著者
吉見 和紘
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2016

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(工学)【学位記番号】工博甲第251号【学位授与の日付】2016年3月24日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】山田 正(中央大学理工学部教授)【論文審査委員副査】樫山 和男(中央大学理工学部教授)、平川 大貴(中央大学理工学部准教授)、鎌倉 稔成(中央大学理工学部教授)、福岡 捷二(中央大学研究開発機構専任研究員(機構教授))、田中 規夫(埼玉大学大学院理工学研究科教授)
著者
裵 相均
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2015

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(法学)【学位記番号】法博甲第109号【学位授与の日付】2015年3月19日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】只木 誠(中央大学法学部教授)【論文審査委員副査】伊藤 康一郎(中央大学法学部教授),鈴木 彰雄(中央大学法学部教授)
著者
劉 銀炅
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(文学)【学位記番号】文博甲第116号【学位授与の日付】2017年3月16日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】関 礼子(中央大学文学部教授)【論文審査委員副査】宇佐美 毅(中央大学文学部教授),小森 陽一(東京大学大学院総合文化研究科教授)
著者
寺井 里沙
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(法学)【学位記番号】法博乙第101号【学位授与の日付】2017年3月16日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第2項【論文審査委員主査】山内 惟介(中央大学法学部教授)【論文審査委員副査】多喜 寛(中央大学法学部教授),楢﨑 みどり(中央大学法学部教授)
著者
井出 輝彦
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(理学)【学位記番号】工博乙第111号【学位授与の日付】2017年3月24日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第2項【論文審査委員主査】原山 重明(中央大学理工学部教授)【論文審査委員副査】村上 浩士(中央大学理工学部教授)、石塚 盛雄(中央大学理工学部教授)、津本 浩平(東京大学大学院工学系研究科教授)
著者
藤井 篤
出版者
中央大学
雑誌
法學新報 (ISSN:00096296)
巻号頁・発行日
vol.121, no.11, pp.715-728, 2015-03

平成一一年に始まった司法制度改革は、裁判員裁判制度の創設をはじめ司法制度の全般にかかわる大改革となった。弁護士制度の改革の内容は多岐にわたるが、弁護士懲戒制度はその根幹を維持しつつも、大きな変容をとげた。懲戒手続の第一段階となる綱紀委員会の手続に綱紀審査会を設け法曹でない学識経験者が審査する制度としたこと、従来弁護士のみが委員となっていた綱紀委員会に裁判官、検察官、学識経験者からなる外部委員を加えたこと、懲戒手続開始の時期を綱紀委員化の手続にふしたときとし明確にしたこと、懲戒請求権者の異議申出の制度が明確になったことなどがある。制度改正により弁護士に対する懲戒の制度は透明性を増したとされているが、その後、弁護士の不祥事は減少せず、増加している。特に依頼者から預かった金銭の横領に関する事件は、高齢化した弁護士、経営状態が悪化した弁護士などにより度々に引き起こされている。 弁護士の懲戒制度の位置づけをとらえ直しその制度を実効性のあるものとし、国民の信頼に応えられる弁護士をどのように形成して行くのかを模索する論考である。
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
vol.民事判決録 明治28年自1月至2月,刑事判決録 同年自1月至2月, 1912
著者
篠原 亘
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(法学)【学位記番号】法博甲第118号【学位授与の日付】2017年3月16日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】椎橋 隆幸(中央大学大学院法務研究科教授)【論文審査委員副査】中野目 善則(中央大学法学部教授),柳川 重規(中央大学法学部教授)
著者
鈴木 祥
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(史学)【学位記番号】文博甲第112号【学位授与の日付】2017年3月16日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】佐藤 元英(中央大学文学部教授)【論文審査委員副査】坂田 聡(中央大学文学部教授),熊本 史雄(駒澤大学文学部教授)
著者
土屋 悠子
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2015

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(史学)【学位記番号】文博甲第97号【学位授与の日付】2015年3月19日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】川越 泰博(中央大学文学部教授)【論文審査委員副査】妹尾 達彦(中央大学文学部教授),阿部 幸信(中央大学文学部教授),町 泉寿郎(二松学舎大学文学部教授)
著者
宮崎 信嗣
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2017

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(哲学)【学位記番号】文博甲第113号【学位授与の日付】2017年3月16日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】須田 朗(中央大学文学部教授)【論文審査委員副査】宮武 昭(中央大学文学部教授),塩川 徹也(東京大学名誉教授)
著者
斯波 照雄
出版者
中央大学
雑誌
商學論纂 (ISSN:02867702)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.327-338, 2014-11

1 0 0 0 OA 会社法

著者
岡野敬次郎 述
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
1906
著者
山中 敬一
出版者
中央大学
雑誌
法學新報 (ISSN:00096296)
巻号頁・発行日
vol.121, no.11, pp.397-437, 2015-03

詐欺罪成立要件につき、「財物」または「財産上不法の利益」の移転につき、「財産的損害」を必要とするかどうかについては争いがあるが、通説は、一項、二項ともに「財産的損害」を既遂の要件とする。判例においては、近時、重大な錯誤があり、財物や財産的利益の移転があれば既遂を認め、財産的損害が発生したかを問わないように見えるものが多くなっている。本稿では、実質的個別財産説を採りつつ、その実質の内容とその判断基準を明らかにしようと試みた。 本稿では、詐欺罪を近代の取引社会の所産と見て、取引の中で、詐欺罪は、たんに給付と反対給付という狭義の取引関係から生じるものではなく、寄付金詐欺、補助金詐欺のような片務的な行為も、これも取引関係に含めることができるとする。片務的行為の場合、財産的損害が発生したかどうかは、「社会的目的」が「不達成」に終わったかを基準とするという理論が唱えられているが、寄付行為者の「満足感」などといった「社会的」目的の達成は、財産犯における基準ではありえない。本稿では、それを経済的な取引目的の不達成の場合に財産的損害が発生するとする構想(取引目的不達成理論)を展開し、その理論を判例において実証する。
著者
韓 正洲
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
2015

【学位授与機関】中央大学【学位の種類】博士(学術)【学位記番号】総博甲第67号【学位授与の日付】2015年3月19日【学位授与の要件】中央大学学位規則第4条第1項【論文審査委員主査】大橋 正和(中央大学総合政策学部教授)【論文審査委員副査】花枝 英樹(中央大学総合政策学部教授),青木 英孝(中央大学総合政策学部准教授),林 曻一(中央大学名誉教授)
著者
林 昇一
出版者
中央大学
巻号頁・発行日
1990

博士論文
著者
佐藤 進一
出版者
中央大学
雑誌
中央史学 (ISSN:03889440)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.166-172, 1987-03