著者
新妻 実保子
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2010 (Released:2010-08-23)

(1)角度比較による時系列データの分類位置座標に依存しない時系列データの分類について検討した。初期姿勢が類似度計算に影響を与えないよう,初期姿勢補正を考慮した類似度計算手法を提案し,人の歩行経路の分類,及び手の動作の分類に適用し,位置の近さではなく形状の類似度に基づく分類を行い,その有用性を示した。(2)地図による活動内容の記述とその分類環境地図,及び活動履歴を階層に分けて,選択的にデータを更新・利用できる仕組みを提案した。人,物の移動履歴として,移動度合いを移動頻度,及び移動速度に基づいて算出し,グリッド地図として表現する手法を提案した。(3)持続的な観測のための観測システムの実装RTミドルウェアによるシステムのコンポーネント化を行い,ロボティクス技術の埋め込まれた住宅実証環境へ統合・実装した。活動モデルの構築と活動内容の推定を行うためのプラットフォームを整えることができた。
著者
新妻 実保子
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2013-05-31)

本研究課題では、人とロボットの長期的なコミュニケーションを目指して、人と犬の関係に着目し、ロボットの行動モデルを構築した。特に、犬の人への愛着行動は人と犬の社会的関係を築く上で基礎的な振る舞いであると考え、犬の愛着行動をモデル化し、ロボットへ適用した。また、犬の行動特性の要因となるパラメータ(人へのなつき度と不安への感受性)を導入し、異なる行動特性を示すロボットの愛着行動モデルを構築した。また、人とロボットの直接的なインタラクションとしてボール遊びや誘導行動の実現に取り組んだ。人はロボットの振る舞いを適切に解釈できるか、インタラクションの頻度がどのように変化するか、という点から評価を行った。

1 0 0 0 OA 物権法

著者
馬場愿治 述
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
vol.第2部, 1910

1 0 0 0 OA 債権原因論

著者
馬場愿治 述
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
1906
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
vol.第11輯 第1巻〜第30巻 〔明治38年分〕, 1912
著者
丹沢 安治 久保 知一 石川 伊吹 北島 啓嗣 大野 富彦
出版者
中央大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

中国における産業クラスター/集積の育成政策に焦点を置いて研究を行った。2009年8月の西安市、2010年8月、成都市、2011年青島/武漢等の「高新技術園区」における調査を通じて、中国の地方政府と開発区管理委員会、現地中国企業、日系企業など各アクターによるイノベーションを生み出す活動が、産業クラスター/集積を生み出すメカニズムを明らかにした。イノベーションミックスという計画当初の視点は、地域間競争を軸とした開発区モデルが、地域経済の「重層的ガバナンス構造」を形成していることを明らかにした。
著者
山口 真美
出版者
中央大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2008 (Released:2008-04-01)

本研究は、乳児期の顔認知発達に関する多くの研究成果を産出した。乳児の注視行動を計測する行動実験では、表情や顔向きのような顔の動きが顔認知を促進することを明らかにし、自然場面で見られるような顔の社会的情報の重要性を示した。さらに顔観察時の脳活動計測から、顔の同定や母顔などの既知顔認識が生後7-8ヶ月頃に発達することを示し、顔認知の社会的側面の発達過程の解明に大きく貢献した。
著者
印南 洋
出版者
中央大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01 (Released:2014-04-04)

本研究の目的は、日本の大学英語科目における単位認定時に、英検・TOEFL・TOEICがどのように使われているかを調べることである。特に、「単位認定対象の科目内容」と「単位認定時に用いるテスト内容」がどの程度一致しているかを調べ、日本の大学英語教育における単位認定がどの程度適切に行われているかを解明する。以下3点を行った。第1に、単位認定に関わる資料の収集を完成させた。第2に、資料のコーディングを完成させた。第3に、分析・考察を行った。「単位認定対象の科目内容」と「単位認定時に用いるテスト内容」をそれぞれ集計し、両者の一致度を計算した。抽出した大学全体に加え、国公私立ごとにも行った。
著者
坪井 陽子
出版者
中央大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005 (Released:2005-04-01)

1.Chandra衛星でM17 HII領域を観測し、886ものYoung Stellar Objectsを検出した(Broos, et. al. 2007 ApJS)。その40%はAvが10等以上の減光を受けた若い天体であり、IRS5/UC1領域、Kleinmann-Wright天体、M17-Northといった有名な星生成領域や、新たに発見した、2pcの長さの孤状領域、0.1pcスケールの領域にある程度が付随していた。残りの減光を受けた天体は、集団で生まれている星よりも多く、分子雲全体に大きく拡散していた。M17には何百かのClass I原始星候補が存在するとされているが、結局そのうち64個からX線が検出された。2.すざく衛星による銀河中心方向のサーベイで、早期A型星から大きなフレアが受かった(Miura, et. al.2008 PASJ)。強い磁場が存在しないとされるA型星から、原始星と共通する大きなフレアが受かったことは驚きに値する。フレアループの磁場の強さは、50gauss、ループの長さは0.05AUと導けた。最も考えられうる放射機構は、そのA型星は他の星と近接連星系をなしており、相互作用を及ぼしあうことによって磁場が増幅されているという説である。3.すざく衛星を用いてM17 HII領域の拡がったX線成分を検出した。高電離状態の元素からの輝線を複数検出し、この拡がったプラズマは、300万度程度の単一温度の太陽コロナモデルでフィッティングできること、水素に対する元素の組成比は太陽組成比の0.1-0.3倍であること、元素同士の組成比はNeを除いて大体太陽組成と同等で、Neのみが太陽組成の2倍あることを明らかにした。これらの結果は我々の観測した5pc程度の拡がりのどこでも同じ結果であった。4.すざく衛星を用いて、超新星残骸の研究(Bamba, et. al.2008 AdSpR、Takahashi, et. al.2008 PASJ)、および超新星残骸の集合体と考えられているNorth Polar Spur (Miller, et. al. 2008 PASJ)の研究を行った。
著者
高橋 徹
出版者
中央大学
雑誌
法學新報 (ISSN:00096296)
巻号頁・発行日
vol.120, no.7, pp.1-24, 2014-01
著者
園田 茂人
出版者
中央大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1993 (Released:1993-04-01)

本研究では、研究代表者が以前「在京県人会に見られるネットワークの構造とその機能」(1990年度文部省科学研究費助成金・奨励研究(A))プロジェクトで行った調査の成果を受けて、県人会組織に所属する個人を対象に、その出身背景、東京地域への流入プロセス、就職経路と転職過程、同郷人との交流、現在の出身地との結び付き、同郷意識などの項目に関して質問票調査を行った。具体的な作業としては、まず最初に、1993年の夏に秋田県と鹿児島県からの出郷者を対象に、合計6人、一人3時間程度のヒアリングを行い、これをもとに調査票の質問項目の確認作業を行った。次に、県人会に所属している人たちを結び付ける活動について、具体的に東京新潟県人会の事務局を対象にヒアリングを行い、同時に今回の質問票調査の協力を取り付けた。もともと留置法による調査を考えていたが、調査の効率性と対象者のばらつきを考え、郵送法による調査へと変更した。結局調査の対象者は、東京新潟県人会に属する400人となったが、すでに対象者には質問票を配布してある。本年5月中旬までには質問票の回収作業を終わらせ、このデータをコンピュータに入力した後、7月〜8月くらいには、基礎集計がまとまるものと期待される。この結果は、それ独自に論文としてまとめられると同時に、東京大学の苅谷剛彦助教授のグループと連動し、戦後日本の社会形成に関する大規模プロジェクトへとつなげてゆく計画がある。
著者
塩澤 健一
出版者
中央大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2005 (Released:2005-04-01)

2006年3月12日、政府の発表した米軍再編案に絡んで山口県岩国市で住民投票が行われた。現在厚木基地に配備されている空母艦載機57機の岩国基地への移駐に「反対」が圧倒的多数を占めたこの住民投票について、同年6月から7月にかけて郵送調査を行った。住民投票の有権者であった合併前の旧岩国市内の住民2,101名を対象として行い、最終的な有効回答数は743件、転居・不着分等を除いた調査対象者に占める回答率は35.8%であった。基地を抱える住民の感情は見た目の投票結果以上に複雑であり、「反対」票が全て移駐案の「白紙撤回」の意思表示というわけではない。そこで本調査では、あくまで「白紙撤回」を求めるのか、条件付きで移駐受け入れを望むのかという点について尋ねた。実際の投票行動とのクロスデータを見ると、住民投票で反対票を投じた人の中にも「条件付き受け入れ」を望む回答は約3割に上り、市長選で「移駐反対派」の井原に投票した人で見ても、やはり同様の傾向が確認できる。また、住民投票を棄権した人の多くは「条件付き受け入れ」を求めていることが明らかとなった。すなわち、同一の争点について尋ねた場合でも、その尋ね方、選択肢の提示の仕方によって、「民意」の表れ方が異なることが、本調査のデータから明らかとなった。90年代後半に同じ米軍基地問題に関して沖縄で実施された2つの住民投票などとの比較も踏まえて考慮すると、特定の政策争点に関する「民意」は一回の、一種類の投票によってのみ一義的に決まるわけではないということが理解できる。