著者

橋本 智史 稲垣 秀司 可児 裕介 塚本 英人

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.643, 2020 (Released:2020-03-06)

参考文献数

1

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糖尿病性腎症に起因する血液透析患者の増加と,維持透析患者の長期化に伴いVA(Vasucular Access)にかかわる合併症が増加している。なかでも中枢側静脈の狭窄または閉塞などの病変(中心静脈病変)に伴う静脈高血圧症は深刻な合併症の1つである。シャント肢の中心静脈病変により高度腫脹や透析困難な状況になると,かつて当院ではシャントを結紮し,他肢に新たなシャントを造設せざるを得なかった。しかし,この方法ではシャント作成可能な部位が少なくなってしまう。これに対して,PTA(percutaneous transliminal angioplasty)では,使用中のシャントが温存可能となり,静脈高血圧症におけるシャント肢の腫脹が改善可能となる。今回,中心静脈病変(内膜増殖による器質的狭窄と周囲臓器・病変からの圧迫による狭窄)の2症例を経験した。症例とともに当院での造影CTの検査方法を紹介する。

著者

久野 邦義

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.548-552, 2007

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&nbsp;&nbsp;Anjo Kosei Hospital was instituted in March 1935. In those days many people in rural areas of our country were suffering from poverty and illness. Of the numerous agricultural cooperative hospitals and clinics that were established across the nation in the 1930s with the spirit of cooperation, many were inaugurated with a heroic resolve. However, the Kosei Hospital in Anjo founded by the Maruheki Association was fraught with optimism and great promise. The reason for this was that the county of Hekikai-gun was, at the time, called the &ldquo;Denmark of Japan&rdquo; and boasted the largest business expenses among all the counties in the nation. In order to return the surplus to group members, a plan to build a hospital was drafted with the advice of Nobukichi Yamazaki, the first principal of Anjo Norin (Agricultural and Forestry) Senior High School. He used to say, &ldquo;The greatest threats to a farmer's livelihood are accidents and sicknesses. There can be no happiness without good health. We should build an agricultural cooperative hospital to provide its members with modern health care.&rdquo;<br>&nbsp;&nbsp;Initially, the hospital had 34 beds, eight medical departments, and 40 staff members, including seven physicians. Control over the hospital was transferred to Aichi Koseiren (the Aichi Prefectural Federation of Agricultural Cooperatives for Health and Welfare) in 1948, after having tided over a shortage of labor prior to World War II and during the chaotic postwar period. The hospital began togrow rapidly, measuring up to the expectations and trust placed by local residents. Through enrichment of functions and expansion of the wards, the institution went on to become what could be called a citizens' hospital of Anjo and in fact, the largest hospital in the Nishi-Mikawa area. With the passage of time, the hospital got cramped for space and the buildings decrepit, adversely affecting not only the care environment but also disaster prevention measures. To maintain medical standards, hospital relocation was a must. In May 2002, the hospital moved to the present site, thanks in part to the support of the City of Anjo.<br>&nbsp;&nbsp;After relocation, the hospital decided to give priority to treatment of acute diseases. Now, the number of hospital employees has been increased to 1,205, including 128 physicians and 676 nurses. In addition, there are 40 interns. Designated as an emergency medical care center, the hospital is the nucleus medical institution in the southern part of the Nishi-Mikawa area.<br>&nbsp;&nbsp;However, due to the excessive concentration of patients in this hospital, it has come to pass that all the 692 beds are almost always occupied. This has inevitably made it difficult for the hospital to accept emergency patients. Measures to combat the situation, such as bed control, shortening the length of hospital stay and referring patients to other facilities have reached their limit. Therefore, further effort must be put into the division of hospital functions in the community. The required number of personnel such as physicians and nurses currently reaches the full quota, though only barely. Nonetheless, it would become more difficult even to maintain the present level.<br>&nbsp;&nbsp;The 71-year history of Anjo Kosei Hospital reminds us of our predecessors' will and wishes to work hand in hand with the community to promote the health andwell-being of the people. We would like to continue to be a hospital that appeals not only to local residents but also to physicians and nurses by upholding the following basic principles:<br>1. To contribute to the health and happiness of local residents through health care.<br>2. To place patient care at the center of all the activities of the hospital.<br>3. To create a work environment which the staff can be proud of and feel happy with.

著者

垰田 和史

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.11, 2010

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1 農作業の危険性は、年々、高まっている?<BR> 農作業による死亡災害者数は過去40年間を振り返って減少しておらず、毎年400人近くが命を失っている。この間に、交通事故死は1/3以下となり、最も危険な職種と言われていた建設業では死亡者数を1/4以下に減少させた。農業従事者数が大きく減少していく中で、農作業により命を失う農民の人数が「減らない」ことは、農業の危険性が、年々、高まっていることを示している。農作業で使用される農器具類の改良や圃場環境の整備が進んでいるとすれば、どうして農作業の危険性が、年々、高まり続けるのか検討する必要がある。<BR><BR>2 農作業災害の発生実態は不明<BR> 死亡災害は災害ピラミッドの頂点に観察される事象であり、底辺は多くの「死に至らなかった」災害が構成する。その構造は医療事故と同様で、重大事故の底辺に多くの軽い事故があり、その底辺により多くの「ヒヤリ・ハット」ケースが位置する。仕事に起因して生じる災害を防ぐためには、発生実態の把握と発生に結びついた要因を明らかにする必要があるが、我が国の農作業災害には、その実態を示す資料がない。災害の発生実態を把握するために農業傷害共済保険加入者を対象とした調査が行われたり、富山県のように地域の医療機関と協力して実態把握を蓄積している地域がある。しかし、それらは我が国全体から見れば、例外的な情報に止まっている。農業を除く他産業では、死亡事故はもとより休業災害や不休業災害についても国によって毎年調査され、災害防止の諸政策に反映されている。<BR><BR>3 農作業災害につながる農民と作業、農器具、農作業環境の関係性<BR> 農作業災害の発生要因を分析する際には、次の3つの関係性、すなわち1)農民と農作業、2)農民と農器具、3)農民と農作業環境に注目する必要がある。例えば「55歳の女性が、草刈り中に脚を滑らせて転倒しそうになり刈払い機の歯で脚を切った」事例では、「夕食の準備があるため休憩を取らないで連続作業をして疲れ、身体のバランスを崩した。しかも、保護具を装着していなかった。」ことは、1)農民と農作業に関わる要因としてあげることができる。刈払い機に安全装置が無く、女性にとっては重く、「歯」の種類が「丸鋸歯」だったことは、2)農民と農器具に関わる問題となる。草を刈っていた場所が急傾斜の法面で、炎天下の作業であったために「熱中症」気味だったとすれば3)農民と農作業環境との関係が問題になる。予防のための教訓が、それぞれの視点から導き出せる。<BR><BR>4 個々の農民に応じたリスクアセスメントが必要<BR> 農作業による心身の負担の大きさにしても、操作者の安全性や快適性を保証する農業器具の性能にしても、農作業環境にしても、農民の特性に応じて異なる。高齢者や女性が農業の主な担い手となりつつある現状では、農民の心身の特性に応じた農作業や器具の設計、また、リスクアセスメントが農作業災害の予防対策として不可欠となる。高齢になれば様々な疾患を持ちながら働き続けることになる。他産業の事業主は、労働者に対する責任として労働者に高血圧があれば夜勤作業を免除したり、心疾患があれば労働負担を軽減することがある。農民は、自分の健康状態と安全に遂行できる農作業負担との関係について「自己責任」で判断することになり、「無理」な働き方が災害につながる可能性がある。農民の主治医が、他産業での「産業医」のように、農民の快適で安全なはたき方について指導助言できればと願っている。

著者

井上 桂輔 中村 悠真 箱守 正樹 豊田 和典 尾形 朋之 石原 正一郎 小川 晋一 神津 文子 高橋 将

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.53-61, 2021 (Released:2021-06-30)

参考文献数

14

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COVID-19に対する理学療法における具体的な評価方法や運動療法を示した報告はない。感染対策を踏まえた運動機能評価に基づき,隔離中から早期に理学療法介入をした経験を報告する。COVID-19による隔離中に転倒及び筋力低下を呈し,理学療法を実施した4症例に,身体接触が少なく,簡便に実施でき,かつ筋力及びバランス能力を反映する運動機能評価を実施した。その結果から運動療法プログラムを作成および他職種と連携して運動療法を行った。早期に自宅退院した1例を除き,3例は急性期病棟転帰時までに運動機能及び日常生活動作能力の改善が見られたが,回復期病棟で継続的なリハビリテーションが必要であった。尚,担当した理学療法士に感染徴候はなかった。COVID-19による隔離中の患者に対して,感染対策を踏まえた運動機能評価及び運動療法を実施する事は,運動機能の改善及び早期から回復期病棟への入院の必要性について他職種との情報共有が可能であり,有効であったと考える。

著者

近藤 真里子 鈴江 妃佐子 河合 靖子 鈴木 陽子 大堀 裕子 市川 芳枝 牧野 トモエ 中村 あつ子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.117, 2008

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〈緒言〉あつみの郷は老健を中心に、在宅サービスの他、介護予防サービス事業所などからなる福祉複合施設である。看護を中心とした各事業所代表からなる感染防止対策委員会では、感染症対策の基本である手洗いと感染症の基礎知識を中心に毎年勉強会を開催し、その効果として手洗いの意識調査と実態調査をしてきた。認識度と実施率は年々上昇し、勉強会の効果を実感していた。ところが、平成18年秋、あつみの郷の老健内で短期入所利用者から感染性胃腸炎の発症が始まり、関わった職員・利用者へと感染が拡大し、結果として利用者37名、職員10名が感染した。感染拡大の原因として、知識不足から職員が伝播者となり感染が拡大したことが大きな原因と考えられ、感染防止対策委員会の力不足を思い知らされた。終息後、職員にアンケート調査した結果をもとに、19年度の活動計画をたて、その結果感染症の発生をゼロにすることができたので報告する。<BR>〈方法と効果〉活動計画(1)感染症対応時フロー整備。今まで感染対応のフローが統一されていなかったので発症報告から、ケアまでの流れを整備した。これにより、各事業所間の感染情報も共有化されるようになった。(2)勉強会の実施。5月に標準予防策など感染症について、特に手洗い方法の手技についてビデオ学習を取りいれ、11月はノロウイルスの予防と発生時の対応および消毒方法を実技指導した。勉強会の内容と、新聞等の感染症発生情報等を常時掲示板を使って、継続して職員周知した。(3)手洗いの調査。職員が使用するゾーンの手洗い蛇口やドアノブの汚染度を大腸菌群とブドウ球菌群の拭き取り簡易調査を毎月実施し、検査結果を掲示した。検査を始めて3ケ月は、特に大腸菌群が多数検出され、汚染状況に大変驚いたが、2回の勉強会、毎月の検査結果の公表が効果あったか、徐々に菌の検出は減少した。職員が手洗いの必要性と、手洗い実施のタイミングを理解した結果と思われる。(4)外部からのウイルス侵入防止。外部からのウイルス侵入を遮断するため、利用者家族を始め、出入り業者へもノロウイルス感染予防のための協力依頼文書を10月に配布した。施設内においては発生に備え、仮に発生しても混乱したり、拡大しないように消毒マニュアルと消毒セットを各トイレに準備し、利用者および職員から疑いのある症状が発生した場合の対応も掲示した。(5)職員の感染症に関する習熟度調査。年間を通し職員の感染に関する知識変化を把握するため、基礎知識と各感染予防法ごとに理解度を点数化し、5月の勉強会前と一年間の活動後とで習熟度を調査した。介護・看護など職種別に統計学解析に基づきT検定を実施した結果、いずれの職種も習熟度は有意(p<0.05)に上昇し、これは活動による効果と思われる。<BR>以上の様に年間を通し活動を実施した結果、平成19年の利用者発症は0、家族内感染職員は2名あったが、施設内での感染は防止することができた。集団発生しなかった理由として感染疑い利用者への対応が早かったことが57.1%、次に予防と対策の知識が根付いたことが35.7%になった。実際に、突然の熱発者や嘔吐発症者にも迅速に感染症対応するなど職員の危機意識が認められた。<BR>〈結論〉一年間の感染防止活動により、アウトブレイクを防止することができた。これは職員の意識改革による影響が非常に大きい。今後も施設全体で感染に関する情報の共有化を図り、啓蒙活動を継続し職員の意識を高め、引き続き感染防止に努力して行きたい。<BR>

著者

西島 健 高山 義浩 小林 智子 小澤 幸子 岡田 邦彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.67, 2007

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【緒言】第2報では、2002年より2006年までの5年間に佐久総合病院を受診した新規HIV感染者について、AIDS発症者数、国籍、医療保険の有無、初診時受診契機、感染経路、転帰により分析する。そこから対策すべき課題を検討し、とくに佐久総合病院が実施もしくは検討している外国人感染者を対象としたHIV対策を紹介する。<BR>【結果】2002年1月より2006年12月までに39人の新規HIV感染者の受診があり、24人(61.5%)のAIDS発症者の受診があった。その国籍の内訳は、日本人27人(69.2%)、タイ人12人(30.8%)であった。また、タイ人感染者のうち医療保険のない者が6人(15%)を占めていた。これら39人の初診時契機は、AIDS関連疾患の発症 61.5%、その他の疾患による受診 17.9%、パートナー陽性のために検査 12.8%、妊娠時検査 7.7%であり、自主的に検査を受けて陽性が判明したケースは1例もなかった。感染経路は、84.6%が異性間性的接触であり、大多数を占めた。以下、同性間性的接触による感染 7.7%、薬物使用 2.6%、不詳 5.1%と続いた。また、その転帰は当院通院中 71.8%、死亡 10.3%、帰国支援 7.7%、行方不明 5.1%、他院に紹介 5.1%であった。<BR>【考察】農村地域ではHIV感染の拡大が進んでおり、いわゆる「いきなりエイズ」症例が全国と比しても高く、早期発見がすすんでいない状況が継続している。その背景には、自主的に検査を受けて判明するケースが認められないことからも、一般市民への啓発活動の遅れが大きな要因と考えられる。日本人については様々な施策が展開されつつある。しかし、次いで外国人への感染拡大が確認されるものの、無資格滞在外国人であることが少なくないため、自治体行政によるアプローチが困難となっている。よって、医療機関と地域のNGO活動との連携による展開が求められている。無資格滞在外国人の感染が判明した場合に、単に帰国させる対応では単なる感染者のたらい回しにすぎず、国内でもHIV検査を受けるように促すことができない。よって、陽性判明後に彼らが医療面・社会面において安心して受診できるシステムを事前に策定しておく必要がある。<BR>【提言】この地域でエイズ治療拠点病院として活動してきた佐久総合病院は、自治体や保健所などと連携して様々なHIV対策を実施もしくは検討している。しかしながら、外国人向けの対策は途上であり、感染増加の状況からも緊急の課題と考えている。これまでも外国人向けの医療相談会を年に2回程度実施してきたが、本年度より在日タイ国領事館と協力して佐久総合病院内に移動領事館を開設。このとき併せて、佐久総合病院として医療相談会を実施する方針としている。こうして、タイ人らへの社会的・身体的問題へ包括的に対応できる体制を整え、外国人らとの信頼関係を深めてゆきたい。また、無保険の外国人においてHIV感染が判明した場合、何らかの方式による医療費助成制度を策定し、帰国支援まで安定した医療サービスを提供できるようにしたいと考えている。

著者

宮本 涼子 西前 順子 桜井 陽子 辺見 典子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第55回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.82, 2006 (Released:2006-11-06)

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<緒言>術後患者は、痛みなどの肉体的苦痛のほか、不安・緊張・孤独感などの精神的負担も伴う。その結果、創痛や不安を過大に自覚し、睡眠障害・不穏・せん妄が見られることがある。私達は日頃の多忙な看護業務の中、精神的へのケアが不十分ではないかと自覚している。そこで、術後患者のリラクゼーション効果を得るために癒しの効果がある曲としてモーツァルトを選択し、ヒーリング音楽を流す効果について検討した。<対象・研究方法>病棟に入院され、全身(+硬膜外)麻酔下にて外科的手術を受けた患者23名を対象とし、無作為にコントロール群(音楽を流さない)12名(平均72.0歳)と実験群(平均68.6歳)の2群にわけた。また、両群間共に手術後、ヒーリング音楽を流し、その効果についてのアンケートを施行する旨を術前オリエンテーションで説明し了解を得た。 コントロール群は、従来どおりの環境下において患者の疼痛・睡眠状況を把握した。実験群は、術後30分から翌朝6時まで、癒しの曲として有名なモーツァルトの曲を、音量・スピーカーの位置を統一した上で繰り返し流した。術後、自覚的疼痛の程度を、フェイススケールを用いて術翌朝まで経時的に観察した。鎮痛剤使用の時間と内容を記録し、音楽の感想、睡眠状況、痛みや不安についてのアンケートを術後3日以内に実施した。<結果・考察>今回の研究では、ヒーリング音楽を流すことによる手術後の疼痛軽減、睡眠の確保といった肉体的な苦痛軽減は得られなかった。これらは、ヒーリング音楽は肉体的苦痛への直接的な軽減効果が無い事を示している。しかし、侵襲の大きい手術後においては、実験群で疼痛が軽減されている傾向があり、鎮痛剤の平均使用頻度も実験群のほうが少なかった。看護師側への影響としても、「音楽を流す事により緊張した気持ちが和らぎ、ゆとりを持って患者と接することができた」という意見もあり、より良い看護につながるのではないかと期待される。<まとめ>今回の研究において、ヒーリング音楽を流すことは、肉体的苦痛の軽減が得られるとは言えなかったものの、患者の不安軽減など精神面でのサポートに効果的であることが示唆された。また、看護師側にも、ゆとりをもって患者に接することができるようになった。今後、精神的な苦痛緩和のためには、患者への声かけなど精神面へのケアを充実させることはもちろん、ヒーリング音楽などの聴覚、嗅覚(アロマなど)、視覚(病室の照明など)などの感覚に訴えるような補助的な方法を積極的に導入することも重要であると思われた。

著者

大浦 栄次

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.9, 2010

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富山県農村医学研究会では、農作業と健康のテーマで、農作業従事による健康障害に関する調査研究を行ってきた。<BR> 以下に、農作業事故と農薬の生体影響に関する主な研究課題の概要を紹介する。<BR><BR>1.農作業事故に関する研究<BR>(1)事故調査方法<BR> 昭和45年以来、県内の全ての外科、整形外科、皮膚科、眼科、ICUを標榜する診療科、および接骨院約900カ所に、毎年、前期・後期の2度にわたり、往復葉書で農作業事故の臨床例の「有無」を問い、「有り」と回答のあった医療機関に、詳細調査用紙を送付し、臨床例の収集を行ってきた。さらに、併せて、全共連富山県本部の協力にて、生命共済・傷害共済証書の中から事故事案を抽出し事故情報の収集に努めている。<BR> また、実際の事故事例について、受傷者及び事故死された方の遺族に事故時の様子などを事故現場でのケーススタディについても過去40件あまり実施してきた。<BR><BR>(2)富山県における農機事故の実態と対策について<BR> 最も、農業機械事故が最も多かったのは昭和50年の年間399件であった。その後、国の農業機械の安全鑑定制度が出来、むき出しのベルトやチェーンなどにカバーが掛けられるようになり機械事故は減少し、昨年度は65件であった。<BR> 機種では、草刈機、トラクター、耕耘機、コンバインが多く、これらの事故対策を集中的に行う事により、多くの事故の予防に繋がると考えられる。<BR> ところで、年々受傷者の年齢は上昇しており、昭和45年の男の受傷者の平均年齢は、45.8歳、女が40.4歳であつたが、昨年度は、男63.7歳、女64.7歳と約20~25歳上昇しており、今後の農機事故対策は高齢者を中心に行う事が求められる。<BR> 流布されているマニュアルは、極めて詳細であるが、高齢者が読みこなすには余りにも煩雑であり、今後、ポイントを絞ったマニュアルが必要と考えられる。<BR><BR>(3)農業機械以外の農作業事故<BR> 農機事故と同様の方法で、昭和56年より農機以外の農作業事故調査を実施してきた。<BR> 平成21年度は、171件であり、農業機械事故より多い。そのうち用手具が関わった事故は55件であり、はしご20件、脚立11件であり、用手具関係の56%を占めている。<BR> このはしごや脚立の事故は、転落など中心であり、重大事故や死亡事故が多い。今後、これら用手具の科学的な問題点の把握や改善が必要と考えられる。<BR><BR>2.農薬の生体影響に関する調査研究<BR> 富山県農村医学研究会では、農薬中毒臨床例調査を農業災害と同様に県内の関係する医療機関700カ所を対象に昭和56年から平成14年まで実施してきた。<BR> 同様の方法で、1990年代に中国河南省の2つの県で実施し、中国の農薬中毒が日本の約20倍、中国全土では約100万人の中毒が発生している可能性を指摘してきた。<BR> また、農薬の生体内残留が単に農薬散布のみならず、食品由来の可能性があることを農薬の尿中代謝物の測定で明らかにし、ポストハーベスト農薬の問題についても、今後注視する必要性があることを示しつつある。<BR>

著者

貞方 隆史 川澄 明子 河合 智康 川本 珠美

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.196, 2008

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〈はじめに〉当院手術室では、各出版会社からの手術室看護手順書などを参考に各科の手術手順書を作成している。近年手術技法の著しい進歩により、同じ予定術式であっても執刀医により手術手順、使用する鋼製小物や医療材料に違いがあるため手術手順書への追加記載が必要となる。しかし、スタッフ各個人のメモへの追記に止まりがちで、共有の手術手順書の活用は充分とは言えない現状である。そこで術後、器械出し看護師と外回り看護師によるシートに沿ったショートカンファレンスのデータ、スタッフに対する意識調査より、手術手順書の効果を明らかにしようと考えた。〈方法〉シート記載:平成19年6月~9月、腰椎麻酔・全身麻酔の手術260件を対象に担当した看護師がシートに沿って話し合い記載したものを項目毎に結果を単純集計した。それらから、手術に入る看護師すべてのメンバーが手術手順書を活用した群を1群とし、以下メンバー3人のうち2人の活用を2群、メンバー2人のうち1人の活用を3群、メンバー3人のうち1人の活用を4群、メンバー全員が活用しないを5群とした。手順書活用群別に、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無。さらに予定通りの手術・途中術式変更の違い、予定手術・緊急手術の条件の違いによる差を解析した。アンケートによる意識調査:平成19年5月と10月に器械出し看護師担当時・外回り看護師担当時に『手順書の活用』は出来ているか、『医師からの伝達の共有』は出来ているかをそれぞれ5段階のスケール選択方法により意識調査を行い比較した。さらに、10月に自由記載法による意識調査を行った。<結果>1)手順書活用群別に、『医師から助言・指導を受けた』は、1群32%、2群36%、3群35%、4群24%、5群18%であった。『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』では、1群68%、2群52%、3群71%、4群60%、5群66%であり、それぞれに明らかな差はなかった。さらに、予定通りの手術と途中術式変更の違い。予定手術と緊急手術の条件の違いでも、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無にそれぞれ明らかな差はなかった。 2)手順書活用に関する意識の5月と10月の比較では、「器械出し担当時の手順書活用」の意識調査は、やや評価を下げてしまったものの「外回り担当時の手順書活用」「医師からの伝達は共有できている」の意識調査は評価を上げた。10月の自由記載による意識調査では、情報の共有ができる。手術に対し振り返りができる。手順書活用、追記の意識が高まった。などの記載が複数あった。<BR>〈考察〉手術室経験年数や個人の手術看護に対してのスキルの違いから手術手順書の活用方法が違ってくると推測される。手術後話し合うことは、手術を振り返りができ、医師からの伝達の共有ができるに繋がったと考えられる。また共有の手術手順書は最新の情報でなければならない。と言う意識が高くなったと考えられる。今回の研究で使用したシートの項目は手術治療の介助に関することが主であったため、今後はチーム自らの看護を振り返るきっかけにしていきたい。<BR>〈まとめ〉手術手順書を活用した場合と活用しない場合とでは、『医師から助言・指導を受けた』『手術室外に鋼製小物などを取りに出た』の有無のいずれにも関連性はない。<BR>

著者

木田 秀幸 近藤 敬三 飯田 健一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.121, 2005

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【はじめに】<BR>院内感染対策において臨床検査室は様々な役割を担っている。その中でも感染情報の提供は、治療薬剤選択や院内感染への迅速な対応に不可欠でありリアルタイムな情報が必要とされる。しかし日常業務の中で全ての医師にリアルタイムな情報提供を行なうことは困難であるのが現状である。そこで新しい感染情報提供の方法として株式会社富士通北海道システムズの協力の下、細菌Webの構築を行なったので報告する。<BR>【システム構成】<BR>当院オーダシステム及び検査システム更新(2004年3月1日)に伴い、Webサーバとして検査システムサーバを利用し、クライアントとしてLAN接続されている全てのオーダリング用及び検査システム用PCを使用した。<BR>ソフトウエアは、WebサーバInternet Information Server、情報データベースOracle、WebデータベースMicrosoft Access2002を用いた。クライアントの動作環境はInternet Explorer5.0以上、Adobe Acrobat Reader5.0以上とした。また、書類のスキャニングを行なうために当初設置予定であったレーザープリンタ1台をスキャナー付プリンタへ変更した。<BR>セキュリティ対策としては、ログイン情報、患者情報の暗号化や医師以外の閲覧者をある程度制限することとし、パスワード、ログイン名については検査室で管理することとした。<BR>【方法】<BR>月に1度開催される院内感染対策委員会の資料については、スキャニング後PDFファイルとしてアップロードを行ない、夜間の検査システム日時更新処理中に細菌Webへ反映される。<BR>前日-当日間で最終報告された細菌検査結果を毎日午前7時に情報データベースより自動収集しWebデータベースの自動更新を行なう。臨床サイドは各病棟、診察室に設置してあるクライアントから細菌Webへアクセスし必要な情報を検索する。<BR>【結果】<BR>Web導入以前の感染情報は、医師からの問い合わせや検査技師からの連絡、月1度開催される感染対策委員会報告などに限られていたが、細菌検査室よりリアルタイムな情報をWeb上に公開することにより、必要な感染情報を比較的容易に得ることができ、また無線LANを装備したノート型PCも各病棟等に設置されているため病棟内を移動しながらの検索も可能となった。<BR>「感染委員会提出文書一覧」では委員会に提出された文書を月別に、「その他の文書一覧」ではWeb操作手順書などが添付されている。「リアルタイム集計表示」では様々な検索条件での絞込み機能を持つことにより必要なデータを容易に引き出すことが可能となった。また、システム更新の数か月後に検体検査の最終報告書出力の廃止を行なったが細菌検査の報告書出力も同時に廃止することができ、技師・看護師・事務員等の作業軽減につながった。<BR>【まとめ】<BR>当院の細菌Webは、検査システムとLAN回線を利用することにより、新たなソフトウエアやハードウエアを購入することなく構築することができた。また、クライアントにオーダリング用PCを用いているためWeb参照後のオーダが容易であり対象患者の病室は、オーダシステムにある病棟マップにより確認が可能である。<BR>臨床へ提供する情報としては満足できるものが構築できたと思うが、今後は利用状況などを調査し、より利用されるよう啓蒙していかなければならないと考える。<BR>(尚、本研究は北海道農村医学研究会の助成物件によるものである)

著者

宮野 美幸 熊原 比路美 風間 裕子 岡澤 敬彦 金城 浩和 赤塩 恵子 清水 敏夫 外間 政信 木村 薫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.33, 2011

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当院ではかつてノロウイルスによる院内集団感染が発生した。平成23年春に、再び院内集団感染が発生してしまったが、その経過と対策を集計し、次の流行期に向けて方針を検討したので報告する。<BR><B>経過</B>:H23.3/16にS2病棟で下痢・嘔吐の患者が6人、職員3人が発生、感染元は1日で退院した患者を推定。3/23にH3で発症患者発生、S2スタッフの伝播を疑う。3/26にH4で同様の発症患者発生、H3からの転棟患者から感染を疑う。4/14にS3で集団発生。持込患者の汚物処理が不適切であり広がった可能性。これら4病棟の集団感染は最終的に患者32人、職員26人となった。<BR><B>対策</B>:病棟からの連絡で直ちに感染対策小委員会を開催し、感染制御対策を検討・実施した。具体的には、発症者のゾーンニング、隔離病室の環境整備、次亜塩素酸Naによる病棟の全面消毒、面会制限、入院制限、転棟制限などであり、病棟の全面消毒は、新たな感染者が発生しなくなるまで継続した。<BR><B>考察</B>:今季は地域の保育施設や学校で流行があり、近隣の複数の介護施設で集団感染がおき、幾人かは当院に救急搬送、入院となるケースが続いた。期間中に8人が入院しているが、入院してくる患者の隔離、入院制限、転棟制限のなかで、病室確保に苦慮した。また、本来はある程度の病棟が決められた診療科でも他の病棟に入院が振り分けられ、スタッフから病原体の伝播が起きるなど、更に感染拡大につながってしまった。いかに感染者を特定するかは重要で、今回の感染拡大では疑いの段階からゾーニングをするタイミングが遅れていた。期間中の吐物・便の処理は、常に感染性胃腸炎を念頭に処理する必要があった。多くの職員が感染したことから、個人防護具の適切な使用とともに、手指衛生の重要性を再認識した。<BR><B>方針</B>:流行前に研修会を開催する。下痢・嘔吐の患者は常にゾーニングで対応する。スタッフの手洗いと個人防護具の適切な使用を徹底する。期間中は環境消毒を徹底する。

著者

堀川 俊二 只佐 宣子 平原 恵子 井藤 久子 森末 志津恵 原田 貴治 江木 康夫 大森 一郎

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.16-21, 2008

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平成18年はノロウイルスを原因とした感染性胃腸炎が早くから発生し,医療施設,老人福祉施設等での集団発生が多発した。JA吉田総合病院においても,平成18年10月3日~17日の間に,6病棟のうち3つの病棟で嘔吐・下痢症状を有する者,入院患者29名,職員18名,合計47名を認めた。保健所へ報告,緊急院内感染予防対策委員会を開催し,現状の把握,感染拡大防止策,有症者への説明,入院制限,面会制限等を保健所の指導下で行ない,10月17日には新規有症者は0となった。Infection Control Team (以下,ICT) は集団発生事例の調査検討を行ない,現行のマニュアルを見直し,緊急時の対応,各職員の職務分掌,環境整備の方法等「感染性胃腸炎発生対応マニュアル・作業マニュアル」を作成した。ICTは,感染対策の知識の普及とともに,いかなる場合でも実働部隊として対応できる準備をしておく必要がある。

著者

金澤 淑子 川名 麻依子 勝間田 麻衣

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.297, 2008

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手術を受けた婦人科悪性疾患患者の受診に対する抵抗感に関する意識調査<BR>金澤淑子1)川名麻依子1)勝間田麻衣1)<BR>1)神奈川県厚生連伊勢原協同病院<BR>〈緒言〉婦人科には、内診という特有の診察法があり、診察対象が生殖器であることから、患者は強い羞恥心を抱く。苦痛を伴う検査、処置が行われる場合もあり、不安、恐怖心がある。さらに、プライバシーの問題もあり、他科受診に比べ受診への抵抗感が強いと考えられる。私たち病棟看護師が手術を通して患者と関わる中、悪性疾患で手術を受けた患者から術後、「婦人科にかかるのはやはり躊躇した。でも、もう少し早く受診していればこういう結果にならなかったのかもしれないと今は思うようになった。」などの声が何度も聞かれた。そこで、婦人科受診への抵抗感に関する要因を明らかにし、その抵抗感がどのような影響を及ぼすのかを分析することを目的とし調査を実施した。その結果より、今後の看護援助のあり方に示唆を得たので報告する。<BR>〈方法〉2003年1月から2007年6月に当院において婦人科悪性疾患(子宮頸がん、子宮体がん、上皮内がん、卵巣がん)で手術を受けた患者135名を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。(調査期間)2007年7月12日~8月10日(調査内容)1)対象の背景・年齢、婚姻、出産、手術後の化学療法、現在の体調 2)症状出現から受診までの期間 3)婦人科受診に対する抵抗感 4)抵抗感に関連した要因「男性医師による診察」「内診」「プライバシー」「検査や処置の内容」「検査や診察に伴う痛み」「施設や設備」の6項目を多肢選択法とした。(倫理的配慮)各対象者に対して質問紙は無記名とし、質問紙前文で調査趣旨、協力の可否は対象者の個人的意思に基づくものであること、個人が特定されないようにデータ管理は厳重に行うことを説明し、回収は郵送法とした。(分析方法)統計ソフトSPSS を用いて、記述統計および独立性の検定を行った。<BR>〈結果〉質問紙の回収率は68.1%であった。対象者の平均年齢は54.6歳であり、術後化学療法を行った患者は32.6%であった。術後、進行度により補助療法として化学療法が行われる。本研究において、術後化学療法を行った患者は対象者全体の約1/3であり、病期が進行していた患者が多いことがうかがわれる。受診への抵抗感について「あった群」は57.6%であった。症状出現から受診までの期間が3ヶ月以上の患者が42.4%と最も多く、1ヶ月以内が32.6%、最も短い1週間以内は25.0%であった。抵抗感と受診までの期間、受診までの期間と化学療法には有意傾向にある差が認められた。(P<0.01 社会学的統計処理による)抵抗感に関連した要因として「内診」がどの年齢層においても最も多く、40.7 %であった。続いて「検査や処置の内容が不明で不安がある。」が24.0%であったが、30歳代でこの項目を選択した患者はいなかった。以上のことから、受診への抵抗感を軽減することが受診までの期間を短くし、受診までの期間を短くすることが病気の進行を遅らせる可能性があると示唆された。そのために私たち看護師に最も求められることは羞恥心を低減させるための身体露出に対する配慮、予期不安を低減させるための婦人科受診についての情報の提供であると考えられる。身体露出部位、露出時間を最小限にするための配慮と患者が安心できるような雰囲気づくりに努め、外来待合室などでの検査、処置内容の表示など患者が手軽に情報を得られるような環境づくり、地域での情報公開活動などを今後検討していきたい。

著者

長岡 里奈 鈴木 理恵子 大瀧 雅文 保前 英希 金元 信子 酒井 利佳 只石 かほり 島田 勝規

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.491, 2011

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当院における地域医療連携室での転院調整は、1)療養型病院への転院 2)紹介元への転院 3)地域連携クリニカルパスを利用した転院に分けられる。今回は3)の地域連携クリニカルパスを利用した転院調整に焦点を当て、地域医療連携室の役割について考察する。<BR>十勝圏では、2008年度より『十勝脳卒中地域連携パス(以下脳卒中パス)』の運用を開始した。脳卒中パスは現在、急性期病院3病院と回復期病院4病院間で運用されている。当院(計画管理病院)では、2010年度末までの3年間に計284名が回復期病院へ転院している。<BR>脳卒中パスの運用における地域医療連携室の役割として、1)転院・退院調整看護師による医療・看護アセスメント 2)医療ソーシャルワーカー(以下MSW)による患者・家族との面談 3)パスデータを用いた転院調整業務が挙げられる。看護師とMSWが協働し転院調整窓口となることにより、患者や患者家族が抱える諸問題の早期発見・早期解決、院内外関係職種との連携強化につながっている。<BR>1)転院・退院調整看護師による医療・看護アセスメントとは、患者基礎情報の集約(病態理解および病態予測)、転院先・退院先に向けた医療連携(入院中の医療処置や看護を回復期病院もしくは維持期へ繋げていくための調整)等が挙げられる。2)MSWが行う患者・家族との面談では、各種制度等の情報提供および利用支援(介護保険・傷病手当金・身体障害者手帳申請等)、医療費未払い防止(高額療養費・生活保護申請支援)等についての説明を行っている。3)脳卒中パスデータを用いた転院調整業務としては、院内各職種のデータ集約・データを用いた回復期病院への打診・転院日程調整業務等が挙げられる。<BR>

著者

小川 昭正 度會 正人 中村 麗亜 大江 英之 服部 哲夫 城所 博之 久保田 哲夫 加藤 有一 宮島 雄二 久野 邦義

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.55, 2007

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〈緒言〉小児における上室性頻拍はしばしば経験するが、乳児期に発症するものは急激にうっ血性心不全が進行し、重篤な状態となる。また年長児では、ときに再発が多く日常生活のQOLが障害される。近年小児でもカテーテルアブレーション治療が行われるようになり年長児の生活のQOLが改善され福音となっている。<BR>そこで、最近7年間に当科で経験した上室性頻拍症の15症例について臨床像、短期治療、長期治療につき検討した。<BR>〈結果〉乳児期発症は9例(男児4例、女児5例)、幼児期以降の発症は6例(男児4例、女児2例)であった。乳児期発症例はすべてが生後3ヵ月以内に発症していた。3例は初診時に著明なうっ血性心不全を呈していたが、残りの6例は、偶然に発見されていた。うち1例は胎内で一時頻拍を指摘されたが出生時は不整脈は認めず生後4日から上室性頻拍発作を発症した。急性期の治療は、1例は治療開始前に自然軽快したが、他の8例は digoxinの急速飽和とATP急速静注をおこない発作は治まった。 幼児期以降発症の6例の年齢は4歳から13歳で、発作時心拍数は毎分160から270であった。症状も腹痛や胸部不快感・動悸で、循環呼吸状態への大きな影響は認められなかった。薬物治療は、ATPの急速静注、又はATPとDigoxinの併用であった。乳児期発症の9例のうち非発作時の心電図から副伝導路の存在が示唆されるものは3例であった。発作予防薬は、digoxinが5例、digoxinとpropranololの併用が3例 頻回に再発した1例はdigoxin,propranolol,disopyramide の併用をおこなった。digoxinは血中濃度に注意して全員が内服した。予防内服の期間は 全例で8ヶ月~1歳までで、内服中止後 発作が再発した例は、なかった。幼児期以降発症例では、1例がmanifest WPWであった。発作予防薬は原則的には無しとしていたが、経過中発作が頻回になった2-3ヶ月間のみ、やむをえず予防内服を行った。2例では、薬物が必要な発作の頻度が高く、年齢が高くなるにつれて生活に支障を来たすようになった。そのため高周波カテーテルアフ゛レーションの適応と考え、施行したが、その後は上室性頻拍発作はなく良好な経過をたどっている。<BR>(結語)□乳児期早期の発症例では重症の心不全に陥る前の発見が重要でその後数ヶ月を良好な発作予防をすることが重要であり、年長児では頻回発作する例ではカテーテルアブレーション治療にもちこむことがQOL改善のため重要であることを再確認した。

著者

鈴木 良典 小川 貴之 服部 洋美 伊藤 祐子 岩渕 恵美 富田 弘美 中原 亜衣 望月 剛

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.257, 2011

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〈緒言〉当院は愛知県尾張北部医療圏に位置する678床の二次救急医療機関病院である。当院は同一市内にあった2病院が平成20年5月統合開院し電子カルテを導入した。現在、1ヶ月に1,700件を超える書類作成依頼のうち約48%は電子カルテにて作成が可能となっているが、それ以外のほとんどが手書きにて作成されている。そのため、医師の書類作成は時間外に及ぶことが多く溜まった書類をまとめて記入するなど、本来の診療業務に負担となっているため、書類に掛かる業務の負担軽減と書類の作成期間を短縮する必要性が高まった。<BR>〈方法〉医師の文書作成の負担軽減策として文書作成管理システムを導入する。<BR>この文書作成管理システムの特徴は以下の通り。<BR>(1)約700種の書式がフォーマット。<BR>(2)属性、病名、入退院日、手術名、術式コード(Kコード)等の連携。<BR>(3)前回の入力内容や電子カルテの記載内容の複写・引用機能。<BR>(4)入力必須項目の記載漏れチェック機能。<BR>(5)期限超過した依頼文書の医師別一覧出力。<BR>上記の特徴を最大限に活用できる運用を作成することで書類作成期間の短縮及び問い合わせ件数の減少に繋げる。<BR>そのため、文書管理係として専属で文書管理を行う事務員を5名配属し平成23年5月9日より文書作成管理システムを本稼動させた。文書管理係は文書作成管理システム出力文書・手書き文書共に入退院日や通院日、病名や術式等の医師以外でも記載可能な部分を下書き入力し、医師は事務の記載部分の確認と空白部分への入力及び完成書類への署名のみとなる。また、システム導入以前に記載のある文書書式のものは過去記載分を事務側にてすべて複写を行い、医師は今回の依頼分に対し加筆・修正を行うだけとなる。<BR>〈結果〉文書作成管理システムの導入により月約1,500件(約89%)の文書が電子化された。全体としての効果については今後アンケートを実施し学会時に発表する。

著者

伊藤 良剛 森 章浩 横山 栄作 寺澤 実

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.620, 2019 (Released:2019-02-23)

参考文献数

3

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MRI室における金属類の吸着・持ち込み事故は,全国で多発している。日本医療機能評価機構からMRI検査室への磁性体持ち込みについて,医療安全情報が出されており,いかに重要な案件かが窺える。当院でも,2012年4月から2016年3月の間にMRI室における金属類の吸着・持ち込み事故が4件あった。その中でも看護師によるハサミのMRI吸着事故を重大なインシデントと捉えて,新たな防止対策として,イメージカラーの選定,専用ユニフォームの採用,イメージカラーと同色のテープ等を用いてMRI専用物品の区別化を行ない,事故防止に効果を認めたので報告する。

著者

水草 貴久 細川 嘉彦 中川 宗大 大野 泰良 川崎 浩伸 高橋 日出美 右納 隆 塚本 達夫 日江井 邦彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.621-624, 2001

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中国人労働者によるオオシロカラカサタケの集団毒キノコ中毒の症例をもとに, 猛毒といわれるアマニタトキシン群の毒キノコとの相違や, 今後いかにして毒キノコ中毒の発生を減少させるかなどについて検討した。本症例のオオシロカラカサタケは急性胃腸炎様の消化器症状を呈するのみで致死例は報告されていないが, 摂食したキノコを直ちに特定することは一般的に非常に困難である。従って致死率の高い, いわゆる猛毒キノコを摂取した可能性を考慮し, 医療機関は対応に難渋させられることが多い。オオシロカラカサタケは外見上, 最も毒性が高いといわれているアマニタトキシン群のキノコ (シロタマゴテングダケやドクツルタケ) と似ているが, 発症までの潜伏期間が根本的に異なる。また, 毒キノコ中毒による被害者の数が減少しない原因として, 一つには毒キノコの判別法として古くからの「言い伝え」的鑑別方法が未だに存在しており, 明確で判りやすい鑑別方法が社会的に確立されていないことがあげられる。

著者

加藤 大輔 塩路 直子 池田 朋広

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.516-524, 2021

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医療ニーズを持つ患者が自宅での生活を希望しており,地域特性に応じた連携体制の整備が急務となっている。連携を担う1職種である医療ソーシャルワーカー(MSW)は,業務指針に地域活動が示されているが,退院支援業務が中心となっている現実がある。そこで,MSWによる望ましい地域活動のあり方を明らかにする目的で文献調査を行なった。方法は,MSWの地域活動に関する国内の文献を基に,実践事例論文からはMSWが中心的に介入している実践を抽出し,調査研究論文からは地域活動に影響している要因を,阻害要因と促進要因に分類して抽出した。その結果,実践は「多機関多職種間の連携体制の構築」「地域生活を支えるコミュニティネットワークの構築」「サロン等地域住民の交流の場の創設等による地域の活性化」「勉強会の開催等,地域全体に対する啓発活動」であった。次に阻害要因は,「所属機関の業務規定等による活動の制限」「業務割合が退院支援中心であること」「配置人員不足」「MSW独自の役割のあいまい化」の4点に,促進要因は,「院内外から取り組みによる効果に理解を得る」「多機関多職種や地域の非専門職との連携を促進する」「MSW独自の役割を果たす」「地域での立場と院内での業務を確立する」の4点に集約された。地域活動の定着に向けた課題解決には,ソーシャルワークに基づく視点と手法による実践,院内での業務環境の整備,院内外での地域連携における役割の確立が重要であった。

著者

北島 幸也

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.333, 2009

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〈はじめに〉当院では,脳転移に対する定位手術的照射<BR>(stereotactic radiosurgery : SRS)を2005年1月から実<BR>施している。SRS 施行前には必ず精度測定が行われポイ<BR>ンタ調整,機械的回転精度測定(ガントリ回転,カウチ回<BR>転)およびSRS 専用ツーブス取付け調整が行われる。今<BR>回,治療精度を最も左右するSRS 専用ツーブス取付け調<BR>整について検討した。<BR>〈対象と方法〉対象は,2005年1月から2009年2月までの<BR>25件(うち34病変)で,取付け調整したツーブスは,10mm<BR>10件,15mm11件,20mm4件,25mm1件,30mm2件<BR>である。取付け調整された各ツーブスにおいて,ガントリ<BR>0°,90°,270°の3方向でライナックグラフィによりアイ<BR>ソセンターにセットアップしたアブソルート(直径8mm<BR>の仮想ターゲット)を撮影した。撮影されたフィルムを<BR>D-Dsystem でスキャンし,取付け調整した各ツーブスの<BR>照射野がアイソセンターからどの程度ずれているかを測定<BR>し検討した。<BR>〈結果〉30mm ツーブスにおいて最大0.751mm のずれが<BR>生じていた。全てのツーブスにおいてガントリ90°,270°<BR>ではアイソセンターより照射野が床側にずれる傾向を示し<BR>た。また,長軸方向はガントリ0°,90°,270°全て足側に<BR>ずれる傾向を示した。<BR>〈考察〉ツーブス調整は手動にて行うため,照射野が大き<BR>くなればアブソルート中心に合わせにくく,調整者による<BR>違いや測定による誤差も生じていると考えられる。<BR>〈結語〉当院におけるSRS 専用ツーブス取付け調整にお<BR>いて精度は1mm 以下である。<BR>