されているが,復興と再建が成功しているとは言い難い.本研究は,水資源セクターから,カブール・プロセスの過程と成果について社会階層別に問題と課題を分析した.その結果,1)政治レベルでは復興支援における「政府のオーナーシップ」原則が不明確であった,2)政策策定レベルでは水資源セクターを分散化して調整機関を二重化した,3)政策実施レベルでは総合的な水資源政策が作成できず政策調整が行われなかった,4)現地社会レベルでは国民によるニーズの意思表示機会が無かった,などの問題を明らかにした.部族主義を基本とする自主独立性の強いアフガニスタンの地域社会では,「国民のオーナーシップ」がより重要である.政府は,地域社会のニーズを政策に反映する必要があり,そのための地方の組織・制度整備と人財育成が必要である.「国民と政府のオーナーシップ」を尊重し促進していくために,ドナーはその基本方針を明確にし,そのための能力向上を図る必要がある.</p>

著者

渡部 哲史 木島 梨沙子 田中 智大 吉田 奈津妃 佐谷 茜 山崎 大 渡辺 恵 小槻 峻司 五十嵐 康記 仲吉 信人 田上 雅浩 木下 陽平 池内 寛明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.304-312, 2015

被引用文献数

9

著者

近藤 純正

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.1-13, 1990

被引用文献数

1