著者

椎貝 達夫 前田 益孝 小林 隆彦 棚瀬 健仁 小林 君枝

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.928-932, 2003-03-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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慢性腎疾患 (CKD) の進行抑制に低たんぱく食 (LPD) は不要という説がある。しかしCKDのうちの非糖尿病性腎症 (NDN) を対象としたLPDのランダム化比較試, 験 (RCT) についてのメタアナリシス (MA) 3篇では, いずれのMAでもLPDは「進行抑制に有用」と結論されている。他領域でも行われているような, RCT一つ一つの質を評価し, 質の高いものだけのMAを行えば, LPDの有用性はさらに高まると思われる。一歩退いて進行抑制にLPDが無効の場合を考えてみよう。WHO/FAOが疾病予防の観点から30年前に発表した一般人の食事についての勧告では, 推奨される1日たんぱく摂取量 (DPI) はたんぱく0.8g/kg/dayであった。しかし先進国では国民のDPIはどの国でも1.1~1.3g/kg/dayである。CKDに対し食生活に何の規制も加えなければ, この一般人のたんぱく摂取量になってしまうだろう。一般人より心血管系リスクがはるかに高いNDN・CKD例がたんぱく制限なしで良いとは到底考えられない。つまりどのような立場であってもDPIのモニタリングをキチンと行い, DPIO.89/kg/day, あるいはDPI0.6g/kg/dayになるような指導を行い, その条件下に降圧療法, レニン・アンジオテンシン系抑制, アシドーシス補正, 腎性貧血の治療などの総合的な進行抑制療法を行うべきだろう。

著者

佐久間 陽子 保科 敬子 本間 文子 山口 香織 山本 彩恵子 加賀 三司

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第56回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.223, 2007 (Released:2007-12-01)

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〈緒言〉当透析室では患者の高齢化と糖尿病 性腎症が誘因となり、起立性低血圧をきたし、意識消失・転倒などのリスクの高い患者が増えている。 それらの患者に対し、先行研究を基に起立 性低血の改善を目的とした透析後運動療法を行った。その結果、血圧差(透析終了止血後、臥位収縮期血圧と立位収縮期血圧との差。以下血圧差と略す)の改善に効果的であったので報告する。 〈方法〉期間:平成18年3月~10月 対象:透析後の起立性低血圧があり、立位で帰宅が可能な患者の内、研究に同意が得られ、運動療法が6ヶ月間継続できた14名。 年齢: 65歳未満2名 65歳以上12名 原疾患:糖尿病性腎症7名 腎炎他7名 実施方法:運動実施前(3月):透析終了し止 血後の臥位血圧とその直後の立位血圧を測定をする。運動実施後(4~9月):透析終了し止血後臥位で血圧測定をし、8分間の運動実施後立位で血圧測定をする。運動実施前・後期間の離床時間を測定する。運動方法 臥位:_丸1_両膝伸展し足の背屈・底屈(2分) _丸2_両肘関節屈曲・伸展を行いながらジャンケ ン運動(3分)_丸3_両膝屈曲位から片脚ずつ伸 展挙上(2分)端座位_丸4_足踏み(1分) 用語の定義:起立性低血圧=透析後の起立時収縮期血圧が20mmHg以上低下する状態 離床時間=透析終了後、立位血圧測定時から歩行でベッドを離れるまでの時間。 離床時間:透析終了後、立位血圧測定時から 〈結果〉 図1より全対象者の運動実施前後の血圧差の平均は、運動実施前46mmHg運動実施後28mmHgであった。結果、運動実施後、血圧差が18mmHg小さくなった。運動実施前後で一番変化がみられた例では、38mmHgの差があった。対象者14名のうち運動実施前後の血圧差で有意差がみられたのは10名、有意差がみられなかったのは4名であった。 全対象者の血圧差と離床時間の相関関係は各 月の離床時間の平均と血圧差の平均から相関 係数r 0.94001となり、相関関係は強い。よ って、血圧差が小さい程、離床時間が短い。 全対象者の血圧差と体重増加分の相関関係 は各月の体重増加分の平均と血圧差の平均から相関係数r 0.08015となり、血圧差と体重増加分の相関関係はほとんどなかった。

著者

上田 忠子 上田 厚 青山 公治

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.951-959, 1992-11-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

28

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農業従事者の農薬による健康障害の実態とその関与因子を明らかにするために, 南九州地区農業従事者, 男子178名, 女子232名を対象に面接調査を実施した。対象者は同時に多項目検診を受けた。その結果, 農薬による健康障害の経験を訴えた者は, 対象者の30.7%で, 性別には有意差はなかった。経営作目の組合わせ別にみると,「柑橘が主」が最も高率 (72.7%) で, ついで「米+柑橘」,「米+砂糖きび+甘藷」などであった。臨床症状は皮膚かぶれが最も多く (39.7%), 原因農薬としては, ダイホルタン (21.4%), ランネート (12.7%) があげられた。障害の発生は, 年間の農薬散布回数, 1日の散布時間, 農薬取扱い年数と有意な正の相関が認められた。農薬に関する意識調査によれば, 農薬の毒性等に関する知識はあるものの, 実際の安全な使用に関する対策は極めて不備な状態にあった。また, 農薬の効果に懐疑的な者や, 農薬の害に不安を感じている者に障害の発生が高率であった。今回の成績は, 農薬の安全使用に関しては更に効果的な教育が必要であり, 一方, 農薬に頼らない農業のあり方も考究すべきであることを示唆するものと思われた。

著者

谷口 奈穂 桂 敏樹 星野 明子 臼井 香苗

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.91-105, 2013 (Released:2013-10-09)

参考文献数

36

被引用文献数

10 2

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地域在住の高齢者のQOLを健康関連及び主観的QOLの両側面から評価し,その関連要因を前期高齢者と後期高齢者で比較した。2009年,京都府K市の老人クラブの929人に質問紙調査を実施し,596人を分析対象とした。調査項目は基本属性,健康状態,生活習慣,社会的交流,QOL (PCS,MCS,LSIK) で,多変量解析等を行なった。前期高齢者において,QOLの上昇要因はPCSでは主観的健康感や外出頻度等,MCSでは性別や隣人と挨拶をする頻度,LSIKでは経済的なゆとりや睡眠時間であり,低下要因はPCSでは腰痛や隣人と手助けを依頼し合う頻度等,MCSではGDSや個人活動等,LSIKではGDSやしびれ等であった。後期高齢者において,QOLの上昇要因はPCSでは主観的健康感,MCSでは心疾患,LSIKでは経済的なゆとりであり,低下要因はPCSでは腰痛や心疾患,MCSではGDS,LSIKではGDSや腰痛等であった。高齢者のQOLを高める支援では,健康を高めること,抑うつ及び腰痛の予防的な対応や緩和を促す必要があると推察される。

著者

古賀 佳代子 木村 裕美 西尾 美登里 久木原 博子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.634, 2020 (Released:2020-03-06)

参考文献数

24

被引用文献数

3

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地域包括支援センター(以下,地域包括)は,業務量の過大や職員不足,離職問題等が報告されており,保健師,社会福祉士,主任介護支援専門員それぞれの専門性が発揮できていない。保健師も保健師間相互の連携の希薄さ等を実感し今後の保健活動への懸念を感じている。本研究では,地域包括保健師の研修教育体制を確立するための基礎資料の示唆を得るために,専門性を明らかにすることを目的とした。A県内の地域包括に所属している経験年数3年以上の保健師8名を対象とし,テキストマイニングKH Coderで分析した。その結果,「相談を受け,関係性を大事にし,判断する能力」,「認知症高齢者や精神疾患,医療的知識,在宅生活を知ることが必要」,「介護予防事業の支援」,「保健師が訪問やサロンに行って皆と一緒に活動」,「地域で包括的に保健指導等の活動が求められる仕事」の5クラスターが抽出された。専門性を発揮するためには,保健師,社会福祉士,主任介護支援専門員の3職種それぞれの専門性を活かしてチームアプローチを包括的に支援することが望ましい。また,教育体制として,ビジョンを立てることや相談できる人・スーパーバイズの必要性,キャリアパスの「見える化」を整備することで,地域包括の機能がさらに発揮できると示唆を得ることができた。

著者

三ツ木 愛美 角山 智美 深谷 悠子 小林 美幸 大野 美津江

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.90-93, 2009-07-30 (Released:2009-09-18)

参考文献数

2

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現在,育児環境が変化し父親の役割が重要視されている。NICUにおいても父親の愛着形成に向けて育児練習やカンガルーケアへの参加などを積極的に行なっている。しかし,NICUでは面会時間が限られているため,仕事をもつ父親は母親に比べ育児練習への参加が少ないのが現状である。今回,入院時から退院時までの父親の対児感情の変化を花沢の感情得点を用いて点数化することによって,入院中の児へのかかわりやケアへの参加の内容が,父性発達にどのような影響があるのかを明らかにすることを目的とした。その結果,全例で接近項目得点は増加しており,特に抱っこを行なうことで父親になったと実感した例が最も多く,父親実感を得る上で重要であったと考えられた。また,退院に近づくにつれて「こわい」「むずかしい」といった回避得点が増加した例もみられた。これは退院後の生活に不安を抱いた低出生体重児の父親にとって当然の感情であると思われる。 今後は個々の父親に合ったケアを取り入れ父親と児が心地よいと感じる環境を整えることが必要であると考えられた。

著者

藤井 敬三

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.61-62, 1957-12-25 (Released:2011-02-17)

著者

黒部 恭史 牛山 直子 百瀬 公人

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.95-103, 2021 (Released:2021-09-16)

参考文献数

23

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本研究の目的は,1)歩行練習開始日の総歩行距離と退院時の歩行再獲得の関連を明らかにすること,2)各要因(年齢,骨折型,術式,認知機能障害,受傷前の歩行能力)と退院時の歩行再獲得の関連を明らかにし,退院時の歩行再獲得と有意な関連があった要因間で予測精度を比較すること,3)年齢,骨折型,術式,認知機能障害,受傷前の歩行能力が歩行練習開始日の総歩行距離に違いをもたらすかを明らかとすることである。受傷前に歩行が自立していた65歳以上の高齢者を対象とした。診療録から年齢,骨折型,術式,改訂長谷川式簡易知能評価スケール(The revised version of the Hasegawa Dementia Scale;HDS-R),受傷前の歩行能力,歩行練習開始日の総歩行距離,退院時の50m歩行獲得の可否を調査した。二項ロジスティック回帰分析を用いて退院時の50m歩行再獲得の可否と各要因の関連を調べた。退院時の50m歩行再獲得の可否と有意な関連が認めた要因はAUCを算出し比較した。また,各要因を2群間に分類し,歩行練習開始日の総歩行距離の比較を行なった。退院時の50m歩行再獲得の可否と有意であった要因は歩行練習開始日の総歩行距離,年齢,受傷前の歩行能力であった。予測精度は要因間で有意差はなかった。歩行練習開始日の総歩行距離の比較で群間で有意差を認めた要因は,年齢,認知機能障害,受傷前の歩行能力であった。以上より,歩行練習開始部の総歩行距離は退院時の歩行機能と関連があることが示唆された。

著者

永美 大志 八百坂 透 前島 文夫 西垣 良夫 夏川 周介

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.109-112, 2012-07-31 (Released:2012-11-21)

参考文献数

14

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本学会関連の一施設から,某中学校において集団有機リン中毒発生の報告があり,患者を受け入れた地域の4医療施設を対象に調査した。 7月下旬,学校関係者がアリの駆除のため,有機リン系殺虫剤メチダチオン40%製剤の原液を,10時から11時の間に校舎近くのアリの巣に散布した。付近の教室内にガスが流入し,中学生たちが自覚症状を訴えて,昼ごろから16名が4病院に搬送された。 患者の訴えた症状は,「頭痛」13名,「吐気・嘔吐」11名,「めまい」4名などであった。うち1名は2回嘔吐した。コリンエステラーゼ活性値,瞳孔径および対光反射は,いずれも正常範囲内であった。3名が経過観察のため入院したが全員治癒し後遺症は見られず,軽症に止まったものと考えられる。 しかし,劇物である有機リン殺虫剤の原液を,そのまま中学校の教室付近で散布したことは,厳に戒められるべきであり再発防止が図られる必要がある。

著者

小林 真弓 小貫 琢哉 稲垣 雅春 西田 慈子 高木 香織 佐川 義英 中村 玲子 尾臺 珠美 藤岡 陽子 市川 麻以子 遠藤 誠一 坂本 雅恵 島袋 剛二

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.56-60, 2015 (Released:2015-07-10)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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〔緒言〕月経随伴性気胸 (Catamenial Pneumothorax, 以下CP) は胸腔内子宮内膜症の一種であり, 詳細な病態や標準治療は明らかではない。診療科をまたぐ疾患であり, 呼吸器科医と婦人科医の連携が必要となる。今回, 当院で経験したCP症例の臨床経過を検討した。 〔方法〕1989年1月から2014年8月の間に当院で気胸に対して胸腔鏡下肺手術が施行された症例のうち, 病理学的に肺・胸膜・横隔膜のいずれかに子宮内膜症を認めた8例を対象とし, 臨床像,治療を後方視的に検討した。 〔結果〕発症年齢中央値は37歳。8例中7例 (87.5%) が右側発症であった。骨盤内子宮内膜症の検査をした例が6例, うち5例が骨盤内子宮内膜症を有していた。手術後からの観察期間中央値は33.5か月。8例中6例が術後気胸再発, うち2例はジエノゲスト内服後の再発であった。いずれの症例もジエノゲスト内服またはGnRHa・ジエノゲストSequential療法で再発を防ぐことができた。 〔結語〕気胸は緊急で脱気等の処置が必要であり再発防止には治療薬服用の高いコンプライアンスが求められる。GnRHa投与症例では術後再発を認めておらず, 術後薬物療法としてGnRHaまたはGnRHa・ジエノゲストSequential療法が望ましいと考える。ただし, ジエノゲストのみで再発しない症例もあり, 治療法の選択に関してさらなる症例の集積が必要である。

著者

小林 孝 阿部 栄二 阿部 利樹 菊池 一馬 木下 隼人 木村 竜太 村井 肇 小西 奈津雄 岡本 健人 井野 剛志 大屋 敬太 福井 伸

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.26-30, 2019 (Released:2019-07-20)

参考文献数

5

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増え続ける高齢者肺炎の過重な負担で疲弊していく呼吸器内科医師の負担を減らすため,当院では2010年2月より高齢者肺炎症例を全科で分担して診療している。今回,このような状況で整形外科医が行なった肺炎治療の成績を他科での治療成績と比較し,当院のシステムの検証を行なった。2017年11月1日から2018年10月30日までに当院に肺炎のため入院した70歳以上の症例を対象とした。データベースから肺炎の患者を抽出し,これらの症例の転帰,入院日数を科別に比較・検討した。上記期間内に当院に入院した372例を対象とした。年齢は平均85.6歳(70歳~100歳),男214人,女158人,平均在院日数は20.7日(1~107日),288例が軽快して退院したが,84例(29.2%)が死亡退院していた。CAPは143人,NHCAPは229人で診療科間で差はなく(ピアソンカイ二乗検定,p=0.19),A-DROPで評価した重症度にも診療科間で有意差は認めなかった(ピアソンカイ二乗検定,p=0.25)。整形外科入院患者数は30人,年齢は平均86.1歳(71歳~99歳),在院日数は平均19.1日(1~107日)で,27人は軽快して退院したが3人(10.0%)が死亡退院していた。平均在院日数を診療科間で比較すると有意差を認め(ANOVA,p=0.0001),t‒テストを用いたペアワイズ比較では,循環器内科と外科(p=0.03),腎臟内科と脳神経外科(p=0.01),腎臟内科と外科(p=0.0005)の間で有意差を認めた。転帰を診療科間で比較したが有意差を認めなかった(ピアソンカイ二乗検定,p=0.15)。医師の偏在と医師不足の状況下で増え続ける高齢者肺炎に立ち向かうため,専門外の全科が連携して肺炎治療にあたることが重要である。

著者

西川 真太郎 関村 敦 楠 弘充 佐藤 圭樹 横山 敏之

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.101-107, 2022 (Released:2022-08-26)

参考文献数

14

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新型コロナウイルス感染症は,その変異株により病原性に変化があるとされている。当院に入院した患者208例を対象とし,その重症度や治療方法,転帰などから,変異株の病原性の変化について検討した。入院中の最大重症度は,第4波,第5波において中等症Ⅰ,Ⅱが増加し,重症は減少する傾向にあった。傾向スコアマッチングでの比較においても,やはり中等症Ⅰ,Ⅱは有意に増加していた。

著者

白石 卓也 千村 洋

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.285-290, 2016-07-31 (Released:2016-09-24)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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ウォーキングに関しては高齢者においても健康増進につながる目標値が明らかとなっているが,高齢者は加齢に伴う身体機能の低下や基礎疾患等の理由のため目標を達成できない場合がある。しかし,目標達成有無における高齢者の心理機能への影響を報告した研究はほとんどない。今回,高齢者を対象に,歩数と活動量を指標として目標設定したウォーキングによる運動介入を行ない,その介入が高齢者にどのような心理機能の変化を及ぼしたのか検討した。対象は,平成27年7月から24週間継続してウォーキングによる運動介入をうけた高齢者14名(男性5名,女性9名)とした。1日平均歩数8,000歩かつ1日平均中強度活動時間20分という目標を設定し,運動介入を行なった。運動介入前と介入後24週目に心理機能の評価を行ない,その変化を比較検討した。さらに,設定した目標を達成できた群(達成群)8名および達成できなかった群(未達成群)6名に分け,さらに比較検討した。その結果,全対象者,達成群および未達成群の心理機能に介入前後で有意な変化はなかったものの,達成群では心理機能は向上する傾向があり,未達成群では主観的健康感および生活満足度は低下し,うつ評価は悪化する傾向があった。目標設定した運動介入は,目標達成できれば心理機能は向上しうるが,目標達成できなければ心理機能の低下を引き起こし健康増進の阻害因子となりうる可能性が示唆された。

著者

渡邊 正樹

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.383-390, 2023 (Released:2023-03-05)

参考文献数

24

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在宅で生活することを望む高次脳機能障害者および家族が,安心して暮らすことができるように,高次脳機能障害者および家族への支援の実態を明らかにし,保健師としての支援の方向性を考察することを目的に本研究を行なった。医学中央雑誌Web(以下,医中誌)により,1983年から2021年において,「高次脳機能障害」「家族」「地域」「支援」をキーワードにそれぞれ組み合わせて検索を行ない,研究目的および「家族」「支援」に着目し,目的に一致した文献16件を対象に分析を行なった。高次脳機能障害者を支える家族の研究は,社会保障制度の不十分さや,支援する関係機関・関連職種の連携の重要性などに関する研究が多く,看護師による研究は,回復期病棟における援助の検討や看護師の困難感,セルフケアを高めるための取り組み,在宅における家族の介護負担感,主介護者である家族亡き後の支援の構築の必要性などの研究が行なわれていた。今後は,市町村保健師による高次脳機能障害者および家族の支援として,介護者である家族の亡き後への不安をはじめとする日常生活における相談窓口としての役割を担うことや,定期的に家庭訪問を実施することによる心配・不安への早期対応,地域に在職する関係職種と連携・協働などの体制を構築するためのコーディネーターとしての役割を担い,その状況に応じて支援できるように支援の全容を把握し,支援体制を整える必要があると考える。

著者

大野 恵美子 高橋 尚見 浅野 晶子 吉田 弥生

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.134-136, 2002-08-05 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

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小児は発熱した場合でも, 母親に抱かれていたり活発に遊んでいたりして, ベッドに横になれずクーリングも行えない事が多い。そこで, 横になれなくても行えるクーリング方法につき検討をした。1歳から3歳を対象に, 背部クーリングを目的にリュックサックとベスト, 腋下クーリングを目的にぬいぐるみ型で保冷剤カバーを作成した。これらを母親に選択してもらい実際に使用した結果, リュックサックとベストの背部クーリングが, 嫌がらず長時問行え, 解熱効果も65%の患児にみられたなど, 有効であるという結果となった。母親からも行動を妨げない, 患児の目に見える所に何もないから良いなど好評であった。

著者

藤川 君江 林 真紀 上里 彰仁

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.344-353, 2021 (Released:2021-12-25)

参考文献数

20

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本研究は,総務省が指定する過疎地域のうち東北地方,関東地方,四国地方,九州地方,の5町村で暮らす,75歳以上の1人暮らし男性を支えている心理・社会的要因を明らかにすることを目的とした。調査対象者は,自己選択・自己決定が可能でコミュニケーションに障がいのない,1人暮らし男性21人であり,調査方法として半構成的面接を行なった。分析は,内容分析の手法を用いた。分析の結果,1人暮らしを支えている心理的要因は,【生活のなかで見つけた生きがい】,【時間に捉われない気ままな生活】,【根付いた土地での生活】の3つのコアカテゴリーが抽出された。社会的要因は,【子との関係性変化を受容】,【地域コミュニティの絆】の2つのコアカテゴリーが抽出された。 調査地域は,人口減少と高齢化率の上昇によりコミュニティが縮小している。そのため,地域住民で支えあうことは限界があり,社会的に孤立する可能性がある。対象者が身体的衰えを自覚し,老いと向き合わなければならないとき,メンタルヘルスを維持することが,1人暮らしの継続に大きく影響すると考える。本人が望む地域で最期まで暮らし続けるためには,こころのケアができる専門職と行政が連携し,メンタルヘルスを支えるサポート体制の構築の必要性が示唆される。

著者

安藤 満

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.55-63, 1990-07-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

10

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現在, 南極大陸上空を中心に成層圏オゾンの枯渇 (オゾンホール) の拡大が観察されており, 地球全域でのオゾン減少による紫外線B照射の増大が危倶されている。紫外線B照射によって, 雪盲, 白内障, 皮膚癌のような種々の障害が引き起こされる一方, ある種の感染症に対する免疫能が低下する。非黒色腫の基底細胞癌と有棘細胞癌は, 明らかに紫外線B照射量との関係が強い。悪性黒色腫も少なくとも一部は, 紫外線B照射と関係がある。アメリカ合衆国における調査では, 高緯度から低緯度になるにしたがい, 紫外線B照射が強くなり, 黒色腫を含む皮膚癌の発生率が高くなる。数量的予測は困難であるが, アメリカ合衆国の疫学データーから, UNEPとWHOは1%の成層圏オゾンの減少により白内障が0.3%から0.6%, 基底細胞癌が2.7%, 有棘細胞癌が4.6%, 悪性の黒色腫が0.6%増加すると予想している。このため, 紫外線B暴露量との関連で皮膚癌の発生率の検討を世界各国で行なう必要がある。さらに, 紫外線B照射の増大が免疫を抑制し, 感染症の発症に関与する可能性について充分な検討が必要である。

著者

北原 保雄

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.815-818, 2009-03-30

著者

遠藤 恵理子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第56回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.60, 2007 (Released:2007-12-01)

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統合失調症で開放病棟に入院中のA氏は入院6年目であるが陽性症状(妄想、滅裂思考など)と認知機能の低下があり、看護師や他患と時々トラブルを起こす事がある。A氏の心に中には「退院したい」という想いがあり、それを相手に上手く伝えられない事がトラブルに至る原因と考えられる。 A氏は人付き合いが苦手である事を自覚しており、ある時看護師にSST(社会生活技能訓練)を希望してきた。SSTはA氏にとって生活技能の改善が見られ退院へ向けての最初のステップにする為、その効果を見る事を目的に関わりをもった。個人SSTによる効果はアプローチの前後に精神科リハビリテーション行動評価尺度(REHAB以下リハブとする)で評価をした。 A氏は看護師に「いつからSSTをやるのですか」と積極的に声を掛けてきて意欲が感じられたが、訓練中は話が反れ、修正してもまた反れてしまう繰り返しが多く、進めていくのは困難であった。これは認知機能の障害が強く表れていたと考えられる。看護師の問題として話の反れた場合の軌道修正が上手く対応出来ず効果的なSSTにならない場合もあった。出来る時にはA氏にメモをとって貰いロールプレイを行って、宿題を出してみたが実践するのは難しく、A氏が自信をつけて貰える様褒めながら関わりをもったが般化する事は難しかった。A氏が訴えてきた場合には傾聴しつつ正の強化を与えていった。リハブの結果では「ことばの技能」は変化が無かったが「ことばのわかりやすさ」においては障害があるという方向から普通状態になった。以前はA氏の質問を一度に聞き取れず聞き返すと易怒的になり待つ事も出来ずにいたが個人SSTを実施するようになってからは易怒的になる事は少なくなり、看護師がすぐに対応出来ない場合、理由を話すと待つことが出来るようになった。個人SSTをする事はA氏にとってストレスがかかる事であったと思われるが看護師がじっくりと落ち着いて関わりをもった事がA氏にとって良い刺激になり心地良い程度のストレスになっていたのかも知れない。 「セルフケア」は変化が無く「社会生活の技能」に関しては普通状態から障害がある方向へと悪くなっている。担当看護師とA氏で小遣い管理などについて話し合い、その場ではA氏は理解出来て決めた計画を毎日継続していくのは困難であり、現実検討能力の低さや認知・学習障害(融通の利かなさ)が現れていた。状況によって分り易く説明し、決めた事を継続出来るよう関わりをもつ事が必要である。 A氏とに関わりから患者の訴えを傾聴し、共感的態度を示し信頼関係を築く事が改めて大切であると感じ_丸1_患者と共に入院生活のあり方や看護計画(患者目標)を話し合い、援助する事が大切である _丸2_看護師は患者の持っている能力の可能性を信じ継続した援助をしていく事が重要である事を学んだ。

著者

伊藤 光洋 伊藤 良剛 吉川 秋利 大竹 正一郎

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第58回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.249, 2009 (Released:2010-03-19)

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〈緒言〉整形外科の手術の際にC アーム型の外科用透視 装置が広く使用されているが,当院では2009年4月に本邦 初となる最新のO-arm を導入した。従来のC アームと同 様に透視が可能であるが,3D 画像を作成する際の収集 角度は,従来のC アームでは190°であるのに対し,O-arm では360°である。この収集角度の差によって,3D 画像 の精度,画質の向上が期待されている。今回はこの最新の 装置を使用した手術におけるスタッフの術中の被曝線量を 測定したので報告する。 〈使用機器〉O-arm : BI―700―00020(メドトロニック 社),半導体式電子ポケット線量計:PDM―112(アロカ株 式会社),プロテクター:MSA―25/鉛当量:0.25mmPb (株式会社マエダ),X 線防護衝立:H―22HKF/鉛当 量:1.0mmPb(クラレトレーディング株式会社) 〈方法〉整形外科の術中にO-arm を使用した3症例で, スタッフの被曝線量を測定した。半導体式電子ポケット線 量計を,整形外科医のプロテクターの内側と外側,放射線 技師のプロテクターの内側と外側,麻酔科医の前に立てた X 線防護衝立の内側と外側に装着して測定した。 〈撮影条件〉3D 撮影:120kV,25~32mA,100~128mAs (初期設定値),透視:62~90kV,5.0~6.6mA(AEC), 撮影中心部位からの距離は整形外科医:1m,放射線技 師:2m,麻酔科医:2m とした。 〈結果〉被曝線量が高かったのは,症例1では整形外科医 のプロテクターの外側で27マイクロシーベルト,症例2で は麻酔科医のX 線防護衝立の外側で26マイクロシーベル ト,症例3では整形外科医のプロテクターの外側で14マイ クロシーベルトであった。 〈考察〉O-arm の使用頻度を月8回として計算すると, 年間の整形外科医の被曝線量は0.027×8×12=約2.6ミリ シーベルトとなる。許容される年間の職業被曝線量である 50ミリシーベルトの5.2%と低い値であった。