著者

近藤 勇太 建内 宏重 水上 優 坪山 直生 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0406, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】腸腰筋は股関節屈曲の主動作筋だが,下肢疾患患者では特異的に筋機能が低下することが多く,選択的トレーニングが求められる。これまで選択的トレーニングに関する研究は運動方向に関しての検討が主だったが,他関節において,負荷量を上げた際に各筋の筋活動は一様に増加しないという報告がある。股関節も同様の傾向があると考えられ,選択的な腸腰筋のトレーニング法を検討するには運動方向だけでなく,股関節屈曲トルク増加に伴う各股関節屈筋の筋活動の変化も検討する必要がある。また近年,表面筋電図で腸腰筋の筋活動が測定可能との報告があり,非侵襲的に筋活動の測定が可能となった。本研究の目的は,股関節屈曲トルク増加に伴い各股関節屈筋の筋活動・筋活動比がどのように変化するか明らかにすることである。【方法】対象は健常成人男性17名とした。課題は等尺性股関節屈曲運動とし,測定肢位は両膝より遠位をベッドから下垂した背臥位とした(股関節内外転・内外旋中間位)。測定筋は利き脚の腸腰筋(IL)・大腿直筋(RF)・大腿筋膜張筋(TFL)・縫工筋(SA)・長内転筋(AL)の5筋とした。ILの電極貼付部位は鼠径靭帯の遠位3cmとし,超音波診断装置(フクダ電子製)で筋腹の位置を確認し電極を貼付した(電極間距離12mm)。筋活動の測定は筋電図計測装置(Noraxon社製)を用いた。各筋の最大筋活動を測定した後,大腿遠位に徒手筋力計(酒井医療製)を設置し,ベルトで大腿を含め固定した。最初に最大股関節屈曲トルクを測定し,その10%,20%,30%,40%,50%MVCを発揮した際の3秒間の各筋の筋活動を記録した。各筋の3試行の平均筋活動を最大筋活動で正規化した値(%筋活動)と,各筋の%筋活動を5筋の%筋活動の総和で除した筋活動比を解析に用いた。統計解析は,一元配置分散分析およびBonferroni法を用いて10%,20%,30%,40%,50%MVCでのトルク発揮時の各筋の筋活動と筋活動比を比較した。【結果】IL・TFLの%筋活動は10%(25.0・9.3:平均値)に対し20%(31.5・12.4),20%に対し30%(37.4・16.1)で有意に増加したが,30%と40%(43.5・19.4),40%と50%(48.9・22.6)は有意差が無かった。一方RFは10%(6.5)に対し20%(10.6),20%に対し30%(17.0),30%に対し40%(22.6)で有意に増加したが,40%と50%(25.4)は有意差が無かった。SA・ALは50%まで有意に%筋活動が増加した。またILの筋活動比は10%(0.37)が20%(0.32)以外と比べ有意に高値となり,20%が30%(0.30)以外と比べ有意に高値となった。RF・TFL・SAの筋活動比には有意差が無く,ALは10%(0.11)がそれ以外と比べ有意に低値となった。【結論】本研究の結果,股関節屈曲トルクが低負荷から中等度の負荷まで増加する場合,SAやALは線形に筋活動が増加するが,ILやTFLは比較的低負荷の範囲しか筋活動が増加せず,またILの筋活動比は低負荷であるほど高い値を示した。本研究結果は,腸腰筋トレーニングを実施する際に有用な知見である。

著者

松原 慶昌 田坂 清志朗 福本 貴彦 西口 周 福谷 直人 田代 雄斗 城岡 秀彦 野崎 佑馬 平田 日向子 山口 萌 青山 朋樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0062, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】近年子どもの外反母趾が増加し,問題となってきている。外反母趾の原因は様々な要素が指摘されており,足部アーチの低下が外反母趾と関連しているという報告がある。子どもの足は足部アーチの形成の重要な時期にある。さらに,足部アーチの形成には足趾把持力が関連していると報告されているため,足趾把持力が外反母趾に関連している可能性がある。また,特に子どもにおいては足部の筋力,形状共にも発達段階にあるため,足部の筋力が足部形状に与える影響が大きい可能性がある。子どもにおいて外反母趾と足趾把持力の関連についてはまだ調べられていない。そこで,本研究では子どもにおける外反母趾と足趾把持力の関連について調べることを目的とした。【方法】対象は奈良県田原本町にある小学校5校の小学4~6年生671名の計1342足(平均年齢10.3歳±0.7歳,男子317名,女子354名)とした。外反母趾角は,母趾基節骨と第一中足骨のなす角とし,静止立位にて,ゴニオメーターを用いて測定した。足趾把持力は足趾筋力測定器(竹井機器工業,T.K.K.3364)を用いて股関節,膝関節ともに90°屈曲座位にて,左右両足を各足二回測定した。各足の最大値を足趾把持力として用いた。統計解析は,従属変数に外反母趾角,独立変数に足趾把持力,調整変数に性別,年齢,身長,体重を投入した重回帰分析を行った。なお,同一の対象者から二足を用いているため,両足の類似性を補正するために,一般化推定方程式を用いた。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】全対象者の外反母趾角の平均は7.91±5.0°,足趾把持力の平均は13.3±4.0kgであった。重回帰分析の結果,偏回帰係数は-0.098(95%信頼区間:-0.187~-0.010)で有意差(p=0.029)を認め,外反母趾角と足趾把持力は負の関係にあった。【結論】本研究では,子どもにおける外反母趾角と足趾把持力の関連性を検討した。その結果,小学子どもにおいて外反母趾角と足趾把持力が負の関係にあることが明らかになった。しかし,先行研究においては,健常成人では外反母趾角と足趾把持力の関係性は認められなかった。この理由は,子どもの足部は発達段階にあり,筋力が足部形成に与える影響が大きい可能性が考えられる。低足趾把持力により十分な足部アーチ形成が行われず,足部アーチの未発達が外反母趾角の増大につながったと考えられる。本研究は横断研究であるため,因果関係について断言できないが,足部アーチが発達段階にある子どものころに,足趾把持力を鍛えることで外反母趾の予防につながる可能性がある。

著者

前岡 浩 松尾 篤 冷水 誠 岡田 洋平 大住 倫弘 信迫 悟志 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0395, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】痛みは不快を伴う情動体験であり,感覚的,認知的,情動的側面から構成される。したがって,知覚される痛みは刺激強度だけでなく,不快感などの心理的状態にも大きく影響を受ける。特に,慢性痛では認知的および情動的側面が大きく影響することが報告され(Apkarian, 2011),運動イメージ,ミラーセラピー,バーチャルリアリティなどの治療法が提案されている(Simons 2014, Kortekass 2013)。しかしながら,これらの治療は主に痛みの認知的側面の改善に焦点を当てており,情動的側面からのアプローチは検討が遅れている。そこで今回,痛みの情動的側面からのアプローチを目的に,情動喚起画像を利用した対象者へのアプローチの違いが痛み知覚に与える影響について検証した。【方法】健常大学生30名を対象とし,無作為に10名ずつ3群に割り付けた。痛み刺激部位は左前腕内側部とし,痛み閾値と耐性を熱刺激による痛覚計にて測定し,同部位への痛み刺激強度を痛み閾値に1℃加えた温度とした。情動喚起画像は,痛み刺激部位に近い左前腕で傷口を縫合した画像10枚を使用し,痛み刺激と同時に情動喚起画像を1枚に付き10秒間提示した。その際のアプローチは,加工のない画像観察群(コントロール群),縫合部などの痛み部位が自動的に消去される画像観察群(自動消去群),対象者の右示指で画像内の痛み部位を擦り消去する群(自己消去群)の3条件とした。画像提示中はコントロール群および自動消去群ともに自己消去群と類似の右示指の運動を実施させた。評価項目は,課題実施前後の刺激部位の痛み閾値と耐性を測定し,Visual Analogue Scaleにより情動喚起画像および痛み刺激の強度と不快感,画像提示中の痛み刺激部位の強度と不快感について評価した。統計学的分析は,全ての評価項目について課題前後および課題中の変化率を算出した。そして,課題間での各変化率を一元配置分散分析にて比較し,有意差が認められた場合,Tukey法による多重比較を実施した。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】痛み閾値は,自己消去群が他の2群と比較し有意な増加を示し(p<0.01),痛み耐性は,自己消去群がコントロール群と比較し有意な増加を示した(p<0.05)。また,課題実施前後の痛み刺激に対する不快感では,自己消去群がコントロール群と比較し有意な減少を示した(p<0.05)。【結論】痛み治療の大半は投薬や物理療法など受動的治療である。最近になり,認知行動療法など対象者が能動的に痛み治療に参加する方法が提案されている。本アプローチにおいても,自身の手で「痛み場面」を消去するという積極的行為を実施しており,痛みの情動的側面を操作する治療としての可能性が示唆された。

著者

大和 洋輔 長谷川 夏輝 藤江 隼平 小河 繁彦 家光 素行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1513, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】動脈硬化度の増加は,冠動脈疾患や脳血管疾患などの心血管系疾患の独立した危険因子である。習慣的な有酸素性運動は動脈硬化度を低下させ,心血管系疾患リスクを改善させる効果が認められる。近年,筋の柔軟性改善を目的として主に用いられているストレッチ運動を習慣的に実施することにより,動脈硬化度を低下させることが報告されている。しかしながら,ストレッチ運動による動脈硬化リスクの改善効果は,ストレッチした部位で生じる効果かどうかは明らかでない。そこで本研究では,一過性の局所的なストレッチ運動による動脈硬化リスクへの影響について検討するために,片脚に対する一過性のストレッチ運動が動脈硬化度および血流量に及ぼす影響について検討することを目的とした。【方法】健常成人男性14名(年齢:21±1歳,身長:172±2 cm,体重:65±2 kg)を対象とした。ストレッチ運動は,右下腿三頭筋に対する他動的なスタティックストレッチング(ストレッチ脚:30秒×6セット,セット間休息10秒)を実施した。ストレッチ運動の強度は,疼痛のない範囲で全可動域を実施した。また,左脚は非ストレッチ脚とした。中心および末梢の動脈硬化度の指標として頸動脈-大腿動脈間(cfPWV)および大腿動脈-足首間(faPWV),全身の動脈硬化度の指標として上腕-足首間(baPWV)の脈波伝播速度をストレッチ運動施行前,直後,15分後,30分後に測定した。また,上腕および足首の収縮期血圧と拡張期血圧,心拍数も同時に測定した。さらに,超音波画像診断装置を用い,ストレッチ脚におけるストレッチ運動中および運動前後の後脛骨動脈の血管径と血流速度を測定し,血流量を算出した。統計処理は繰り返しのある二元配置分散分析法および一元配置分散分析法を用い,有意水準は5%とした。【結果】ストレッチ脚において,ストレッチ運動施行前と比較して,faPWVは直後および15分後で,baPWVでは直後,15分後,30分後で有意に低値を示した(P<0.05)。一方,非ストレッチ脚ではfaPWV,baPWVにおいて有意な変化が認められなかった。また,cfPWV,上腕および足首の収縮期血圧と拡張期血圧,心拍数にはストレッチ運動による有意な変化は認められなかった。ストレッチ脚の後脛骨動脈の血流量は,ストレッチ運動施行前と比較し,ストレッチ運動施行間のセット間休息時には増加し,また,ストレッチ運動後の血流量も増加傾向であった。【結論】健常な若年男性における片脚への一過性の局所的なストレッチ運動は,ストレッチされた部位の動脈硬化度を低下させる可能性が示唆された。また,一過性のストレッチ運動による動脈硬化度の改善には血流量の変化が関与している可能性が示唆された。

著者

岡元 翔吾 齊藤 竜太 遠藤 康裕 阿部 洋太 菅谷 知明 宇賀 大祐 中澤 理恵 坂本 雅昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1237, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】投球障害後のリハビリテーションでは,病態の中心である肩甲上腕関節への負担を最小限に抑えることが不可欠であり,肩甲胸郭関節や胸椎の動きを十分に引き出し良い投球フォームを獲得する練習として,シャドーピッチング(以下,シャドー)が頻用される。しかし,硬式球を用いた投球(以下,通常投球)時の肩甲胸郭関節と胸椎の角度については過去に報告されているが,シャドーに関しては明らかにされていない。本研究では,シャドー時の肩関節最大外旋位における肩甲上腕関節,肩甲骨および胸椎の角度を明らかにし,運動学的観点より通常投球との相違を検証することを目的とした。【方法】対象は投手経験のある健常男性13名(年齢24.9±4.8歳,身長173.9±4.3cm,体重72.1±7.3kg,投手経験11.2±5.2年)とした。測定条件は通常投球とタオルを用いたシャドーの2条件とし,いずれも全力動作とした。動作解析には三次元動作解析装置(VICON Motion Systems社製,VICON 612)を使用し,サンプリング周波数は250Hzとした。反射マーカーはC7,Th7,Th8,L1,胸骨上切痕,剣状突起に貼付した。また,投球側の肩峰,上腕遠位端背側面,前腕遠位端背側面に桧工作材を貼付し,その両端にも反射マーカーを貼付した。得られた三次元座標値から肩関節最大外旋位(以下,MER)時の肩関節外旋角度(肩全体の外旋角度),肩甲上腕関節外旋角度,肩甲骨後傾角度,胸椎伸展角度を算出した。また,非投球側足部接地(FP)~MERまでの時間と各関節の角度変化量を算出した。尚,各条件とも2回の動作の平均値を代表値とした。統計学的解析にはIBM SPSS Statistics ver. 22.0を使用し,対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】肩関節最大外旋角度は,通常投球145.4±14.2°,シャドー136.4±16.8°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)。その際の肩甲上腕関節外旋角度は,通常投球98.4±16.7°,シャドー91.8±13.1°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)が,肩甲骨後傾角度と胸椎伸展角度は有意差を認めなかった。FP~MERの時間は,通常投球0.152±0.030秒,シャドー0.167±0.040秒と有意にシャドーが長かった(p<0.05)が,角度変化量は有意差を認めなかった。【結論】シャドーは通常投球に比して,MER時の肩甲骨後傾角度や胸椎伸展角度に差はないが,肩甲上腕関節外旋角度が小さくなったことから,関節窩-上腕骨頭間での回旋ストレスが軽減する可能性が示唆された。また通常投球では,重量のあるボールを使用する上,短時間に同程度の肩甲上腕関節での外旋運動を求められるため,上腕骨回旋ストレスが大きくなる可能性が考えられる。投球障害後のリハビリテーションにおいて,シャドーは肩甲胸郭関節や胸椎の動きが確保され障害部位への負担が少ない動作となることから,ボールを使った投球動作へ移行する前段階での練習方法として有用であると考える。

著者

永松 隆 甲斐 義浩 政所 和也 河上 淳一 後藤 昌史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1240, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】上肢挙上位での肘伸展筋力は,投球障害肩に対する機能評価であるElbow Extension Testとして有用性が報告されている。挙上位での肘伸展筋力には上腕三頭筋の筋力のみならず,肩甲上腕関節や肩甲胸郭関節,および体幹の固定力が複合的に関与していると考えられるが,これらの関与の詳細は明らかとなっていない。そこで今回は,肩甲上腕関節の安定性を担う回旋筋腱板の1つである棘下筋の機能が上肢挙上位での肘伸展筋力に及ぼす影響を調査した。【方法】対象は健常成人男性10名の利き手側10肩(21.1±0.7歳)とした。実験①棘下筋の選択的疲労運動(ISFP)による肩外旋筋力減少率の確認:Kai,若林の報告に準じ,側臥位にて3kgのダンベル負荷のもと1st外旋運動を1Hzのスピードが維持できなくなるまで行わせた。ISFP前後で1st外旋筋力(ER)を測定し,ER減少率を確認した。ERは座位,回旋中間位での等尺性筋力とした。実験② ISFP前後の挙上位肘伸展トルク(EET)の比較:EETにおける棘下筋の影響を調査した。EETは座位にて肩・肘関節90°屈曲位,前腕90°回外位,前腕長軸が重力線に一致した肢位での等尺性肘伸展筋力とした。また,EET測定中の筋活動量を表面筋電図にて計測した。被験筋は上腕三頭筋長頭,棘下筋,前鋸筋,僧帽筋上部および下部線維とし,電極位置はPerottoの記述を参考に各筋に貼付した。筋電計はテレメトリー筋電計MQ8を使用し,データはVital Recorder2にて収録した。実験①②におけるER,EETはプルセンサー型徒手筋力計MT-100を用い,抵抗部位を前腕遠位端にて測定。測定は5秒間の最大随意収縮を2回計測し,その平均値を採用した。得られたデータは各被験者の前腕長を乗じ,体重で除し正規化した。実験②において収録した筋電図データは,全波整流後,5秒間のデータの中間3秒間の積分筋電を求めた。求めた積分筋電は各筋のMVCで除し,%MVCを算出した。統計処理は,ERおよびEETの測定再現性を確認するため,2回の測定値から級内相関係数ICC(1,1)を求めた。次に実験①②におけるISFP前後のER,EETおよび各筋の%MVCをWilcoxonの符号付順位検定にて比較検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】測定再現性はERがICC(1,1)=0.890,EETがICC(1,1)=0.934であり,良好な再現性が得られた。実験①におけるISFP前後のERの比較では,ISFP後のERが有意に低値を示し(P<0.01),平均で40%減少した。実験②におけるISFP前後のEETの比較では,ISFP後のEETが有意に低値を示し(P<0.01),平均で約20%減少した。積分筋電は,棘下筋と僧帽筋上部線維において,ISFP後の値が有意に低値を示した(P<0.01)。【結論】本研究の結果,棘下筋機能低下により挙上位肘伸展トルクは約20%減少することが明らかとなった。Elbow Extension Testは棘下筋の肩甲上腕関節安定化としての機能が密接に関連し,またその機能を評価し得るテストであることが示唆された。

著者

西 亮介 原 耕介 野中 理絵 小保方 祐貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1307, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】投球障害に与える因子として肩関節可動域低下や原テストの低値等の上肢機能の影響のみならず,股関節可動域及び下肢柔軟性の低下等の下肢機能の影響が報告されている。しかし,上肢機能と比較し下肢機能と投球障害との関連性についての報告は少ない。また,上肢機能検査においては投球動作を考慮した検査項目があるのに対し,下肢機能検査では投球動作を考慮した検査項目は散見しない。そこで本研究では,投球動作を考慮した下肢機能検査(以下,投球下肢機能検査)を考案し,投球障害との関連性を上下肢機能検査とともに明らかにする事を目的とした。【方法】甲子園出場レベルの高校野球選手48名を対象とした。除外基準は投球側肩及び肘関節術後で主治医から全力投球の許可がないものとした。アンケートを実施し,当日投球時に痛みを訴える者を疼痛群,それ以外の者を非疼痛群とした。上肢機能検査として肩関節可動域(肩関節外転位内外旋・肩関節屈曲位内旋)・原テスト,下肢機能検査として股関節可動域(屈曲・伸展・内旋)・下肢柔軟性検査(SLR・HBD・トーマステスト),投球下肢機能検査として股関節可動域(股関節90度屈曲位内転)・下肢柔軟性(股関節90度屈曲位からの膝伸展角度・膝関節90度屈曲位股関節伸展角度)を測定した。股関節90度屈曲位内転及び膝関節90度屈曲位股関節伸展は各々非投球側・投球側における加速期,股関節90度屈曲位からの膝伸展は非投球側のボールリリースの動きを考慮した。統計処理にはSPSSver.17.0を用いて群間比較をMann-WhitneyのU検定・カイ二乗検定を用い,有意水準5%とした。【結果】アンケート結果から疼痛群29名,非疼痛群19名,疼痛部位は肩延べ17名・肘延べ21名,疼痛発生相で最も多い相は加速期で18名であった。尚,除外基準に当てはまる者はいなかった。投球側肩関節屈曲位内旋角度・CAT・HFT・投球側下垂位外旋筋力において疼痛群で有意に低値を示した(p<0.05)。その他項目に有意差は認めなかった。【結論】投球側肩関節屈曲位内旋角度・CAT・HFT・投球側下垂位外旋筋力で群間に有意差を認め,先行研究と同様の結果を示した。これらの項目は投球動作を再現する項目が含まれることから,投球障害に対する評価において投球動作を再現した検査項目は重要であると考えられる。しかし,投球下肢機能検査では有意差を認めなかった。瀬尾らは,加速期における非投球側股関節屈曲角度は100度,投球側膝関節屈曲角度は40度,ボールリリースにおける股関節屈曲角度は100度と報告しており,投球下肢機能検査における開始肢位の各関節角度と異なる角度であった。よって,本研究における投球下肢機能検査は,投球動作中の動きの再現が不十分であった可能性が考えられた。今後は,投球下肢機能検査の各関節の角度設定を変更し,検討する必要性がある。

著者

藤原 務 平山 哲郎 小関 泰一 多米 一矢 川﨑 智子 稲垣 郁哉 小関 博久 石田 行知 柿崎 藤泰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0455, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】腹直筋,側腹筋群は,胸郭と骨盤を連結し体幹の安定性に重要な役割を果たす。また恒常的な胸郭可動性の維持や強制呼気に重要な作用を担う。体幹側方偏位の増大は胸郭形状の左右非対称性が助長され胸郭に付着する腹直筋,側腹筋群の長さ,張力関係にも変化を来たし体幹機能に影響を及ぼすと考えられる。したがって収縮活動の左右差を可及的に最小限にすることは臨床結果を判定する指標になり得る。本研究の目的は体幹の側方偏位が腹直筋,側腹筋群筋厚および呼吸機能への影響を検討することとした。【方法】対象は健常成人男性15名であった。測定肢位は安静背臥位とした。体幹偏位の測定はデジタルカメラを用い,得られた画像を画像解析ソフトImageJにて体幹偏位量を算出した。この値を元に,他動的にベッドをスライドさせ安静位,正中位,偏位量増大位の3条件で検討した。腹直筋および側腹筋群筋厚の測定は超音波診断装置を用いた。課題動作は安静呼気,努力呼気とし,腹直筋の測定は第3筋区画の中央点にプローブを位置させ,側腹筋群筋厚の測定は第10肋骨下端と骨盤の中央点にプローブを位置させ短軸像を抽出した。それぞれの呼気終末時で得た画像は画像解析ソフトImageJを用いて筋膜間距離を筋厚として算出した。呼吸機能の測定は,呼気ガス分析装置とスパイロメーターを用いて測定した。統計処理は各項目における代表値を対応のあるt検定を用いて比較検討した。なお,危険率5%未満を有意とした。【結果】体幹偏位は有意に左側へ偏位していた(p<0.01)。腹直筋および側腹筋群筋厚は,安静呼気において偏位量増大位で左側が有意に減少した(p<0.01,p<0.01)。また努力呼気でも両筋は偏位量増大位で左側が有意に減少した(p<0.05,p<0.05)。正中位は,安静呼気および努力呼気で両筋に有意な差がみられなかった(n.s.)。呼吸機能は,TVにおいて偏位量増大位で有意に減少した(p<0.05)RRは偏位量増大位で有意に増大した(p<0.01)。MVは有意な差がみられなかった(n.s.)。VC,FVC,PEFR,%VCおよびV25においては偏位量増大位で有意に減少した(p<0.05)。FEV1.0においては有意な差がみられなかった(n.s.)。また,FEV1.0%は偏位量増大位で有意に増加した(p<0.05)。【結論】今回の結果から安静背臥位では,骨盤に対して体幹は有意に左側へ偏位し左側方偏位が増大すると左右の腹直筋,側腹筋群筋厚に左右差が生じ呼出機能低下に通ずることが示された。体幹側方偏位の改善は,胸郭のニュートラル化に寄与し付着する左右腹直筋,側腹筋群の均等な張力の再建に結びつき,呼吸運動における左右対称性の胸郭運動や筋活動により呼出機能改善が図れたと考察する。また,強制呼気に関与する協調的な腹直筋,側腹筋群機能の発揮が得られ,効率的な呼出機能が獲得できたと考察する。体幹側方偏位に伴う胸郭機能低下は,呼吸機能低下の一要因に関与し,呼吸器疾患をはじめ多くの臨床応用ができるものと考察する。

著者

水島 健太郎 久須美 雄矢 水池 千尋 三宅 崇史 稲葉 将史 吉川 友理 石原 康成 堀江 翔太 村岡 泰斗 水田 有樹 立原 久義 山本 昌樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0061, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】オスグッド・シュラッター病(OSD)は,大腿四頭筋の過緊張による膝蓋靭帯への牽引力が発症要因とされている。近年,大腿四頭筋の滑走に影響を与える膝関節周囲脂肪体の柔軟性低下が発症要因の一つとして重要視されている。我々は,OSDが健常者と比べて,大腿骨前脂肪体の柔軟性が低下していることを報告した。諸家の報告より,OSDの疼痛に膝蓋下脂肪体(IFP)の柔軟性低下が関与するとあるものの,その詳細は明らかになっていない。そこで本研究の目的は,OSDにおけるIFPの柔軟性について超音波エコー(US)を用いて評価し,膝屈曲ROMとの関係性を検討することとした。【方法】対象は,健常(N)群8例16膝(男性5例,女性3例,平均年齢13.9歳),OSD群8例16膝(男性4例,女性4例,平均年齢12.9歳)の2群とし,IFP治療前後におけるIFP組織弾性,膝屈曲ROMを測定した。IFP組織弾性は,US(ACUSON S3000,SIEMENS社製)のShear Wave Elastography(VTIQ)にて,膝伸展位(E)と120度屈曲位(F120)を各3回測定し,その平均値を算出した。IFP組織弾性を群間比較し,OSD群における治療前IFP組織弾性と治療前膝屈曲ROMとの相関,IFP治療前後のIFP組織弾性および膝屈曲ROMを比較した。IFPの治療は,IFP柔軟性改善操作を5分間施行した。統計処理は対応のあるt検定,マンホイットニー検定を用い,有意水準を5%未満とした。【結果】IFP組織弾性(N群:OSD群)は,Eが2.23m/s:2.30m/s,F120が1.95m/s:3.12m/sであり,OSD群がN群に比べF120においてIFP組織弾性が高値を示した(p<0.01)。OSD群におけるF120IFP治療前組織弾性と治療前屈曲ROMの相関は,-0.48(p<0.05)と負の相関が認められた。IFP治療前後(治療前:治療後)のF120におけるIFP組織弾性は,3.12m/s:2.06m/sであり,治療後に有意な低下を示した(p<0.05)。膝屈曲ROMは,143.8°:150.9°であり,治療後に有意な改善を示した(p<0.01)。【結論】今回の結果より,IFP組織弾性はN群と比べてOSD群が有意に高値を示し,治療前F120 IFP組織弾性と治療前屈曲ROMに負の相関が認められた。これは,IFP柔軟性低下に伴い膝屈曲ROMが制限されることを示唆している。また,OSD群においてIFP柔軟性改善により,膝屈曲ROM拡大が認められた。このことから,IFP柔軟性低下がOSDにおける膝屈曲ROM制限の一要因として挙げられ,IFP柔軟性改善操作がOSDの運動療法として有効であるものと考えられる。

著者

進藤 崇史 金田 瑠美 津田 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0813, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに】慢性閉塞性肺疾患(以下:COPD)には末梢血管,メタボリック,骨格筋や心理・精神的な併存症があるといわれ,低酸素血症にかかわらずCOPD患者は認知機能の低下が存在すると示される。臨床の現場において,COPD患者の治療の際に頻回の指導を行うが内容が反映されず,酸素の出し忘れや吸入手技が獲得できない,問題行動が多いなど認知機能の低下を予測させるようなことがある。認知症スクリーニング検査としてMini-Mental State Examination;MMSEを行うが,陰性を示すこともたびたびある。本邦では,鈴木らによってJapanese Version of The MONTREAL COGNITIVE ASSESSMENT;MoCA-Jが作成され,軽度認知機能障害(以下:MCI)の鑑別に高い感度と特異度を示し,信頼性,妥当性の高い検査としている。しかしながら,COPDにおける認知機能低下に対するMoCA-Jの有効性を述べたものはない。そこで,COPDの認知機能低下を鑑別するスクリーニングテストとしてMMSEと比較してMoCA-Jが有効かであるかを検討することとした。【方法】安定期COPD患者11名(男性8例,女性3例),年齢70.1±8.0歳,一秒量/予測一秒量47.8±28.7%を対象に1対1面接法式にてMMSE,MoCA-Jの順で各々一週間以内に行った。MoCA-Jは10分程度で実施可能な30点満点の評価で記憶,言語,実行機能,ワーキングメモリ,視空間認知,概念的思考など多面的に評価する課題構成となっており,従来の認知症スクリーニング検査の難易度を高くした内容となっている。得られたデータに対し対応のあるt検定にて差の検定をした。統計解析はSPSS ver18を使用し,有意水準は5%未満とした。【結果】11例のCOPD患者においてMMSEに比較してMoCA-Jでは有意に得点が低く(MMSE vs MoCA-J:27.8±1.8 vs 23.5±3.8)MMSEではカットオフの23点を上回っているにも関わらずMoCA-Jのカットオフである26点を下回る結果となった。【結論】先行研究においてCOPD患者(45例)と対照群(50例)を置きCOPD患者にはMCIがあることを示し,MMSEよりMoCAがその選別に優れている可能性を示している。また,SylviaらはCOPDにおけるMCI検査としてMMSEと比較してMoCAは妥当性があるとしており,今回の研究では,COPD患者においてMMSEで抽出されない認知機能低下がMoCA-Jによって抽出できる可能性を示唆した。自己管理能力を向上させるためには認知機能の低下は阻害因子になりうる。MMSEのみの評価だけでなく,MoCA-Jを使用し認知機能面へのアプローチを考える必要があると考える。今後の課題としてAlexandruらはMoCAを用いてMCIの評価を行った際COPDは安定期,増悪期問わずMCIが存在していると報告している。今後,症例を増やし重症度別の認知機能低下やMoCA-Jにおいてカットオフ以上と以下での身体特性の違い,その他のパラメータとの相関関係を示すものなど検討していく必要がある。

著者

井戸 尚則 井澤 寿敬 小長野 豊 渡辺 将弘 加藤 美樹 窪 優太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1739, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】近年,職場のメンタルヘルスにおいて,個人の強みを伸ばすことや仕事に対してどのように働くかという態度についても考慮することが重要となってきている。仕事に対する積極的態度として,ワークエンゲイジメント(仕事に誇りを感じ,熱心に取り組み,仕事から活力を得て働く傾向)とワーカホリズム(強迫的かつ過度に一生懸命働く傾向)が概念化されているが,その態度の違いが及ぼす影響についての報告は少ないのが現状である。本研究では,当院リハビリテーション職員に対するワークエンゲイジメントとワーカホリズムが満足度(人生・健康・仕事・生活),睡眠に及ぼす影響について検討することを目的とした。【方法】対象は当院リハビリテーション職員55名(理学療法士34名,作業療法士21名,男性31名,女性24名,平均年齢27.5歳,平均経験年数3.8年)とした。ワークエンゲイジメントの測定は,日本語版ユトレヒトワークエンゲイジメント尺度短縮版(UWES-J)を使用した。本尺度は,活力,熱意,没頭を7件法,合計9項目で構成されている。ワーカホリズムの測定は,日本語版The Dutch Workaholism Scale(DUWAS)を使用した。本尺度は働きすぎ,強迫的な働き方を4件法,合計10項目で構成されている。人生満足度の測定は,Satisfaction with Life Scale(SWLS)を使用,7件法,合計5項目,主観的満足度(健康,仕事,生活)の測定は各4件法,合計3項目,不眠の測定は,アテネ睡眠尺度を使用,4件法,合計8項目で構成されている。ワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数,ワークエンゲイジメント,ワーカホリズム各々と人生満足度,主観的満足度,睡眠との相関係数を測定した。統計処理にはPearsonの相関係数を用い危険率5%未満を有意とした。【結果】ワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数はr=0.02であった。ワークエンゲイジメントは,人生満足度(r=0.26),健康・仕事・生活満足度(r=0.33)との間で正の相関が認められた。ワーカホリズムは,人生満足度(r=-0.36)との間で負の相関が認められた。一方,不眠(r=0.26)とは正の相関が認められた。【結論】本研究の結果からもワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数はr=0.02であり,両者は積極的に働くという点では共通しているものの,動機づけに違いがあることが考えられる。ワークエンゲイジメントやワーカホリズムが満足度や睡眠に与える影響に関しては,ワークエンゲイジメントは満足度の向上,ワーカホリズムは人生満足度の低下,不眠の増強とそれぞれ関連することが認められた。したがって,個人や組織が活き活きと働く環境を支援する上で仕事に対する積極的態度の違いを評価し,認識することも重要である。

著者

吉崎 邦夫 佐原 亮 遠藤 和博 浜田 純一郎 古川 勉寛 渡邉 哲朗 諸角 一記

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0722, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】上肢挙上に関する多くの研究は,肩甲骨面において肘関節伸展位で挙上(挙上)している。しかし,日常生活でよくみられる動作は,上肢を肘関節屈曲から伸展しながら挙げる運動(挙手)である。本研究の目的は,挙手における利き手と非利き手間において,肩甲上腕リズム(SHR)と肩甲骨周囲筋の筋活動ついて違いがあるか調査することである。【方法】肩痛の既往がない健常成人 男性15名,平均年齢24歳(19~30歳)を対象とした。体表マーカーは,烏口突起,肩峰角,肩甲棘内縁,上腕骨外側および内側上顆,Th2,Th7及びL5棘突起に挙手動作の中間位で触知し体表に貼付した。測定は,基本的立位姿勢から挙手を利き手と非利き手を自然に3秒間で最大となるように3回試行した。その画像データを三次元動作解析装置で取り込み解析した。筋電図は,三角筋中部線維(DM),僧帽筋上部線維(TU),僧帽筋下部線維(TL)及び前鋸筋下部線維(SA)上の皮膚表面を前処理して表面電極を貼付し,運動中にテレメトリー筋電計を用いて取り込み,三次元動作解析装置と同期した後,多用途生体情報解析システムを用いて解析した。SHRは上腕骨外転角度と肩甲骨上方回旋角度から算出した。筋電図は0度から10度ごとに抽出し,各波形はフィルタ処理,基線算出したのち振幅積分を行い各角度間の筋電図積分値を求めた。4筋の積分筋電図を比較するため,上腕骨外転角度100~110度における4筋の積分値を合計し,各筋の角度間の積分値を除して百分率(%IEMG)で表した。各筋の0度から130度まで10度毎の%IEMGの変化を比較した。統計解析はIBM SPSS Statistics 22を使用し,反復測定の分散分析(P<0.05)を用いた。【結果】挙手動作におけるSHRは,setting phaseとされている0~60度までは不安定で数値が安定せず,また安定した60~130度では利き手側平均3.4非利き手側平均3.2であり有意な差はなかった。筋活動においては,利き手側と非利き手側ではTUに有意な差があり交互作用がみられた。TUの利き手側筋活動は非利き手側に比較して挙手動作の初期から100度まで高く110~130度で逆転して利き手側が高くなる傾向がみられた。DM,TLおよびSAでは有意な差がなかった。【結論】挙手におけるSHRの解析では,利き手側と非利き手側では差がないが,筋活動ではTUは上腕骨外転角度の増加に伴いの%IEMGパターンに差があり交互作用がみられた。従って,挙手動作では,関節可動域の評価において利き手と非利き手または左右の比較を行うことは妥当であることが推察される。しかし,筋活動は,利き手側と非利き手側においてTUに差があっり,一概に両腕を同一とみて比較することはできないことが示唆された。今後は,棘上筋,棘下筋,肩甲下筋,小円筋について調査し,setting phaseと個人差についての詳細な検討が必要である。

著者

中泉 大 淺井 仁

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0506, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】ハムストリングスの短縮の評価には下肢伸展挙上(以下,SLR)テスト,膝伸展テストなどが用いられる。SLRテスト時には骨盤が後傾するため,見かけ上のSLR角度ではハムストリングス短縮の評価法として妥当性が低い可能性がある。膝伸展テストでは膝伸展運動の様式や股関節屈曲保持方法などの条件を変えたときの骨盤の傾斜角度については明らかになっていない。本研究は健常成人を対象として,SLRテストと膝伸展テストにおける運動様式を変えたときの骨盤後傾角度の違いを明らかにすることを目的とした。研究仮説:自動運動での膝伸展テスト時,骨盤の後傾が少ない。【方法】被験者は健常な学生20名とし,右下肢を対象に背臥位でのSLRテストと膝伸展テストが行われた。皮膚上から骨盤(左右上後腸骨棘の高さで正中仙骨稜上)に傾斜角度計が取り付けられた。傾斜角度計はSLRテスト時には右下肢の大腿前面に,膝伸展テスト時には右下肢の脛骨前面にそれぞれ取り付けられた。全ての実験は測定用ベッド上で行われた。1)SLRテスト背臥位を開始肢位とし,この肢位での骨盤傾斜角度が記録された。テスト最終域でのSLR角度と骨盤傾斜角度が記録された。測定は5回行われた。測定条件は運動様式の違い(自動,他動)と骨盤・対側下肢の固定の有無の合計4条件とした。2)膝伸展テスト背臥位で股関節及び膝関節90°屈曲位を開始肢位とし,この肢位での骨盤傾斜角度が記録された。テスト最終域での膝伸展角度と骨盤傾斜角度が記録された。測定は5回行われた。測定条件は股関節屈曲保持方法の違い(自動,他動),運動様式の違い(自動,他動),骨盤・対側下肢の固定の有無の合計8条件とした。両テストともに骨盤の傾斜角度はテスト開始肢位から最終域までの角度変化量とした。統計処理:SLRテストでは2元配置,膝伸展テストでは3元配置の分散分析を行い,その後多重比較検定を行った。同条件でのテスト間の比較は対応のあるt検定を用いた。有意水準はそれぞれ0.05未満とした。【結果】SLRテスト,膝伸展テストともに運動様式(自動,他動)と骨盤・対側下肢の固定の有無について交互作用が認められず,それぞれに主効果が認められた。股関節屈曲保持方法の違い(自動,他動)については主効果が認められなかった。SLRテスト,膝伸展テストのそれぞれで,骨盤角度変化量が最も小さかったのは,いずれも自動運動,骨盤・対側下肢の固定あり条件であり(SLR4.2±2.7°,膝伸展0.6±2.1°),他動運動条件での値(SLR11.0±3.8°,膝伸展3.4±1.6°)よりも有意に小さかった。自動運動,骨盤・対側下肢の固定あり条件でのSLRテストと膝伸展テストにおける骨盤角度変化量は膝伸展テストでの値が有意に小さかった。【結論】本研究の結果より,自動運動での膝伸展テストが,臨床で多く用いられている他動でのSLRテストよりもハムストリングスの短縮の評価法として妥当性が高いことが明らかとなった。

著者

平川 史央里 白仁田 秀一 小栁 泰亮 堀江 淳 林 真一郎 渡辺 尚

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0749, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】The Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease(GOLD)が報告しているCOPDに対する呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)のエビデンスにおいて,不安や抑鬱の軽減はエビデンスAと強い根拠を示している。当院においても3ヵ月間の呼吸リハを施行したCOPD78例に対し,HADS鬱の点数は初期が6.8±3.1点から3ヵ月後は5.1±3.0点(p<0.01)で,また,HADS鬱疑いである8点以上の割合も初期が38%から3ヶ月後は22%(p<0.01)と有意な改善が認められた。しかし,鬱疑いのあるCOPDは22%も継続されていることは課題である。そこで今回,鬱が改善した群と改善しない群の諸項目の変化量の比較と変化量の影響因子の検討をする事で鬱改善はどのような項目のリハ効果に影響しているのか調査した。【方法】対象はHADSが8点以上の鬱疑いのある外来COPD30例(年齢:71.8±10.6歳,BMI:22.2±4.3,%FVC:80.0±26.7%,%FEV1.0:60.0±29.9%,modified Medical Research Council scale(mMRC):2.4±1.1,COPD Assessment Test:19.3±8.9点)中,呼吸リハ実施3ヶ月後にHADSが8点未満になった(鬱改善群)13例,HADSが8点以上のままだった(鬱非改善群)17例とした。検討する項目は,症状検査はmMRC,生活範囲検査はLife Space Assessment(LSA),身体活動量検査は国際標準化身体活動質問票(IPAQ),身体機能検査は膝伸展筋力/体重比(%膝伸展筋力)と6分間歩行距離テスト(6MWT),QOL検査(St. George's Respiratory Questionnaire(SGRQ)とした。統計解析方法は,鬱改善群と鬱非改善群の諸項目の変化量の比較を対応のないt検定を用い,また,HADSの点数の変化量と諸項目の変化量の関係をpearsonの積率相関を用いて分析した。なお,帰無仮説の棄却域は有意水準5%とし,解析にはSPSS ver21.0を用いた。【結果】2群間の実測値と比較結果は,改善群vs非改善群の順に⊿mMRCは-0.5±0.7vs-0.4±0.6(p=ns),⊿LSAは+13.2点±11.4vs+0.4±12.5点,⊿IPAQは+164.9±206.4vs+48.4±366.7(p=ns),⊿%膝伸展筋力は+9.0±11.7%vs+6.3±9.4%(p=ns),⊿6MWTは+44.6±56.1mvs+38.2±37.3m(p=ns),SGRQは-7.0±10.9vs-0.7±7.1(p<0.05)であった。⊿HADSとの相関分析の結果は,⊿mMRC(r=0.05),⊿LSA(r=-0.48),⊿IPAQ(r=-0.27),⊿%膝伸展筋力(r=0.33),⊿6MWT(r=0.12),⊿SGRQ(r=0.05)で有意差が認められたのはLSAだけであった。【考察】鬱改善群は非改善群より,生活範囲や外出の頻度,QOLの改善が高かった。その他の身体活動量,症状,身体機能は両群ともに同量の改善を示した。また,HADSの変化量には特にLSAの変化量の影響を受ける事が示唆された。鬱軽減に対して,身体活動や身体機能の改善ではなく,外出頻度向上させることが重要となることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究は,COPDの鬱改善に関わる検討であり,COPDの鬱に対する呼吸リハの効果を客観的に示した研究である。本研究結果は鬱に対する呼吸リハプログラムのアセスメントとなる研究である。

著者

瀧上 陽登 浦辺 幸夫 前田 慶明 藤井 絵里 森山 信彰

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1254, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】ラグビーやアメリカンフットボールなどのコンタクトスポーツは,頭頸部に外傷をきたしやすい競技である。その予防策として頸部の筋力強化が指導され,さらに外力による衝撃を吸収する目的でマウスガード(Mouth Guard:MG)の使用が認められている。過去にMG装着によって頸部屈曲筋力は増加するが,伸展筋力に差はないという報告がある。これはMG装着により筋力発揮時に咬合力が高まった結果と考えられる。これまで,MG装着が頸部筋力発揮時に咬筋や頸部筋の活動に変化を与えるのかは明らかにされていない。本研究はMGを装着し,頸部最大等尺性運動時に咬筋および頸部筋の活動が高まるか,さらに,運動方向による違いがあるかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,頭頸部と顎口腔領域に疾患および外傷のない健常男子ラグビー部員16名(身長174.8±5.8cm,体重73.0±8.2kg)とした。MGは同一の専門医によって作成された。対象は椅座位をとり,胸部と肩,腰部および大腿部をベルトで固定した。MG装着と非装着の2条件で3秒間の最大等尺性運動を行った。運動方向は前(0°)後(180°)ならびに左右(90°)方向,さらにその中間の方向を加えた計8方向とし,各3回測定した。等尺性筋力はμTas F-1(アニマ社)を用いて測定した。筋活動量はPersonal-EMG plus(追坂電子機器社)を用い,右側の咬筋,胸鎖乳突筋および板状筋を記録し,1秒間の面積積分値とした。いずれも平均値を代表値とした。統計学的検定には,ExcelアドインソフトStatcel 3(オーエムエス出版社)を使用した。各方向でのMG装着と非装着の差の比較に,対応のあるt検定とWilcoxonの符号付順位和検定を用いた。危険率5%未満を有意とした。【結果】頸部筋力(MG装着,MG非装着)の平均値(N)はそれぞれ0°(145,135),右45°(148,138),左45°(150,141),右90°(178,158),左90°(168,152),右135°(219,203),左135°(209,193),180°(278,261)となり,MG装着が全方向で有意に大きくなった(p<0.01)。筋活動量の平均値(mV/sec)について,咬筋は0°(1.7,1.1),右45°(1.8,1.2),左45°(1.7,1.0),右90°(1.7,1.0),左90°(1.7,0.6),右135°(1.4,0.9),左135°(1.3,0.7),180°(1.3,0.6)となり,MG装着が全方向で有意に大きくなった(p<0.01)。胸鎖乳突筋は0°(3.2,2.9),右45°(3.0,2.8),右90°(2.7,2.5),右135°(1.7,1.4)で有意に大きくなった(p<0.05)。板状筋はいずれの方向でも2条件間に有意な差は認められなかった。【結論】本研究では,先行研究と異なりMG装着時に全方向で頸部筋力の増加を認めた。その増加率は側屈方向で最も高かった。筋力の増加が少ないとされていた伸展方向でもMG装着で約6%の増加が確認され,咬筋の活動量も大きくなっていた。このようにMG装着が頸部筋力に与える影響については,さらに検証をする必要があり,現場での正しい使用についての指導を進めてゆきたい。

著者

中島 弘 大関 直也 西山 徹 唐澤 恒 出井 裕司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0839, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】下腿義足歩行に関する歩行分析は,Winterらに代表されるように数多く報告されている。したがって,義足側立脚期後半における義足足部による蹴り出しは,正常歩行よりも弱いことが明らかとなっている。一方,義足側立脚期前半は,健常者よりも股関節パワーが増加するといわれている。関節モーメントのパワーは,関節モーメントと関節角速度を乗算し求めることが可能であるが,関節モーメントと角度変化の増減は報告者により異なる。本研究は義足側立脚期前半における股関節モーメントと股関節の角度変化を明らかとすることを目的とした。【方法】対象は同年代の下腿切断者10名(61.3±11.1歳),健常者10名(62.1±10.3歳)の合計20名とした。下腿切断者は下腿中断端,TSB義足を使用し自立歩行が可能な者とし,義足足部は普段使用しているものを採用した(SACH足1名,単軸足部1名,蓄積型足部8名)。計測機器は三次元動作分析装置Vicon MX(Vicon Motion System社製)と6枚の床反力計(AMTI社製),10台の赤外線カメラを用いた。赤外線反射マーカーはHelen Hays Hospital Marker Setに準じて34点を貼付した。サンプリング周波数は赤外線カメラと床反力計ともに100Hzとした。計測課題は自由速度歩行とし,義足側1歩行周期を5試行計測した。赤外線カメラから得られたデータは6Hz,床反力計から得られたデータは15Hzにてフィルタ処理後,1歩行周期を100%に正規化し平均した。比較パラメータは義足側荷重応答期の股関節モーメントと股関節角度,下腿傾斜角度,足関節角度とした。統計学的分析はマンホイットニーのU検定にて有意差を求めた(有意水準5%)。【結果】義足側荷重応答期における股関節伸展モーメントは,下腿切断者では健常者よりも有意に低下した(p=0.0068)。股関節角度は下腿切断者では健常者よりも伸展のタイミングが早く,角度変化は有意に増加した(P=0.0089)。また,足部底屈角度は下腿切断者と健常者では有意差を認めなかったが,下腿傾斜の角度変化は下腿切断者では健常者よりも有意に減少した(P=0.00021)。【結論】下腿義足歩行における義足側荷重応答期は,健常者と同様に足部は底屈するが下腿前傾が減少するため足部ロッカー機能が不十分である。したがって,重心の前方移動を代償するために,健常者よりも早期に股関節を伸展させることが明らかとなった。その結果,床反力ベクトルは後方へ傾き股関節近傍を通過するため,健常者よりも股関節伸展モーメントが低下することが明らかとなった。義足側立脚期前半における股関節パワーの増加は,股関節伸展モーメントの増加よりも角度変化が大きいことが要因である。

著者

田邊 素子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1661, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】理学療法初年次教育における基礎医学は重要である。本学では1年次に近隣の大学の支援を得て,人体構造を実際に見学,観察する機会として解剖見学実習を実施している。学内準備として,解剖学の知識,リハビリテーション専門職への心構えや意欲の向上を促す対応を行っている。実習後の簡易アンケートでは,実習について「大変良い」等高い評価を得ているが,具体的にどのような内容を学生が学べたかについては明らかにできていない。計量テキスト分析はテキスト型データから計量的分析手法を基に,内容分析を行う方法で,文字データがあれば詳細な分析が可能である。そこで今回,参加学生の解剖見学実習後の感想レポートを分析することにより,学生がどのような考えや学びを得たかについて明らかにし,本実習の教育的効果について検討することとした。【方法】本学の理学療法学専攻1年47名(男性30名,女性17名)のレポートを対象とした。解剖見学実習の実施は,実習説明オリエンテーション,実習直前のオリエンテーション(解剖のDVD視聴を含む),実習日,実習後の課題で構成される。実習当日は,学生は4グループにわかれ,部位別ローテーション 最後に自由見学時間をとって終了する。実習後の課題には,観察部位のレポート,見学実習後の感想レポートがあり,本研究では感想レポートを解析した。解析は,フリーソフトウェアのKH Coder(樋口ら)を使用した。解析手順は,レポート本文をテキストファイルに変換し,ソフト上で前処理の後,本文から語句を抽出した。「理学療法」,「解剖見学実習」や大学名などの実習に関わる語句,「前十字靭帯」等の解剖学用語など約100語を複合語として登録し抽出した。47名全員のレポートから最頻150語を抽出し,階層クラスター分析および共起ネットワークにて内容を検討した。【結果】総抽出語は41,607語であった。最頻出の上位10語は「脳」「見る」「思う」「実習」「見学」「実際」「今回」「感じる」「自分」「筋」であった。抽出語の階層クラスター分析では12クラスターが得られた。クラスターの概要は,実習への感謝,理学療法士としての心構え,実習参加への気持ち,内臓等の観察内容,靭帯名称,教科書と観察内容の統合,脳・神経系に関する内容,解剖学と人体構造,リハビリテーションと多岐にわたった。共起ネットワーク分析では,「脳」を中心に内臓,上肢,下肢等の観察部位,「見る・思う」について実際に観察することでの理解,実習への感謝としてご献体への感謝,理学療法士と患者や治療などの関係性が明らかになった。【結論】解剖見学実習は,人体構造の具体的な理解を拡充するとともに,教科書と観察事項の統合,医療専門職としての動機付け,ご献体への感謝,など,理学療法士を目指す上で,認知領域,情意領域の双方の教育的効果が得られたと考える。