著者

山崎 大 北 祐樹 木野 佳音 坂内 匠 野村 周平 神戸 育人 庄司 悟 金子 凌 芳村 圭

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.202-232, 2022-05-05 (Released:2022-05-06)

参考文献数

108

---

国際社会はパリ協定で気温上昇を産業革命前比2 ℃未満に抑えると合意し,近年は脱炭素をキーワードとした目標が次々発表されている.脱炭素の実現は京都議定書に基づいたこれまでの気候変動対策に比べ遥かに野心的で社会構造の大転換が求められるが,企業が組織する経済団体からも反発ではなく脱炭素に協働するという発表が相次いでいる.本研究は,気候科学の知見・各国の経済政策・企業と投資家の取り組み・NGO等の活動に着目してこれまでの動向を調査し,どうして世界は脱炭素に向けて動き始めたのか?という背景を俯瞰的視点から明らかにする.文献調査の結果,気候科学の発展が国際合意に影響したことに加えて,企業に気候リスク情報の開示を求めるTCFD といった新たな気候変動対策ツールの整備が脱炭素の動きを後押していることが確認できた.また,民間企業でも気候リスク低減と経済的利益がTCFD等を通して結びつき,「気候変動対策はもはや社会貢献ではなく自己の存続のために必要」という当事者意識のパラダイムシフトが起きていることが示唆された.これらの気候変動対策をサポートする社会情勢の変化を背景として,世界は脱炭素に向けて舵を切ったと考えられる.

著者

脇水 健次 西山 浩司 遠峰 菊郎 真木 太一 鈴木 義則 福田 矩彦

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 第21回(2008年度)水文・水資源学会総会・研究発表会

巻号頁・発行日

pp.9, 2008 (Released:2008-11-28)

---

地球温暖化の影響下では,極端な多雨か極端な少雨の発生頻度が増加すると言われている. 従来,わが国では,干ばつ(渇水)防止のために,度々,ヨウ化銀(AgI)やドライアイスを用いた人工降雨法が,実施されてきた.しかし,これらの方法では問題点が多く,雲内の多量の過冷却液体雲水を効率良く降水に変換できなかった.そこで,この問題を解決するために,1999年2月2日から「液体炭酸を用いた新人工降雨実験」を実施し,良い結果を得ている.しかし,これらの実験やシミュレーション結果から,どうしても「雲の厚さが2000m以上」必要であった.しかし,2007年と2008年の実験から,雲の厚さが,1000m程度の「非常に薄い冬季過冷却積雲」からも地上に降水をもたらすことにも成功したので,本稿では,最近の2例{実験A(2007年2月4日)と実験B(2008年1月17日)}の実験結果を報告する.

著者

木口 雅司 沖 大幹

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.231-247, 2010-05-05 (Released:2010-05-25)

参考文献数

77

被引用文献数

9 8

---

極端な大雨の頻度の増減を議論する上でこれまで観測された雨量極値記録を正しく評価する必要がある.本論文では,世界および日本における雨量極値記録の出典や観測データを遡りその信頼度や不確実性を含め再評価した.世界の雨量極値記録に関しては,WMOやNOAA/NWSによって纏められているが出典が不明確なものが多く含まれていた.また論文内の値が現地気象局のデータと異なる事例や引用論文の記載内容に基づく解釈に問題がある事例も見られ,可能な限り修正・注釈を行った.日本の雨量極値記録に関しては,様々な書籍内で気象庁以外の行政組織や民間会社の観測を含む極値記録が記述されているが,誤記載や不確実性のあるデータが含まれておりその検証・修正・注釈を行った.さらに更新した極値リストを用いて,多くの場合短い(長い)時間スケールの極値は小さい(大きい)空間スケールの気象現象によることが確認されたが,一方で単に起因現象の空間スケールではなく時空間スケールを考慮した豪雨システムに着目すべきであることが示された.現在WMO/CClによって降水量を含めた極値に関する精査が進められているが,本論文で示した信頼度や不確実性を示すことで降水極値に関する精査がより推進されることが期待される.

著者

木内 豪

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-21, 2004 (Released:2004-05-11)

参考文献数

17

被引用文献数

3 2

---

大都市においては,都市活動に伴い大量の水とエネルギーが消費され,最終的には大気や水域へ排出されるが,熱媒体としての排水が水域へ及ぼす影響は未解明の部分が多い.そこで,本論文では,東京都区部をケーススタディに都市の水・エネルギー消費に伴い下水道を経由して公共用水域に放流される下水処理水の年平均,月平均の放流水温を定量化するモデルを構築した.本モデルを東京都区部下水道整備域に適用したところ,年平均と月平均の放流水温を精度良く推定できることが明らかとなったばかりでなく,実測データと計算結果の双方において,放流水温,放流熱量が過去30年の間,増大傾向にあることが明らかとなった.本モデルを用いた分析により,放流水温の経年的な増大要因は,上水道からの給水温度の上昇と,家庭部門・業務部門における付加熱量の増大による排水温度の上昇により説明されることがわかった.家庭部門の排水温度を上昇させている要因は台所と風呂での水・エネルギー利用の変化で,業務部門の排水温度を上昇させている要因は,建物の延床面積増大に伴う給湯によるエネルギー利用の増大であると推定された.

著者

沖 大幹

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-8, 2023-02-05 (Released:2023-03-31)

参考文献数

24

著者

牛山 素行 寶 馨

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 第18回(2005年度)水文・水資源学会総会・研究発表会

巻号頁・発行日

pp.13, 2005 (Released:2005-07-25)

---

降水量極値更新の情報は,豪雨時に,豪雨の激しさを伝える情報としてわかりやすく,有用な豪雨防災情報である.近年のデータ蓄積により,多くの観測地点について,極値更新情報が得られるようになったため,その基礎的な統計的性質を検討した.AMeDASデータ(観測所数1109,統計期間1979_から_2003)を用いた検討では,極値が更新されるまでの平均期間,すなわち平均記録保持年数は,各統計量とも経年的に線形で増加する傾向が認められた.おおむね統計期間が2年増えると,平均記録保持年数が1年長くなる.極値更新観測所出現率は,観測開始後10年で約10%,20年で約5%となった.SDPデータ(観測所数141,統計期間1961_から_2002)による検討結果もほぼ同様であった.

著者

中山 有 神田 学 木内 豪

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.25-33, 2007 (Released:2007-04-23)

参考文献数

14

被引用文献数

9 8

---

近年,ヒートアイランド現象をはじめとして都市の熱環境が悪化する傾向にある.気圏に対する都市の熱的影響については多くの研究がある一方,水圏に対する熱的影響はあまり明らかになっていない.そこで本論文では都市と水圏の境界にある下水処理場で水温観測を行い,都市下水道の水・熱輸送実態を明らかにした.以下に得られた結果を述べる.1. 下水道を流れる下水のうち,土壌から下水管への浸出水は下水全体の約2割を占める.2. 都市活動で排水に付加された熱は都市でのエネルギー利用全体の1割(年間値)に相当する.3. 夏季に水利用に伴って付加された熱は下水道を流下する間に土壌への熱伝導によってその40%が減ぜられて水圏へと放流される.4. 冬季に水利用に伴って付加された熱は下水道を通ってそのまま水圏へと放流される.

著者

野本 健志

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 水文・水資源学会2013年度研究発表会

巻号頁・発行日

pp.184, 2013 (Released:2013-12-01)

---

環境省・平成24年度水生生物放射性物質モニタリング調査結果(春期調査:(採取日)平成24 年6 月3 日~7 月11 日)によれば、河川・湖沼に生息する魚類と水生昆虫からの放射性セシウム(Cs-134、Cs-137)が前年度冬季と同様、依然として高く検出されている。水生昆虫で顕著なのは大型のヒゲナガカワトビケラやヘビトンボである。ヒゲナガカワトビケラの生活史は、本州では年2化性であることが多く、原発事故発生後は最低でも2世代の経過が考えられる。ここでは、底生生物の現存量の大半をヒゲナガカワトビケラが占める真野川の湖の上下流において、セシウム集積量の違いについて調べた。真野川は飯館村から南相馬市を流れる福島県の2級河川であり、飯館村内にはやま湖(ダム湖)がある。当該地区は避難指示解除準備区域であり、立ち入り可能である。平成24年6月2日と11月21日において、はやま湖を挟んだダム流入地点付近と放流地点から500m程度下流地点において、礫に付着するヒゲナガカワトビケラと流下物を採取した。ヒゲナガカワトビケラは採取直後にエタノールに漬けて保存した。流下物は粒径1㎜以下のサイズに着目し、実験室内においてふるいにかけて500μm以上、250μm以上、および64μm以上の3つに分けた(ここで、64μmのふるいに残った流下物量は微量であり、実際にはほとんどが124μmである)。放射性セシウムの測定のために試料を乾燥・粉末にして、計測は東京農工大学・五味高志・境優研究室において、ゲルマニウム半導体検出器によるγ線スペクトロメトリ法により行った。ヒゲナガカワトビケラおよび流下物からの放射性セシウム(Cs-134、Cs-137)線量の測定から、2地点の比較においては、Cs-134、Cs-137ともにダム上流で採取したほうがより高い結果となった。流下物を粒径別に調べると、粒径の細かいものほど高くなる傾向が見られた。ここで、ダム下流における流下物は浮遊性プランクトンの影響が大きい。ヒゲナガカワトビケラは主に流下物を餌としていることから、放射性セシウム量の違いは流下物の質の違いを反映していることが考えられる。

著者

村上 雅博

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.454-462, 1994-01-20 (Released:2009-10-22)

参考文献数

6

著者

村上 雅博

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.377-385, 1993-12-10 (Released:2009-10-22)

参考文献数

6

著者

牛山 素行 今村 文彦 片田 敏孝 吉田 健一

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.150-158, 2004 (Released:2004-06-01)

参考文献数

12

被引用文献数

4 8

---

近年急速に整備されつつある豪雨防災情報の実災害時における効果を評価する観点から,現地調査を行った.調査は2007年7月に台風6号および前線によって,最近30年で最大規模の被害(浸水家屋約700棟など)を生じた岩手県東山町・川崎村を対象とし,水文データの収集,現地でのヒアリング,アンケート調査(有効回答700)などを行った.災害時に,インターネットなどのリアルタイム雨量・水位情報を参照した回答者は5%程度であり,24%の回答者はシステムの存在を知っていたが利用していなかった.川崎村では74%の回答者が,避難などの判断に際して「雨量・水位などの情報を参考にした」と答えた.同村では防災行政無線を通じて国土交通省観測の水位情報などをリアルタイムに伝達しており,この情報が参考にされたものと思われる.車の移動,畳上げなどの家財保全行動の成功・失敗と,雨量・水位情報の取得成功・失敗の相関を見たところ,情報取得に成功した回答者は,家財保全行動に失敗した率が低いという関係が認められた.リアルタイム情報に対する関心自体は高く,情報が的確に伝われば,避災行動の成功につながる可能性が示唆された.しかし,災害時の情報伝達手段としてインターネット等は一般化しておらず,最新技術に過度な依存をせず,複数の情報伝達手段を活用することが効果的と思われる.

著者

小端 拓郎

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.75-82, 2010-01-05 (Released:2010-01-27)

参考文献数

37

---

グリーンランドの氷床コアを見ると,最終氷期終焉後の過去11,600年(完新世)の気候は,比較的安定していたことがわかる.この期間に,人類は狩猟中心の生活から農耕中心の生活に切り替え,文化を急速に発展させた.しかしながら,この期間中にも半球規模の急激な気候変動が,いくつか起こり人類社会形成に影響した事が知られている.本稿では,8,200年前と11,270年前に起こった急激な気候変動を詳しく見てみることにより,数10年から100年程度の気候データでは想定外の気候変動がどのようなものかを検証する.

著者

本間 基寛

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.28, 2015

---

洪水からの避難等の防災対応の基本資料として洪水ハザードマップ(浸水予測図)があるが,従来型の浸水予測図では想定外力のシナリオが限定されているケースが多い.また,一つの地域において内水氾濫と外水氾濫の危険性がある場合,それぞれで浸水予測図が作成されるケースが多いが,浸水予測で想定されている降水量と実際の降水量を一目で比較する方法がなく,現在進行中の大雨が浸水予測図で示された被害になり得るのか,あるいはそれを上回るのかを判断する材料がないのが現状である.本研究では,淀川水系桂川流域の亀岡市街地周辺をケーススタディの対象地域とし,複数の降雨シナリオにもとづいた浸水予測図を作成する.そして,実際の大雨時に得られる降水量情報と連動させ,一般市民が降水量情報から容易に浸水状況が想起できるよう浸水予測図の開発を試みる. <br> 降雨の時空間スケールと降雨強度の特性を考慮し,降雨量(強度),降雨継続時間,降雨面積の様々なパターンを組み合わせた降水シナリオを作成した.1988年以降のレーダアメダス解析雨量データを使用したDepth-Area- Duration(DAD)解析を行い,降雨面積別,降雨継続時間別の確率降雨強度を推定し,降雨波形を作成した.設定した各降雨シナリオについて,浸水害に関連する防災気象情報(大雨・洪水警報,記録的短時間大雨情報,大雨特別警報)の基準や累積降水量の観測史上1位の記録雨量にもとづいてカテゴリー化を行った.浸水予測計算では,RRIモデルでは,山地流出・河道追跡と氾濫原解析を一体的に解析することができる降雨流出氾濫モデル(RRIモデル)を使用した.<br> 防災気象情報別に浸水予測結果を整理したところ,桂川の保津峡狭窄部より上流側では流域全体での長時間降雨(大雨警報相当,特別大雨警報相当)で浸水深が大きくなっている一方で,市街地の一部では比較的狭い範囲での短時間強雨(記録的短時間大雨情報相当)の方で浸水深が大きくなっているところもあった.このように,特性が異なる降雨シナリオのそれぞれで考え得る最大浸水深状況を把握することが可能な「防災気象情報対応型浸水予測図」を作成することで,地方自治体での避難勧告・指示の発表や地域住民の防災対応行動の判断を効果的に支援することが可能な浸水予測図になることが期待される.

著者

田中 智大 山崎 大 吉岡 秀和 木村 匡臣

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

pp.37.1817, (Released:2023-08-31)

参考文献数

21

---

局所慣性方程式は,効率よく洪水氾濫解析を実行できる基礎方程式として2010年頃に提案されて以来,数多くの数値モデルに使われている.著者らは,局所慣性方程式がなぜ高い数値安定性を有するのか,また,その安定性条件はどのように決定されるのかについて,数学的解析とモデル実装の両面から研究に取り組んできた.本稿は,約10年間に渡り取り組んできた一連の研究をレビューし,拡散波方程式との比較,摩擦項の離散化手法による安定性への影響,安定性と精度を両立する離散化手法の提案,という3つの視点で成果を整理する.数理解析の概要を説明するとともに,局所慣性方程式をモデルに実装するユーザー視点での要点をまとめることを目的とする.さらに,水文・水資源学会の研究グループ発足といった原著論文では記すことが難しい共同研究進展の契機についても,時系列で振り返って研究ノートの形で記録する.

著者

蔵治 光一郎 溝口 隼平

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.303-311, 2007 (Released:2007-09-10)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

---

かつて「越すに越されぬ大井川」とうたわれながら,戦後の発電ダム建設等により流量の大半を奪われ,下流の一部で「河原砂漠」と化している大井川の流量変化の実態を明らかにするため,1923年から2000年までの流況の長期変動について調べた.その結果,塩郷堰堤建設前の長期平均流況は平水51.0トン,低水29.4トン,渇水16.4トンであったが,建設後の堰堤流入量の長期平均流況は平水10.7トン,低水5.2トン,渇水2.6トンに変化していた.仮に近い将来,大井川の水量を回復するために塩郷堰堤を撤去したとしても,それだけでは下流の大井川に昭和30年代の水量を取り戻すことはできず,水量を取り戻したければ,上流ダム群を含めた総合的な流量再生策を検討する必要があることが示された.

著者

池田 学 渡邊 幸男 牛山 素行

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.313-319, 2000-07-05 (Released:2009-10-22)

参考文献数

5

被引用文献数

3 2

著者

渡辺 恵 伊藤 舜将 馬 文超 山崎 大

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.104-121, 2022-03-05 (Released:2022-03-05)

参考文献数

40

---

アンサンブル洪水予測は長いリードタイムを確保でき,不確実性も表現できるため,早期警報としての活用が期待される.一方,この予測方法は確率的情報を扱うなど従来型の予測とは性質が異なり,効果的な活用ノウハウが確立されていない.本研究では,運用中の海外先行システムを調査し,予報者側とユーザーとのコミュニケーションに着目して分析した.まず,予測情報の伝達手段となる可視化手法を4つに分類し,特徴と利用法を整理した.これにより,ユーザーの要望も反映しつつ,システム不確実性を考慮し流量等の絶対値からリターンピリオド等の危険度に変換する,危険度予測一貫性の確認を可能にするなど,警報発令等の判断を支援する可視化方法を利用していることが分かった.またワークショップ等を通してユーザーと意見交換することにより,空振りの可能性のある低確率大規模災害の適切な予報が行われたり,予測情報を早期警戒に活用する際の法制度の課題が顕在化したり,ユーザーフィードバックはシステム運用改善に繋がった.アンサンブル洪水予測の効果的活用には,予測技術の高度化だけでなくユーザーとの双方向コミュニケーションが重要である点が明らかとなった.

著者

蔵治 光一郎 市栄 智明

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.95-107, 2006

被引用文献数

2

---

北ボルネオ(マレイシア・サバ州及びサラワク州)の10地点においてマレイシア気象サービスにより過去最長51年間にわたり観測された一般気象データを用いて,北ボルネオ一般気象の季節変動について検討した.その結果,気温,湿度,降水量,風速,風向,日射量,蒸発量などが明瞭な季節変動をすることが明らかになった.特に降水量にはかなり顕著な季節変動があることが見出された.これまでの研究では,この地域は明瞭な季節変動がない地域と認識されてきたが,それは変動の振幅が温帯や他の熱帯の振幅と比較して相対的に小さいためであると考えられる.降水量については,月降水量100mmを下回る月が3ヶ月に満たないがゆえに,季節変動がないと解釈されていたと考えられる.

著者

庄 建治朗 鎌谷 かおる 冨永 晃宏

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.294-306, 2017-09-05 (Released:2017-10-05)

参考文献数

18

被引用文献数

3

---

本研究では,歴史時代の水文・気候環境を復元する資料としての古日記天気記録の利用可能性を検証するため,気象台による観測開始以降の明治・大正期に書かれた古日記を用い,日記天気記録と気象観測データとの関係を分析した.京都とその周辺地域で書かれた8つの古日記から天気記録を収集し,日単位の降水量・雲量のデータと照合したところ,各天気種別に対応する観測値の分布は,日単位で見れば非常に広い範囲にばらつくが,長期間の平均値は異なる日記間で互いに近い値をとることが分かった.このことは,日記天気記録は日単位では非常に誤差が大きいが,月単位や季節単位といった期間積算値を用いることで客観性が高まり,降水量等の定量値を推定できる可能性が高くなることを示唆している.さらに,これらの解析結果を応用して,観測時代について歴史時代と同じ方法で日々の天気から入出梅日を推定することにより,過去約240年間にわたる時間的に均質な入出梅日のデータを作成し,梅雨期間の長期変動を分析した.結果は,20世紀が過去に見られないような梅雨期間の長期化した時期であったことなど,過去の研究でも指摘されていたことを再確認するものであった.

著者

高田 望 佐藤 悠 吉田 翔 池淵 周一

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 水文・水資源学会2014年度研究発表会

巻号頁・発行日

pp.100040, 2014 (Released:2014-12-01)

被引用文献数

2

---

近年、地上雨量観測所では捕捉出来ない局地的な大雨が多発しており、面的雨量情報(以下、メッシュ雨量データという)の重要性が一層高まっている。5分遅れ程度で利用可能な日本全域を網羅するメッシュ雨量データとしては気象庁合成レーダー、国土交通省Cバンド合成レーダ雨量(以下、国交省合成レーダーという)が存在する。 著者らはダム流入量予測を目的に、地上雨量計データ及びメッシュ雨量データを活用する降雨予測手法を開発し、そのシステム化と運用を行ってきた。ここでメッシュ雨量データは雨域の移動予測を行う上で初期値となる。さらに観測及び予測雨量は分布型流出予測システムの入力値となり流量に変換される。すなわち、メッシュ雨量データの精度は降雨予測及び流出予測の精度に直結すると言える。2014年1月、気象庁合成レーダーに続いて国交省合成レーダーについても、デジタル値の民間利用が可能となった。そこで両者の精度比較を、気象庁アメダス観測値を用いて行った。評価対象地域は近畿地方(東経134度30分~137度、北緯33度30分~36度)とし、2013年の1年間を評価対象期間として以下の方法で精度評価を行った。   (1)     5分毎のメッシュ雨量データを積算し、正時毎に1時間雨量データを作成する。 (2)     毎正時のアメダス時間雨量データに対する上記(1)で作成したメッシュ雨量データの、①相関係数 ②二乗平均平方根誤差 ③総雨量比(メッシュ雨量/アメダス雨量)をアメダス観測点毎に算出する。 (3)     上記評価指標①②③の分布図を作成し、両メッシュ雨量の精度特性を面的に評価する。 (4)     全141地点の評価値の算術平均値を算出する。   検討の結果、気象庁合成レーダーと比較して国土交通省合成レーダーの精度が高いことがわかった。特に、紀伊半島南部において気象庁合成レーダーの過小評価傾向が顕著であった。今後、評価対象地域、評価期間を拡張した検証および10分間雨量等の短時間雨量を対象とした検証を行う予定である。さらに検証結果を踏まえ、国交省合成レーダーと気象庁合成レーダーの合成等、リアルタイムで利用する上での補正方法についても検討を行う予定である。