著者

大内 公安

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.282-287, 2012 (Released:2013-06-12)

参考文献数

4

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2011 年6 月より計画的避難区域である飯舘村での農地の物理的な除染技術の開発を目的として(独)農研機構農村工学研究所とともに調査・試験を開始して,その後内閣府の除染モデル事業と飯舘村長泥地区,飯舘村小宮地区,川俣町山木屋地区での東北農政局の農地除染実証事業で,(独)農研機構と共同開発した表土削り取り機器の指導・成果検証,福島市渡利地区のり面除染方法の検討等を担当し,一定の知見と解決すべき課題を得ることができた。

著者

舟川 晋也

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.462-467, 2011 (Released:2012-10-31)

参考文献数

10

著者

山本 聡

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.451-452, 2007 (Released:2008-09-05)

著者

辻 盛生 軍司 俊道 江 東 平塚 明

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.179-182, 2006-08-31

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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多自然型川づくりにおいて,植生ブロックと覆土によって緑化が行われる事例が多く見られる。岩手県遠野市 (旧宮守村) を流れる宮守川における植生ブロックと覆土による事例を調査した。その結果,水際部の覆土は失われ,定着する植物は陸生の外来種が多い傾向が見られた。水際部の植物群落は,水辺エコトーンとして多様な機能の発揮が期待できるが,そのためには水域に進出し,水との接触が可能な種の定着が必要である。水辺エコトーンの早期形成と,陸生の外来植物優占の回避とのために,現地周辺に自生する水域に進出可能な植物の植栽が一手法として有効であることが明らかになった。

著者

永松 大 山中 雪愛

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.57-62, 2018

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<p>ハマナスは植栽の一方で,自生個体群は各地で希少化している。日本海側自生南限地帯である鳥取市白兎海岸のハマナス群落の現状を詳細に調査し,1988 年の学術調査と比較して分布南限での 28 年間の変化,保全効果と課題を検討した。その結果,群落の縮小はみられないが,被度が低くなっていた。以前多かったネザサは保全活動により大幅に減少したが,新たに多くの内陸性植物が定着し,特にチガヤの影響が懸念された。ハマナス群落維持と内陸性植物の抑制には継続的な砂丘砂の供給が望ましく,過去の人為改変により海岸砂丘から切り離された白兎海岸のハマナス群落では,その役割を人間が果たすことが必要と思われる。</p>

著者

菊池 輝海 上條 隆志 小川 泰浩 岡部 宏秋 石森 良房

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.231-234, 2015 (Released:2016-04-19)

参考文献数

8

被引用文献数

1 3

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2000年噴火後の三宅島では,高濃度火山ガスの影響のため,現在も山腹に荒廃斜面が見られる。森林総合研究所と(株)伊豆緑産は,島内での継続的な緑化試験を経て,東京クレセントロール工法を開発した。本研究では,本工法の定量的データを観測し,その治山緑化機能を明らかにすることを目的として,資材の捕捉土砂量と植生定着量の計測を行い,他工法との比較を行った。結果,本資材はピット領域に最大1 kg / m2以上の土砂を堆砂させ,他工法と同等の土砂捕捉能力を示した。また,他工法よりもハチジョウススキの自然侵入と定着を促進させる能力を示した。本工法の施工地に播種・植栽を行うことで,緑化効果を高めることが示された。

著者

清水 理佳 岩崎 寛 山田 宏樹 山本 聡 新村 義昭

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.348-351, 2004 (Released:2005-11-22)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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庭園における適切な維持管理計画を策定する際の資料となることを目的とし、維持管理作業が植栽植物の生育に与える影響を調べた。その結果、土壌改良などの維持管理作業により光合成能が上昇するなどの傾向が見られた。また、植物生長ソフトAMAPを用いて管理の有無による景観シミュレーションを行った結果、庭園内の樹木は,維持管理作業によって、その樹形が保たれていること等が推測された。

著者

奥村 武信 佐々木 康次 松本 茂登 虞 毅 高 永 韓 太平 胡 小龍 李 錦栄

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.247-250, 2009-08-31

参考文献数

1

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乾燥砂地での緑化は,流動的砂丘の固定が前提となる。カーボン・ニュートラルな素材,ポリ乳酸糸を袋編みしたものに現地で砂を詰めて砂面に方格状に敷設することにより,砂丘砂面を固定し風来種子の定着を図ることを目途とした工法を,中国ウランプフ沙漠吉蘭泰塩湖地区の流動砂丘地域等で試験施工している。ここでは,麦草を使用した方格工と裸地duneを対照として,地表部の砂輸送量,風砂流(砂を含んだ風)の構造,風速低下比率,砂面の侵食堆積,植被回復状況を対比して,サンドソーセージ方格工と草方格工の防風,砂固定,植被回復への効果を比較した。また,サンドソーセージ方格工と他の方格工との歩掛の比較を述べる。

著者

小林 達明 山本 理恵

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.265-273, 2012-11-30

参考文献数

13

被引用文献数

1

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3 月11 日の地震と津波は,福島第一原子力発電所の全電源消失という事態を招き,引き続いた一連の事故は,大量の放射性物質を大気中に放出させ,その降下域は深刻な汚染に悩まされることになった。このような事態についての危惧は,原子力委員会においても,またそのような公式の会議の外でも,これまで何度か指摘されており,決して科学的に想定外だったわけではないが,国も電力会社もまじめに現実的な対策をとった形跡はない。放射線生物学の研究は,厳重管理され閉じた「管理区域」における研究にほぼ限られてきた。自然環境下における放射性物質の動きについては,1950 年代から60 年代に行われた核実験による放出放射性物質のグローバルフォールアウトを利用した土壌浸食研究や同位体比を用いた生態系循環の研究が一部の研究者によって行われてきただけである。ましてや自然環境に広く拡散された高濃度放射性物質とそれに起因する放射線の対策に関する研究は,米ロの核実験場周辺の研究かチェルノブイリ原子力発電所事故に関わる研究にほぼ限られる。したがって,環境中に広く放出された放射性物質を適切処理して, 健全な自然環境を再生する専門家は,2011 年3 月時点わが国にはいなかった。この原稿をまとめている2012 年秋の時点では,住宅や道路等都市的な環境の除染,農地の除染については一定の知見が集積しつつあるが,森林・緑地の取り扱い方,それが人や農作物,さらには野生生物へ与える影響について取り組んでいるグループはまだ一部に限られる。このような研究には,放射性物質・放射線に関する知識は不可欠だが,それだけで十分とは言えない。例えば,放射線防護の三原則は,Contain: 放射線・放射性物質を限られた空間に閉じ込める,Confine: 放射線・放射性物質を効果的に利用し, 使用量は最小限にする,Control :放射線・放射性物質は制御できる状況で使用する,とされているが,自然環境下でこれらの原則は,すべて予め崩れている。体外放射線に対する防護の3 原則とされる時間・距離・遮蔽と, 体内放射線に対する防護の5 原則とされる希釈・分散・除去・閉じ込め・集中を,自然環境中でどのように選択し,組み合わせて,矛盾少なくいかに適切にリスク低減のプロセスを進めていくかが課題となる。これらの措置は自然環境そのものにも影響を及ぼす。たとえば,森林の落葉落枝層の除去は放射性物質の除去には有効だが,土壌浸食の増加を促すので,その対処が必要である。そのようなことが,居住,飲食,教育などの生活面,農林業などの産業面で,様々に影響しあう。放射性物質管理は,社会に対して大きな影響を及ぼすので, リスクコミュニケーションは特に重要となる。私たち緑化研究者・技術者は,環境の問題を把握し,それに対処して健全な自然環境を再生すべく,これまで研究を重ね,技術を積み上げてきた。その中で放射線・放射性物質に関する問題はほとんど扱われてこなかったが,自然環境の取扱いについてはプロであり,この問題についても果たすべきことは多々あると思われる。また,自然環境の再生を訴えてきた専門家集団の倫理としても,その汚染を黙って見過ごすことはできない。そのような問題意識から,2012 年大会にて, 有志とはかって「原子力災害被災地の生態再生(I) 里山ランドスケープの放射能と除染」を企画した。本特集は,その際の発表をもとに,学会誌向けにとりまとめたものである。本稿では,緑化と関連する放射線・放射性物質の問題の所在と研究の現状を見渡し,今後の展望について整理したい。

著者

細木 大輔 中村 勝衛 亀山 章

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.474-483, 2007 (Released:2008-09-05)

参考文献数

22

被引用文献数

5 4

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本研究では,栃木県の岩盤切土法面において周辺植生から侵入する植物体で法面を緑化する自然侵入促進工を実験的に施工した。ネットの違い,及び施肥の有無を条件として設定し,植物の侵入・定着に関して5 年間調査を行って効果を検証した。被覆率は,施工後1 年目から施肥した実験区で高く,無施肥の実験区および無施工区との差は大きかった。施工後5 年目の値は,施肥した実験区で40% 以上であるのに対して,それ以外では10% 前後であった。この結果から,施肥した実験区のみが緑化されたと言え,自然侵入促進工では施肥が必要であることが明らかとなった。最も良く被覆された区画は,目合い12.0 mm×20.0 mm のネットを張り,肥料袋を用いて施肥した区画であり,この方法が最も有効であると結論づけられた。施工後5 年目のこの実験区の被覆率は62±15%,群落高は1.0 m,出現種数は29 種/5m2,木本個体数は21.6 個体/m2であり,ススキ,リョウブ,ノキシノブなどの積算優占度が高かった。一方,シダ植物は,施肥した実験区では4~8 種が確認されたのに対して,それ以外ではまったく確認されなかったことから,緑化後初期におけるシダ植物の出現には施肥が有効であることが示唆された。

著者

矢動 丸琴子 大塚 芳嵩 中村 勝 岩崎 寛

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.56-61, 2016 (Released:2017-01-30)

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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近年,ストレス対策を目的としたオフィス緑化が注目されているが,業種別の差異について検討されているものはない。そこで,本研究では,仕事・職場に対する評価としてVASを気分状態に対する評価としてPOMSを用いて,さまざまな業種を対象として現地実験を行い,実際のオフィス空間において,植物設置前後での勤務者の感情状態を測定した。その結果,植物を設置することで,勤務者の負の感情状態が改善されること及び業種・職種ごとの特徴や社内の雰囲気などにより結果に差が見られるということが示唆された。また,一度植物を撤去し,再設置した際には,同一の植物ではなく異なる植物を設置した対象者において,より高い効果が得られた。

著者

大塚 芳嵩 那須 守 岩崎 寛

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.479-483, 2018-02-28 (Released:2018-06-22)

参考文献数

24

著者

庄司 顕則 伊藤 彩乃 赤崎 洋哉 松前 満宏 山崎 旬 遊川 知久

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.343-346, 2017 (Released:2018-03-15)

参考文献数

19

被引用文献数

6

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キンランは里山に自生する絶滅危惧種である。今回,キンランが生育する埋立地において野外播種試験を行い, 2年間にわたって発芽と成長を観察した。その結果, 2年目により多くの発芽・成長個体が確認され,複数の根が伸長した個体もみられた。本種の生育地付近だけでなくブナ科が混生する周辺の植栽林で成長が確認されたことで,里山環境が失われつつある中,埋立地など都市部の植栽林が本種の保全に活用できる可能性が高まった。

著者

橋本 佳延 栃本 大介 黒田 有寿茂 田村 和也 福井 聡

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.395-399, 2013 (Released:2014-12-11)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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良好に管理されているススキ草原の種多様性がシカの採食によって受ける影響を明らかにするために,シカ高密度化が進む兵庫県神河町の砥峰高原ススキ草原にて防鹿柵を設置し,柵内外の出現種の出現頻度・平均被度を調査した。結果,ススキ以外の草本種種数は防鹿柵区の方が約4 種多かった(p<0.05)。ススキ以外の草本植物被度は防鹿柵区で4.0 ポイント高く(p<0.05),広葉草本被度は防鹿柵区の方が4.9 ポイント高かった(p<0.001)。防鹿柵区での平均被度が有意に高い種(種群A)は2 種,防鹿柵のみに出現した種(種群B)は8 種確認された。防鹿柵と無柵区との間に生じる広葉草本の被度の差違への寄与率は種群A が27%,種群B が11 %だった。このことから,シカの採食はススキ草原の種多様性に対して負の影響をもたらし,その影響は特定の種に対して顕著に及ぶ可能性があると考えられた。シカの高密度生息地域では,管理により良好に維持されているススキ草原であっても,シカの採食により植物の種多様性が低下する恐れがある事が示唆された。

著者

佐々木 ゆき 岡田 準人 下村 孝

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.157-162, 2004-08-31

参考文献数

24

被引用文献数

8 11

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緑化された屋上の景観要素の違いが,屋上利用者に及ぼす心理的効果を明らかにするために,屋上パノラマ画像を用いたSD法による景観評価実験を行った。因子分析の結果,緑化された屋上の景観評価構造として,心理的,眺望体感的,自然認知的,屋上認知的,および視覚的評価因子の5因子が解釈された。因子得点を用いて,屋上およびその周辺の景観要素の違いが,屋上利用者の心理的評価に及ぼす影響を調べた結果,屋上パノラマ画像に占める緑視の割合が増加(相関係数R=O.627,有意確率p=0.016)あるいは周辺建物の割合が減少(相関係数R=-0.707,有意確率p=0.005)するに従って,心理的評価が高くなった。

著者

村井 宏

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.24-28, 1989-07-30 (Released:2011-02-09)

著者

笹木 義雄

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, 2007-05-31

参考文献数

8

著者

森田 裕介 中村 彰宏 室田 高志 瀧川 幸伸 長谷川 秀三 森本 幸裕

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.377-379, 2001-08

参考文献数

14

被引用文献数

2 2

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水位変動をともなう冠水, 湛水条件下が近畿地方に分布するヤナギ属8種の成長および生理特性に与える影響評価を行った。冠水, 湛水条件下では, 下流域を中心に分布するカワヤナギ(Salix gilgiana), オオタチヤナギ(Salix pierotii), タチヤナギ(Salix subfragilis)の成長抑制が小さく, 山地に分布するヤマナギ(Salix sieboldiana)は12時間冠水によって枯死した。このように, 分布が氾濫の多い下流域に近いほど, 冠水, 湛水に対する耐性は大きくなることが明らかになった。

著者

吉田 寛 古田 智昭 福永 健司

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.512-519, 2003 (Released:2004-08-27)

参考文献数

6

被引用文献数

3 3

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貝殻廃棄物を利用した酸性雨対策や強酸性土壌地における緑化手法「アルプラス工法」の概要について紹介する。本緑化工法は, 酸性矯正材 (中和材) として臨海施設や養殖産業から排出される貝殻廃棄物を調整加工したリサイクル資材「シェルレミディ」を用いることを特徴としている。この資材は, 中和効果が長期間持続するほか, 多くのミネラルを含んでいることから一般的な中和剤である炭酸カルシウムを使用した場合と比較して植物の成長を促進することができ, 植生基材や酸性矯正層の材料として使用することにより, 酸性雨や強酸性土壌が原因で植生の回復が困難な法面等における良好な緑化が期待できる。

著者

瀬尾 克美

出版者

日本緑化工学会

雑誌

緑化工技術 (ISSN:03865223)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.51-61, 1979-03-31 (Released:2011-02-09)