著者
細尾 綾子 境 泉洋
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.31-41, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

児童青年における体験の回避や認知的フュージョンによる心理的非柔軟性を測定するAvoidance and Fusion Questionnaire for Youth (AFQ-Y)の日本語版を作成し、信頼性と妥当性について検討した。研究Iでは、Item-parcelingを用いた確認的因子分析によって1因子構造であることが示された。また、十分な内的整合性と収束的妥当性が確認された。研究IIでは、中学生に対してアクセプタンス&コミットメント・セラピーを取り入れた集団心理教育を実施し、その前後での日本語版AFQ-Yの得点変化を検討した。その結果、得点が有意に低くなったことにより反応性が確認された。以上のことから、日本語版AFQ-Yは信頼性および妥当性を有すると考えられた。
著者
松本 明生
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.115-125, 2017-05-31 (Released:2017-10-30)
参考文献数
20
被引用文献数
2

本研究の目的は、体験の回避がスピーチ時のストレス反応に及ぼす影響について検討することであった。研究1では144人の大学生に対して体験の回避を測定するAAQ-Jへの記入と中性場面とスピーチ場面の想起、そして想起中の気分の評定を求めた。分析の結果、AAQ-J得点とスピーチ場面想起時のネガティブ気分との関連が示された。研究2では、聴衆不安尺度で選抜された18名のスピーチ不安の高い大学生をアクセプタンス教示条件と統制条件の2条件に分けた。アクセプタンス教示条件ではベースラインとしてのスピーチ課題を1回実施した後、アクセプタンス教示下でのスピーチ課題を3回実施した。一方、統制条件ではスピーチ課題のみを4回実施した。その結果、アクセプタンス教示条件の研究参加者にはスピーチ課題中の主観的不安の低減が認められた。考察では、体験の回避とストレス反応との関連と今後の研究・臨床上の課題について論じた。
著者
佐藤 洋一 福井 至 岩本 隆茂
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.47-62, 2002-03-31 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、福井・西山(1995)の作成した、論理情動行動療法に基づくComputer-AssistedCounselingのためのコンピューター・プログラムを基盤に、より実用性の高いプログラムを作成して、その効果を検証することであった。福井・西山(1995)のプログラムはJapanese Irrational Belief Test(松村,1991)の項目を用いて、不合理な信念を合理的な信念に変容するものである。しかし福井・西山(1995)の手続きでは1セッションあたりの所要時間が非常に長くなる恐れがあり、実用性に乏しいため、本研究では実施回数は変えずに、1セッションあたりの所要時間が50分程度でおさまるプログラムとした。また、論理情動行動療法のABCモデルの説明を加え、さらに不合理な信念をもっている場合の損な点と得な点を考えてくるというホームワークを追加した。実験の結果、本プログラムには、福井・西山(1995)のプログラムと同等以上の不安低減効果があることが示された。
著者
津田 理恵子
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.77-90, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
1

回想法実践中の行動や言動の変化を示す評価尺度がないことから、特別養護老人ホームにおいて、平均年齢±標準偏差が82.8±9.7歳の高齢者4名に、クローズド・グループで5回にわたってグループ回想法の介入を試み、毎回のスクール実施中に作成した行動観察スケールを使用し、参加者の行動・言動の変化を得点化して示すことを目的とした。その結果、回を重ねるごとに得点は上昇し、発言回数が増加する傾向があることが明らかになり、回想法スクール参加者の行動・言動の変化を得点化して示すことができた。さらに、刺激材料を工夫して活用しながら懐かしい記憶に働きかけることは、認知症高齢者のエピソード記憶や手続き記憶を活かすことにつながり、懐かしい記憶の想起から主体的行動の変化が確認できた。
著者
吉田 精次 小西 友
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.205-214, 2015-09-30 (Released:2019-04-06)

本論文の目的は、受診を拒否している依存性物質使用障害の患者の家族を対象としたCommunity Reinforcement and Family Training(以下、CRAFT)プログラムを紹介し、その結果を報告することである。CRAFT群12例、CRAFT拒否群13例を対象に依存性物質使用障害の患者の受診率を追跡した。その結果、CRAFT群の10例(83.3%)で患者が受診につながった。2例は受診にはつながらなかったが、患者の問題行動が改善した。また、CRAFT群の全例において家族自身の生活の質が改善した。一方、CRAFT拒否群においては、患者が受診につながった事例は0例(0%)であった。これらの結果を踏まえ、受診を拒否している依存性物質使用障害の家族に対するCRAFTの効用と今後の課題について考察した。
著者
荒井 穂菜美 青木 俊太郎 石川 信一 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.127-135, 2017-05-31 (Released:2017-10-30)
参考文献数
27

不安のコントロール感は不安症共通の心理学的脆弱要因である。そして、不安のコントロール感は安全確保行動を介し、社交不安に影響をおよぼすことが示唆されている。しかし、これまでの研究において過活動、制限行動、身体症状を隠す行動という三つのタイプの安全確保行動の媒介効果について実証的に検討を行った研究は存在しない。そこで本研究では、不安のコントロール感から社交不安への影響に対する過活動、制限行動および身体症状を隠す行動の媒介効果について検討を行った。対象者は、174名の大学生であった。媒介分析の結果、三つのタイプの安全確保行動の媒介効果および間接効果が有意であった。本研究の結果から、不安のコントロール感の低さから安全確保行動が生起し、結果として社交不安が維持されるという経路が確認された。本研究の結果から、今後社交不安の軽減を目的とするうえで、不安のコントロール感と安全確保行動の存在の重要性が示された。
著者
原井 宏明
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.97-103, 2015-05-31 (Released:2019-04-06)

内山先生は182冊の著書を世に出した。内容はその時代時代を反映していた。1970〜80年にかけて150冊近くを著し、認知行動療法が一般に認識される理由の一端になったことがわかった。これらの著書には154人の共著者がいる。そのなかで共著した回数がトップである坂野も多数の著書を出し、それらの著書には504人の共著者がいる。大勢の共著者と一緒に本を書き、それによって行動療法を盛り上げていこうとする意図が内山にはあり、その意図は共著者にも引き継がれている。一方、現在、内山が書いた著書のほとんどが絶版になっている。ほかの著者とも比較し、内山がなした貢献を検討した。
著者
小関 俊祐
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.67-77, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、教員が機能的アセスメントを行うことで対応方針を立案し、客観的なデータ収集を行ううえでの教員の負担を減らす工夫を行った行動コンサルテーションの有効性について検討することであった。本報告においては、授業中の課題逸脱行動は依然として一定の出現頻度が確認されたものの、問題行動として挙げられた行動のほとんどが消失あるいは大きく減少した。コンサルテーションを実施するにあたって工夫した点は、学校や授業の文脈に沿った形での介入方法の立案を、コンサルティとともに検討したことが挙げられる。本研究は、限られた情報や状況の中で、仮説検証的に機能的アセスメントを行い、対応方針を立案したところに意義がある。
著者
松本 圭 塩谷 亨 伊丸岡 俊秀 沢田 晴彦 近江 政雄
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.83-95, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、情動ストループ課題とプローブ検出課題のそれぞれによって測定される注意バイアス指標の収束的妥当性を検討することであった。健常な実験参加者(n=39)に、情動ストループ課題、プローブ検出課題、状態-特性不安検査を実施した。本研究では、情動ストループ課題においては単語タイプをブロック化して呈示する手続きを、プローブ検出課題においては中性語ペアが呈示される試行のプローブへの反応時間を基準として、脅威語に注意が向けられる傾向と、脅威語からの注意の解放が困難となる傾向を切り分ける手続きをそれぞれ用いた。相関分析の結果、情動ストループ課題にみられる脅威語への色命名の遅延が、プローブ検出課題においてみられる脅威語からの注意の解放の困難さと関連していることが示された。ただし、それらと不安との関連はみられなかった。これらの結果から、両課題で測定される注意バイアスの解釈について議論した。
著者
Tori ANDREWS Tian Po OEI
出版者
Japanese Association for Behavioral and Cognitive Therapies( JABCT )
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.21-33, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

Although cognitive behavioural therapy (CBT) has been used in quite a few Asian countries for many decades, it has been suggested that a significant barrier for the advancement of research and training in CBT among CBT practitioners has been a lack of a regularized opportunity for networking. This paper presents a brief history of the development of an Asian CBT network. The development of the network started in 1990 (Oei, 1998). Since then, 5 Asian CBT Conferences have been completed successfully; the sixth Conference will be held in Dhaka, Bangladesh, in 2018. In addition, the Asian Cognitive Behavioral Therapy Association (ACBTA) supported by many Asian countries' CBT groups was also established to provide a firm and durable organization. Formal links with the well-established World Congress Committee (WCC) in Behavioural and Cognitive Therapies were made by requesting ACBTA membership in the WCC. Progress in CBT research, training, and practices has been made in the last few decades. Further progress can and will be made. Asian CBT has started out well in this long journey, and it will end up well.
著者
在原 理沙 古澤 裕美 堂谷 知香子 田所 健児 尾形 明子 竹内 博行 鈴木 伸一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.177-188, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
6

本研究の目的は、小学生児童を対象とした学級における集団社会的スキル訓練の効果を検討することであった。対象者は小学生児童42名(男子18名、女子24名:9〜10歳)であった。児童は先行群と待機群に分けられ、両群の児童は4週間、学級を対象とした集団社会的スキル訓練(以下集団SST)に参加した。訓練効果は、自己評価による社会的スキル得点、対人的自己効力感得点、学校生活満足度得点によって評定された。結果、集団SSTは、児童の社会的スキル、対人的自己効力感、および被侵害感を改善させることが示唆された。次に、訓練前の社会的スキルの自己評価得点の高さによって3群に分けられた(低群・中群・高群)。各得点において群の違いを分析した結果、集団SSTは、社会的スキルの自己評価が中程度の児童の社会的スキルの改善において、特に効果的であったことが示唆された。
著者
Jan PRASKO Jiri HORACEK Beata PASKOVA Richard ZALESKY
出版者
Japanese Association for Behavioral and Cognitive Therapies( JABCT )
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.127-146, 2005-09-30 (Released:2019-04-06)

The focus of this article was on providing updates on the neurocircuitry of anxiety disorder, partly with the aim of providing a clinical foundation for approaching the symptoms and cognitive-behavioral therapy of these conditions. Both animal and clinical studies indicate that the amygdala and paralimbic structures play an important role in conditioned fear, and hyperactivation of the limbic system is characteristic of a number of different anxiety disorders. Paralimbic regions such as anterior cingulate appears to play a key role in the interface of cognition and emotion. In addition, cortico-striato-thalamo-cortical pathways may be important in anxiety disorders, particularly in OCD. Treatment, which focused on reversing the effects of fear conditioning on psychological, somatic and behavioral symptoms associated with the efferent arm of the anxiety circuit, has been shown to be effective. The various psychotherapies target the cortical components and the explicit memory systems of the hippocampus and implicit memory of the amygdala. Behavioural therapies such as systematic desensitization or exposure produce "deconditioning", which works mainly on the implicit memory system (amygdala) and follow by retraining hippocampal neurons to reorganize the contextual cues that they store, so that they are no longer associated with danger signal and no longer produce the fear conditioning response. Cognitive therapy or other "speaking psychotherapies", in which the contextual memories are explored, may attack the same problem from the cortical level, mainly in temporal and prefrontal areas. Cognitive-behavioral therapies have been designed to reverse the impact of fear conditioning from both cortical and limbic perspectives.
著者
木下 奈緒子 大月 友 酒井 美枝 武藤 崇
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.237-246, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)
参考文献数
23

本研究の目的は、脱フュージョンの介入技法の1つであるword repeatingに焦点を当て、脱フュージョンの行動的アセスメントとして、Implicit Relational Assessment Procedure 2010(以下、IRAP)を応用することが可能か検討することであった。実験参加者31名を脱フュージョン群(n=15)と統制群(n=16)に群分けし、介入前後でIRAPを実施した。その結果、脱フュージョン群では、統制群と比較して、介入後に、一致試行および不一致試行の反応潜時が短くなることが明らかとなった。特に、不一致試行においては、介入の有無によって、反応潜時における差が顕著に示される可能性が示唆された。これらの結果から、IRAPの脱フュージョンの効果指標としての応用可能性が考察された。
著者
増田 智美 金築 優 関口 由香 根建 金男
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.31-44, 2005-03-31 (Released:2019-04-06)

本研究では、怒り喚起を伴う対人場面における自己陳述を測定できる怒りの自己陳述尺度を作成し、標準化することを目的とした。青年期の学生596名のデータを対象として因子分析を行った結果、第1因子「他者からの不当な扱い」、第2因子「敵意に満ちた考え」、第3因子「報復の正当化」、第4因子「自己への叱責」、第5因子「他者への非難」が抽出された。尺度全体および各下位尺度ともに安定的な内的整合性が示されたことから、尺度の信頼性が認められた。また、他尺度との関連性により併存的妥当性が確認された。加えて、イメージによる怒り喚起状態に伴って、尺度得点が増加したことから、怒り喚起状態における自己陳述を測定する尺度としての構成概念妥当性が裏づけられた。今後、怒りの認知的側面を標的とした認知行動療法を施す際のアセスメント・ツールとして、本研究で標準化された怒りの自己陳述尺度を活用することが望まれる。
著者
岡島 義 金井 嘉宏 笹川 智子 金澤 潤一郎 秋田 久美 陳 峻要 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.297-309, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、社会不安を測定するSocialPhobiaandAnxietyInventory(SPAI)の翻訳版を開発することであった。大学生431名を対象に自己記入式の調査を行い、探索的因子分析を行った。その結果、SPAI日本語版は原版と同様の2因子45項目で構成され、各因子を「社会恐怖」「広場恐怖」と命名した。各因子の内的整合性(α=.88〜.96)、および再検査法による信頼性(r=.67〜.72)は高かった。既存の社会不安測定尺度と相関は中程度であったため、高い併存的妥当性が認められた。また、「社会恐怖」下位尺度において、確認的因子分析を行ったところ、原版と同様の5因子構造であることが確認された。以上の結果から、SPAI日本語版は高い信頼性と妥当性を有することが明らかにされた。