著者
斎藤 卓也 町中 裕昭 間瀬 憲一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.239, pp.63-68, 2012-10-10

低炭素社会の実現及び高齢化社会の移動媒体として,超小型電気自動車(ミニEV)が,従来のガソリン車に代わり普及していくと考えられている.EVには大容量のバッテリーを搭載していることから,災害時電気供給インフラになると考えられている.さらにミニEVに通信機能を持たせることにより,無線アドホックネットワーク(EVANET)を構築し,災害時通信インフラとして活用するなど,様々なアイデアが提案されている.本稿では,災害時モニタリング・システムとしてミニEVを電気ヘリコプター(EH)の航空母艦として利用することにより,災害現場を上空から撮影し,災害状況をより広範囲に渡り把握するなど,各々単体によるシステムでは実現できなかった,新しい機能を持った災害地モニタリング・システムを提案する.
著者
新 博行 前田 規行 岸山 祥久 佐和橋 衛
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.150, pp.61-66, 2002-06-21
被引用文献数
41

本報告では,時間領域の拡散を優先的に用いる2次元拡散を適用した可変拡散率(VSF : Variable Spreading Factor)OFCDM(Orthogonal Frequency and Code Division Multiplexing)を提案し,データ変調,チャネル符号化率,拡散率の無線パラメータ,および伝搬条件(遅延スプレッドσ,最大ドップラ周波数f_D)に対して,時間および周波数領域の最適な拡散率を明確化した.シミュレーション結果より,σ<0.37μsecにおいて,QPSKデータ変調にチャネル符号化率R=1/2または3/4のターボ符号化を適用した場合,最大128までの拡散率において,拡散による周波数ダイバーシチ効果が得られるため,周波数領域の拡散を用いた方が所要平均受信E_s/N_O(情報1シンボル当たりの信号電力対背景雑音電力密度比)を低減できることを示した.一方,16QAMデータ変調を用いた場合には,コード間の直交性を保つために,時間領域のみの拡散を用いたVSF-OFCDMが,所要平均受信E_s/N_Oを低減できることを示した.したがって,多値データ変調を用いる適応変復調・チャネル符号化を適用した場合には,総合的に時間領域の拡散を優先的に用いる2次元拡散が適していることを明らかにした.
著者
松村 武 伊深 和雄 石津 健太郎 村上 誉 原田 博司
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.456, pp.359-364, 2014-02-24

近年,高速大容量通信の要求がますます高まる中,周波数資源の不足が深刻化している.この問題を解決する方式の一つとして,既存の通信システムのトラヒックをテレビ帯ホワイトスペース(TVWS)にオフロードするホワイトスペース通信の検討が進められている.これまでに,TVWSを利用する通信規格として,IEEE802.11afやIEEE802.22.2などの技術標準化活動が推進されており,携帯通信システムに関しても,今後同様の検討が進められると考えられる.著者らは,普及が進むLTE通信システムをTVWSで運用するためのシステム開発を行い,本システムで運用可能な基地局および端末の試作開発を行ってきた.本システムはTDDおよびFDDの両複信方式に対応しているが,FDDモードをTVWSで運用する場合においては,既存バンドで運用する場合とは異なり,周波数有効利用の観点から送受信の周波数を独立かつ任意に設定できることが求められる.しかし,送受信の周波数選択条件によっては受信感度などの高周波特性が著しく悪化し,接続性能に影響を及ぼす可能性がある.そのため,これらの条件を考慮した無線パラメータの制御システムを構築する必要があり,無線パラメータの様々な設定条件下における試作端末の接続性能を明らかにする必要があった.本稿では,受信感度の観点から各種条件下での試作端末の接続性能評価を行ったので,その結果について報告する.
著者
アナス ベンジャブール 岸山 祥久 石井 啓之 中村 武宏
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.192, pp.25-30, 2012-08-23
被引用文献数
1

本稿では,3GPP LTD-Advanced(LTE-A)の次のステップとしてLTE-B等とも呼ばれる将来のLTE (Release 12以降)の発展に向けたコンセプトとキー無線アクセス技術について著者らの見解を述べる.スマートフォン等の高機能端末の急激な普及に伴い,今後10年で500倍以上とも予測されるトラヒック量の増大に備えるため,LTA-Aの将来のステップにおいて,引き続き3GPP無線アクセス技術を持続的に発展しつつ,小セル化に伴ってより重要となるローカルエリアの無線アクセスの高度化,および,さらなる広帯域化のため高い周波数帯の有効利用を考慮した新しい技術の導入を考えていく必要がある.従って,提案するコンセプトでは,ローカルエリアとワイドエリアの高度化を統合した無線インタフェースによって,別周波数帯でワイドエリア(カバレッジ確保用のマクロセル)とローカルエリア(高速伝送用のスモールセル)をサポートし,ローカルエリアの高度化と高い周波数帯の有効利用の両立を目指す.さらに,周波数利用効率向上の要素技術(3D/massive MIMO/beamforming,non-orthogonal multiple access, dynamic TDD等)の適用,および,ローカルエリアとワイドエリアの統合に有効なソリューションとして,マクロセルがスモールセルの制御プレーンをアシストするファントムセルを提案し,それを実現するための要素技術(e.g., inter-eNB CA, small cell discovery, flexible duplex support)について述べる.
著者
堀沢 伸吾 昌山 一成 小菅 昌克 蓮池 和夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.21, pp.43-48, 2002-04-11
被引用文献数
6

近年,無線アドホックネッ.トワークの研究が盛んであり,その中でもルーティング方式の検討が進んでいる.本報告ではそのようなルーティング方式に対し無線機器から取得した電波環境情報を適用することによる効果とその方法について検討を行った.また,実機における電波環境情報の取得を行い,メトリックの換算方法について検討を行った.
著者
松井 進
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.251, pp.75-83, 2010-10-20

アドホックネットワーク技術の研究は1970年代に米国国防関係で開始された.1997年にはIETF MANET WGで標準化活動が開始され,現在,標準化の一歩手前まできている.また,メッシュネットワークの標準化もIEEE802.11sで行われており,これについても,標準化が見えてきている.一方,アドホック/メッシュネットワークの実用化に向けての実証実験も行われている.主な,適用先は,イベント監視システム,災害対応システム,農地監視システムなどである.更に,実システムへの適用も始まっている.アドホックネットワークの実システム適用に向けた課題として,通信の信頼性向上や,マルチホップ時のスループット低下防止等が上げられるが,これらについても,無線品質を考慮したルーティング方式や,複数チャネル使用等の技術開発が進んでおり,解決のめどがたってきている.最近,アドホックネットワークの新たな適用先として,スマートメータや車車間通信等が注目されている.スマートメータについては,限られたリソースを前提に,500-1,000程度のメータからなる大規模アドホックネットワークを構築する必要がある.これについては,このような環境を想定した新たな標準を作るため,IETF ROLL WGが設立され,RPLというルーティング方式が議論されている.また,車車間通信については,エリアに向けたマルチホップ通信を行うGeoCastルーティングが必要であり,是についても,いくつかの提案がなされている.スマートメータや車車間通信では,500-1,000台規模のアドホックネットワークが構築する必要があり,隠れ端末問題が今まで以上に顕在化してくると考えられる.これについては,TDMA方式の導入が検討されているが,実用化に向けては,まだ,課題が多いと考えられる.
著者
渡辺 尚
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.68, pp.25-30, 2011-05-19

近年,無線LANに加えて,アドホックネットワーク,センサーネットワーク,メッシュネットワークなどの固定の通信インフラを仮定せずその場で設置する無線ネットワークとその応用が注目されている.本稿では,アドホックネットワークのメディアアクセス制御(MAC)を中心に述べる.特にスマートアンテナを用いた空間利用効率の向上手法と新たな問題点の解決法およびテストベッドによる実験について述べる.さらに,将来のネットワークのあり方として時間空間周波数資源の極限利用を目指す方向性についても述べる.
著者
猿渡 俊介
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.68, pp.31-36, 2011-05-19
参考文献数
42

本稿では,オープンソースのソフトウェア無線ツールキットであるGNU Radioの仕組み,応用例,課題について紹介する.既存のソフトウェア無線の多くがFPGAで無線の物理層の処理を行っているのに対し,GNU Radioではパーソナルコンピュータ上で動作するPythonで無線の物理層の処理を行う.GNU RadioはC++で提供されたライブラリとPythonを密に連携させることでPythonの持つ簡便性,柔軟性を最大限に生かしつつもパーソナルコンピュータの性能を引き出すことに成功している.GNU Radioの登場により多様な専門背景を持つユーザが電波を簡単に扱えるようになったことで,広い分野で多くの研究成果が生まれ始めている.
著者
岡田 啓
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.260, pp.139-141, 2011-10-19

アドホックネットワークは臨時的に構築されるネットワークであり,インフラストラクチャがなくても端末のみで構築することができるネットワークである.メッシュネットワークは集中管理を行う特別な制御局が存在しなくても相互接続を可能とするネットワークである.本稿ではアドホック/メッシュネットワークに関する要素技術としてルーチング技術を概説し,これを活用した具体例として,協力中継のためのルーチング技術,経路ダイバーシチを紹介する.
著者
大和田 泰伯 井上 真杉 大西 真晶 森野 博之 実藤 亨
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.260, pp.143-146, 2011-10-19

Internet of Things (IoT), M2Mなど物同士が通信を行う社会におけえる通信基盤インフラとして,もしくは地域における情報流通基盤インフラとして,我々はNerveNetを提案している.NerveNetでは,基地局内データベースによるネットワーク内のデータ蓄積・同期,コンテキストに応じた情報配信,マルチパスの構築とリンク切断時の自動パス切換え,遅延を許容する通信からリアルタイムな通信まで,ユーザアプリケーションの要求に応じて様々なネットワーク機能を提供する情報流通基盤技術である.本稿では,NerveNetを用いたリアルタイム広告配信システムと,北海道岩見沢市にて行なった住民参加型の実証実験について紹介する.
著者
井上 真杉 大和田 泰伯 浜口 清 滝沢 賢一 小野 文枝 鈴木 幹雄 三浦 龍
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.37, pp.25-30, 2013-05-09

災害に強い情報通信ネットワークの研究開発促進に寄与するため,分散メッシュ型アーキテクチャをベースとした自営系ワイヤレスネットワークテストベッドを東北大学キャンパス内に構築した.このネットワークは,各ノードが互いに同期して利用者情報や経路情報を保持するデータベース機能を備えた5.6GHz帯無線LANによるメッシュネットワーク,およびそれに付随した利用者端末収容のための2.4GHz帯無線LANアクセスポイントを中心に構成され,基幹網やインターネットへの接続を失われてもローカルに災害時用を中心とした通信サービスを維持する機能とそのアプリケーション群を有する.また、距離の離れたノード間や道路や回線の被災により孤立した地域との通信を確保するための地域WiMAX回線や車載ITS回線,さらに小型無人航空機や衛星回線による中継経路も提供する.利用者端末としては市販のICカード読み取り機能付き無線LAN対応タブレット端末の他,920MHz帯アクティブ無線タグを活用したGPS受信機内蔵小型端末,屋外に設置可能な小型サイネージ端末等を用意している.各ノードへ電力供給が可能なソーラー蓄電池も提供しており,停電時における運用性などの評価も可能である.
著者
藤井 輝也 太田 喜元 中島 潤一 宮島 春弥 徳永 光芳 杉田 洋祐 表 英毅 林 秀樹
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.37, pp.19-24, 2013-05-09

災害などで通信障害が発生している携帯電話サービスエリアを迅速に復旧させる様々な取組みが行われている。その取組みの一つとして、係留気球に非再生無線中継装置(リピータ)を搭載した係留気球無線中継システムを開発し、実証実験を実施した。本稿では開発した係留気球無線中継システムの概要について述べる。
著者
河合 孔明 遊佐 直樹 峰野 博史
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム
巻号頁・発行日
vol.113, no.130, pp.171-172, 2013-07-10

大規模災害からの復興において,通信インフラの迅速な復旧が課題となっている.ネットワークを短時間で構築する方法として無線メッシュネットワークが挙げられる.しかしながら,ノード間の通信を無線LANのみで行うため,障害物や距離,電波干渉による電波障害が発生する.一方,有線LANのみでネットワークを構築した場合,配線が必要なため敷設が容易ではない.加えて,安定した通信を行うためには,できるだけ多くのゲートウェイノードを利用する必要がある.そこで本研究では,有線/無線相互補完通信を用いたマルチゲートウェイメッシュネットワークを提案する.複数のNICを束ねて負荷分散や帯域向上を実現するチーミングを応用し,有線LANと無線LANが混在するメッシュネットワークを構築可能にした.ブータブルUSBで自動構築を行うように実装し,インターネット通信環境の80秒以内の構築を可能とした.また,有線と無線をマルチホップさせることでパケット到達率100%を達成可能であることを確認した.
著者
飯塚 正孝 阪田 徹 溝口 匡人 高梨 斉 守倉 正博
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.99, no.20, pp.43-48, 1999-04-23
被引用文献数
14 4

IEEE802.11規格に準拠した5GHz帯を用いたイーサネット対応高速無線LAN (EWA)のプロトタイプ開発に関して報告する。本システムは、ノートブック型PCなどに装着する無線端末(STA)と既存のLANとして一般的なイーサネットに接続するアクセスポイント(AP)によって構成される。昨年7月、IEEE802.11は5GHz帯の無線伝送方式として高速無線通信におけるマルチパス環境への耐性が優れたOFDM (Orthgodium Frequency Division Multiplexing)方式の採用を決定した。EWAは、OFDM方式を実装すると供にMAC (Medium Access Control)レイヤ機能を含めてIEEE 802.11に準拠した世界に先駆けて開発されたシステムであり、モバイル環境でのマルチメディア通信に適した20Mbit/sの高速無線アクセスを実現した。
著者
中嶋 信生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.192, pp.33-38, 2007-08-16
被引用文献数
3

ユビキタス社会やセンサーネットワークに適合する、近距離無線やローカルネットワークの研究実用化が最近非常に賑わっている。本報告では、関連する無線規格である無線LAN、Bluetooth、IEEE802.15.4、UWB、RF-ID、微弱電波などの特徴を紹介すると共に、それらの無線規格を用いたネットワークの構成例を述べる。特に、測位応用については、GPSの補完としての屋内測位(LPS : Local Positioning System)が今後の主要研究テーマの1つと考えられるので、報告者の研究結果を含めいくつかの実例を紹介する。
著者
岡田 和則
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.278, pp.81-86, 2000-09-01
被引用文献数
12 5

地震等の大規模な災害時には、安否確認等のために通話需要が急増する。一般に広く普及した携帯電話への通話需要も急増することが予想される。しかし、携帯電話は、有限である周波数資源を使用するため、容量を余分に大きくすることは難しく、多くの呼損が生じることが予想される。そこで、本報告では、通話時間を規制して多くの通話を実現することを考え、生起呼数に応じて通話規制時間を変化させる制御を提案する。そして、通話時間を規制した場合の効果を簡単なシミュレーションモデルを用いて調べる。その結果、通話規制時間を少なくすると、通話時間は少なくなるが、呼損率やハンドオーバー時の強制切断率を十分少なく出来ることが示された。また、簡易な通話規制時間の見積法の検討も行い、シミュレーション値とよく一致することを示した。
著者
加藤 修三 荘司 洋三 原田 博司 安藤 真 池田 秀人 大石 泰之 川崎 研一 高橋 和晃 豊田 一彦 中瀬 博之 丸橋 建一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.555, pp.175-178, 2007-02-28
参考文献数
8
被引用文献数
5

本予稿は現在IEEE802.15.3cで標準化が進んでいるミリ波通信システム(WPAN,最低2Gbps及びオプションとして3Gbps以上の伝送)の開発・標準化状況を述べる.標準化のサブコミッティはシステム要求条件,選択条件,使用モデル,伝播路モデルの最終版を本年1月でおこなわれたロンドン会議でまとめ,コール・フォー・プロポーザ/レ(CFP)及びコール・フォー・インテンション(CFI)を発出した.前者は5月7日,後者は3月1日が締め切りである.現在,PHYシミュレーションに選定された使用モデルはビデオ伝送とキオスク型ファイル転送の2つであり,ともにポイント-ポイント通信である.現在までに議論されているエアーインタフェースはシングル・キャリア及びOFDM方式であり,その選定は7月から始まる予定.
著者
溝口 匡人 関 和彦 加藤 修三
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム
巻号頁・発行日
vol.93, no.255, pp.63-69, 1993-09-30
被引用文献数
6

TDMA通信において携帯機の高機能化をはかるため、バースト毎に周波数切替可能な周波数シンセサイザを低消費電力にて実現する一方法として交互開ループ動作型周波数シンセサイザを提案し、ホールド時の周波数誤差特性について理論的および実験的に解析を行った。提案回路は制御電圧保持回路を備えた2つのVCOに対し1つのPLL回路で交互に周波数設定を行うため、従来のピンポン動作型周波数シンセサイザに比べ30%の消費電力低減が可能である。解析結果から理論式は実験値と良く一致し、さらに、ディジタルコードレス電話システムにおいてフレーム誤り率の劣化を1%以下とするにはホールド回路のサンプル時間を5μs以上とすればよいことを明らかにした。
著者
古野 辰男 多賀 登喜雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム
巻号頁・発行日
vol.95, no.491, pp.9-16, 1996-01-26
被引用文献数
3

市街地低アンテナ高伝搬における遅延スプレッド特性は場所に対する依存性が強く, 高精度に遅延スプレッドの推定を行なうには, 伝搬メカニズムを明確にし, それぞれの場所に合った推定を行う必要がある. そこで, 見通し内および見通し外の地点で到来波の方向と伝搬遅延時間(伝搬経路長)を実測することにより, 伝搬経路の同定を試みた. この結果, 到来波の多くが建物壁面での幾何光学的な反射と交差点の角における回折およびその組み合わせにより説明できることが明らかになった. さらに, 幾何光学的手法及びくさび回折理論に基づいた計算結果を実測結果とを比較することにより, 幾何光学的計算手法の有用性を示した.
著者
三科 正樹 杉浦 彰彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム
巻号頁・発行日
vol.96, no.530, pp.7-14, 1997-02-20

本研究では、普遍同期方式の微弱電波スペクトル拡散通信方式を用いて、混信の少ない空きTVチャネル帯域の有効利用を検討する。ここでは、放送波中のカラーバースト信号を用いた普遍同期方式を提案し、試作装置により2チャネル帯域を用いた双方向通信を実現する。初めにCATV等の有線系を想定して実験を行い、つぎに無線系において室内電波通信について評価を行う。試作装置を用いて微弱電波データ通信を評価した結果、基準信号送信方式と比較した場合で、約12dB妨害余裕度が向上した。