著者

田崎 冬記 内田 泰三 梅本 和延 佐々木 優一 向山 貴幸 高山 末吉

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.245-248, 2008-08-31

参考文献数

7

被引用文献数

1

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近年,各種開発等によって絶滅危惧種キタサンショウウオ(<I>Salamandrella keyserlingii</I> Dybowski)の生息地が減少している。釧路湿原では,湿原内の乾燥化・樹林化等が大きな問題となっており,キタサンショウウオの産卵池においても開放水面を保持できない箇所が増加傾向にある。本調査では,開放水面が小さくなった産卵池(改修池)を拡幅し,卵嚢数および水質のモニタリングを行った。その結果,産卵池の拡幅によって,卵嚢数は増加した。しかし,鉄膜や鉄フロックによって,卵嚢の吸水状況の低下,カビ卵の発生割合が高まることが示唆された。卵嚢の孵化には水溶性の鉄も大きく影響すると考えられ,今後はこれもモニタリング項目の一つとする必要があると考えた。

著者

石田 さちほ 勝野 武彦 黒田 貴綱

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.303-306, 2008-08-31

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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サカサマンネングサを用いた屋上緑化で,鉄鋼スラグ(成形スラグ,粒状鉄鋼スラグ)を用いてセダム欠損部分の補植を行い,補植最適時期の選定および粒状鉄鋼スラグの補植利用方法・効果を3ヶ年継続検証した。その結果,8月補植では発根率が約40 %と低い結果となったが,セダムのみで補植したものに比べ,粒状鉄鋼スラグ利用では3倍以上の発根率であった。5~7月補植では粒状鉄鋼スラグを設置し続けたことにより生存率も高く,粒状鉄鋼スラグ利用の可能性が示唆された。

著者

下村 孝 山本 祐子

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.109-114, 2008 (Released:2009-04-10)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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キンモクセイに2度の開花ピークが見られるとの伝聞にもとづき,その実態を科学的に解明するために,京都北区の住宅地域内に植栽されているキンモクセイを対象に形成花芽数と開花花芽数,開花小花数を経時的に計測した。その結果,キンモクセイは,2007年10月11日の開花ピークの後,10月23日に2度目の開花ピークを迎え,二度咲き現象が見られることが明らかになった。2度目のピークでは,開花小花数が1度目に比べると極端に少なく,全体の香りも弱いため,一部の人々にしか認知されていなかったともの理解された。当年生枝と前年生枝の花芽の種類と数,および開花小花数の測定から,キンモクセイでは,当年生枝と前年生枝の葉腋に形成される定芽以外に不定芽にも花芽が形成され,それらが開花することが分かった。さらに2度目の開花ピークには,当年生枝の花芽より前年生枝の花芽が,定芽より不定芽が大きく寄与することも明らかになった。前年生枝が当年生枝より不定芽を形成しやすく,キンモクセイ二度咲き現象には,前年生枝不定芽の関与が大きいと考えられる。

著者

小田 龍聖 深町 加津枝 柴田 昌三

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.51-56, 2019-08-31 (Released:2019-12-27)

参考文献数

27

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琵琶湖疏水は,2015 年に重要文化的景観の選定を受けた岡崎地域を代表する都市水系である。重要な水生生態系として琵琶湖疏水をとらえ,これらの基盤となる沈水植物の流入と分布を調査した。琵琶湖疏水内の85 区画で調査を行い,この調査では11 種の流入および8 種の沈水植物が確認された。被度と底質の分布を用いてnMDS による分析を行ったところ,疏水分線では泥底質とオオカナダモが,疏水白川では中礫底質とササバモがよく見られた。疏水分線・疏水白川の両方に出現したネジレモは,細礫底質でよく見られた。

著者

上村 惠也

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.208-211, 2012 (Released:2013-04-16)

参考文献数

3

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ヤマユリは,近畿地方から東北地方にかけて里山を彩る代表的な花であり,かつてはごく一般的な花として多くの市民に親しまれていたが,近年は里山が利用されなくなり林内に光が入らなくなったことなどから,生育箇所が減少している。一方,高速道路においては,牧草等の一次植生で緑化されたのり面に次第に周辺の植生が侵入し,かつての里山の植生が回復しつつある。特に,毎年草刈りを行なっている切土のり尻部においては,ヤマユリの生育に適した半日陰の環境となっているため,夏に数多くの花を咲かせている。

著者

櫻井 三紀夫

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.27-32, 1991-02-25 (Released:2011-02-09)

参考文献数

2

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地球規模で進行している砂漠化を抑制し, 砂漠の緑地化を促進するための大規模潅漑システムとして, 内陸砂漠地帯に人工海水湖を形成しその周辺に海水淡水化設備を設置して灌漑・緑地化を行う方式を提唱する。人工海水湖を形成する理由は, 海水淡水化して, 内陸に供給する方式に比べて次の点で有利だからである。(1) 淡水化設備や蒸留用熱エネルギーに投資する前に, 早期に低コストで内陸に水を送れる。(2) 内陸での自然蒸発により海水湖周辺の湿潤化, 雨量の増加が期待でき, 淡水化設備の建設よりも早いペースで淡水総量を増大できる。(3) 淡水化設備を利用価値の低い砂漠地帯に置くことにより, 海岸部の高価値地域の占拠面積を縮少できる。このような考え方に基づき砂漠灌漑システムの基本構想を検討し, 次の事項を明確化した。(1) 人工海水湖は盆地状岩盤地帯に形成すべきこと, (2) 海水湖形成過程での自然蒸発促進のため水路方式あるいは広域散水方式の採用が望ましいこと, (3) 500km2 (琵琶湖程度) の湖水域に年降雨量500mm相当の海水を供給し, 50km2の緑化地帯に年降雨量1000mm相当の淡水を供給するシステムの仕様を試算した結果, 構成単位システムとして実現性ありと判断された。

著者

松本 雅道 田金 秀一郎

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.355-360, 2006-11-30

参考文献数

44

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絶滅危惧植物であるキスミレの自生地における緑化に際して,配慮すべき点を検討するために,阿蘇山での生育環境の特性と日本における自生地の土壌型を調査した。キスミレは春植物の生活環をもち,春先に充分な光が得られる環境を要求するため,野焼きによる草地の管理は必要である。キスミレの生育環境は土壌が深く,ススキの生育の良い,多様な種組成の群落が成立する環境である。斜面崩壊の発生して3 年経過したすべり面にはキスミレは生育していないが,14 年経過したすべり面の一部には生育を始めており,崩壊地でキスミレが群生する草地が回復するにはさらに時間がかかると推定された。日本におけるキスミレの自生地の土壌型は,草原性の環境において生成した黒ボク土の分布域に遺存することが多い。崩壊によって失われた黒ボク土を再生することにより,ススキ草原を再生することが,緑化に際して配慮すべき点と考えられる。

著者

金子 弥生 神田 健冴

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.507-510, 2019-02-28 (Released:2019-07-27)

参考文献数

32

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哺乳類のハビタットネットワークの形成を行う場合,各種や生態系の生態学的な現状を把握する必要がある。日本では,キツネVulpes vulpesやニホンイタチMustela itatsiは環境に合わせて餌食物を変化させるジェネラリストであるため,都市化の進行した環境や,開発の進んだモザイク環境でも生息可能となっていると考えられる。都市の河川においては,河川敷が生息地やコリドーとしての機能を担っているが,一方で,水害防除のための河川敷の改変や構造物設置はやむをえない面がある。災害防除と生態系保全を両立する河川敷のあり方について検討するため,多摩川中流域において,消波根固ブロックの野生食肉目による利用を調査した。その結果,在来種ではタヌキNyctereutes procyonoidesとニホンイタチによる利用が確認された。

著者

大洞 智宏 渡邉 仁志 横井 秀一

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.260-263, 2013 (Released:2014-08-12)

参考文献数

15

被引用文献数

3 2

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岐阜県西濃地域では,ナラ類の枯損による林冠ギャップ下であっても,植生の発達がみられない箇所が存在する。西濃地域は以前からニホンジカが生息し,生息密度も高いことから,シカの採食によって森林の更新が阻害されている可能性が考えられた。そこで,シカ柵を設置し,植生の変化を観察した。調査地は,岐阜県揖斐郡池田町のナラ枯れによって発生した林冠ギャップのうち4 カ所とした。シカ柵設置直後の各調査地の植被率合計は約6 ~23% であった。柵外の方形区では,シカの嗜好性の低いシダ類以外の植被率の増加はほとんどみられなかった。柵内の方形区では植被率合計は増加し(52~138%),特にキイチゴ類,ススキの増加が顕著であった。調査地4 では,表土流亡によって,実生の定着が妨げられている可能性が考えられた。高木性種は成長が比較的遅く,成長の早い低木生種などの下層に存在することが多いため,低木性種などが繁茂することにより,高木性種の侵入・生育が妨げられる可能性がある。これらのことから,この林分において,高木性種による速やかな更新を望む場合には,シカ柵を設置し,表土流亡の抑止や刈り出しなどの更新補助作業を実施する必要があると考えられた。

著者

長島 啓子

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.80-85, 2017 (Released:2018-03-15)

参考文献数

28

被引用文献数

1 1

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本研究では,シカの食害環境下にある都市近郊のナラ枯れ被害林分の更新の可能性を把握するため,実生の発生とそれを規定する要因を防鹿ネットの有無やプロット位置などとの関係から把握した。防鹿ネットは個体数の増加に寄与していたが,種数や種組成には影響していなかった。種組成はプロットの位置や開空度に影響を受けており,斜面中部から下部に設置した方形区内の開空度が低い上部から中部のプロットでは,ソヨゴなどのマツ枯れ低質林と同様の植生が形成される可能性が示唆された。一方,明るい下部プロットには先駆種とともにコナラの実生が見られ,防鹿ネットを設置することでアベマキやコナラの再生を促進することが期待された。

著者

木下 尚子 嶋 一徹 廣野 正樹

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.336-339, 2004-08-31

参考文献数

5

被引用文献数

1

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瀬戸内沿岸の山火事跡地斜面に分布する先駆木本類6樹種について埋土深と土壌加熱が種子発芽に及ぼす影響を調査した。その結果,山火事により土壌表層では短時間高温に晒されるが,深さ4 cm程度の土壌では50 ℃以下の温度が長時間継続することが判明し,この深さに埋土されたアカメガシワ,クサギは加熱で発芽促進が認められた。これに対してアカマツは埋土すると発芽できず,耐熱性が低いため火事後の種子供給が必須なことが明らかになった。

著者

近藤 哲也 高橋 朋身 下村 孝

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = / the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.28-35, 2000-08-31

参考文献数

20

被引用文献数

5 10

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海浜地域におけるハマヒルガオの景観形成素材としての利用および本種の保全を目的として, いくつかの休眠打破処理を試み, 硬実種子であることを確認した。そして硬実性解除のための適切な硫酸処理時間とその機作を明らかにした。ハマヒルガオの種子をシャーレに播種して恒温器内に置き, 発芽の過程を観察した。その結果ハマヒルガオの無処理種子は, 発芽時の温度や光条件そして採取場所, 採取時期, 貯蔵期間にかかわらず, 吸水して発芽できる種子は数%にとどまる硬実種子であった。しかし種皮への針による穿孔, 紙ヤスリによる傷付け, 濃硫酸への浸漬処理によって吸水し発芽が可能になった。それらの処理の中でも硫酸処理がもっとも効率的であった。濃硫酸処理の効果は, 種子採取の場所や時期によって異なったが, 60分から120分の浸漬処理で80%程度の発芽率を得ることができた。濃硫酸に浸漬すると, 初期にはへそ周辺部に, 浸漬時間が長くなると種皮にも亀裂や穴を生じた。この亀裂や穴から吸水し, 発芽が可能になったと考えられた。

著者

嶌田 知帆 長島 啓子 高田 研一 田中 和博

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.422-428, 2013 (Released:2014-12-11)

参考文献数

24

被引用文献数

1 2

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本研究では,先駆種,遷移中・後期種の混植を用いた通称自然配植技術による植栽が行われた法面(奈良県岩井川ダム道路の採石場跡法面)において,先駆種が優占する初期緑化目標群落が形成されているか,及び階層構造が発達しつつあるかを確認するためのモニタリング調査を行った。現地調査はH18~H19 年にかけてヤマハゼ,エドヒガン,ハゼノキ,ヤマザクラ,ケヤキ,イロハモミジ,モミ,ヤブツバキ,モチノキ等の植栽が実施された防鹿柵内の全ての木本植物43 種を対象にH23 年に行った。H23 年調査時の生残率は66.1%であった。調査は過去にH21 年にも行われ,樹高階別本数分布をH21 年のモニタリングデータと比較すると先駆種と中期種は全体的に樹高階の高い方へ移行していた。一方,後期種は両年とも低い樹高階に分布していた。また,樹冠面積割合では先駆種が59.0% と最も大きく,中期種は36.1%,後期種は4.9% と,遷移段階の間に差がみられ,樹冠投影図では主に先駆種が林冠を占めていた。以上のことから,対象地が初期緑化目標群落を形成し,複層林化が進んでいることが示された。

著者

吉原 敬嗣 入山 義久

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.614-619, 2018

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<p>日本緑化工学会生態・環境緑化研究部会の「阿蘇小規模崩壊地復元プロジェクト」活動として2017年11月,熊本県熊本市波野にてススキの穂(種子)を採取した。本稿は採取作業,精選作業,性状調査の結果を一事例として報告するものである。一部時間の参加者を含む13 名が62 時間の合計作業時間で採取できたススキの穂は,土嚢袋60 袋分で約34 kgであり,採取効率は1人1時間当たり0.553 kgとなった。採取したススキの穂について脱穀機や篩を使い精選方法を検討した結果,篩選を採用し,歩留り67.0%で約23 kgの精選種子を得た。精選完了直後に先行して種子の性状調査を実施し,純度83.4%,1 g当たりの種子粒数1,486という結果が得られ,また,強精選により得られた頴果の発芽率については3つの温度条件で比較し,30℃明条件8 hr-20℃暗条件16 hrの変温区で最も高い87.0%の発芽率が記録された。約1か月後に種子品質証明書発行のための小穂の性状調査を行った。その結果,純度85.9%,1 g当たりの種子粒数1,653,および前述の発芽条件下で53.0%の発芽率が記録されたことから,証明書を発行した。また,小穂の中に穎果が入っていないシイナの割合は42.0%だった。別途行った面積当たりの採取効率の検討については,面積,人数,時間,ススキの穂の本数,各種重量を測定し,1 m2当たり40 本,1人1時間当たり約550 本が採取可能と計算できた。</p>

著者

福井 亘 寺嶋 明那

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.199-202, 2011-08-31

参考文献数

9

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工業地帯の緑化は,人が利用することも考慮し,自然と人の関係を相互に組み合わせる必要があるが,緑地の質や生物の生息を調査するに際し,工場という性格から調査の制約が大きい。本調査では,工場緑化と鳥類の生息状況についての調査の簡易化から,より良い環境創りに繋げることを目的とした。調査は,樹木と鳥類の視認,踏査による調査,さらに GIS,GPS を活用しながらの解析をした。その結果,緑の豊富な場所に多くの鳥類が飛来し,多様度も高い数値を示し,逆に,緑の乏しい場所ほど出現数は減少するという結果を出すことができた。このことから,簡易による手法でも,工場緑化の質を示すことが可能であることを示した。

著者

山瀬 敬太郎 藤堂 千景 柴原 隆

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.265-268, 2014 (Released:2015-09-18)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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ニホンジカの高密度生息域で,森林伐採後約 10年が経過した時点で,伐採区域と未伐採区域の埋土種子相を比較した。伐採区域の種子密度は,未伐採区域 (平均 29.2個/L) と比較して,植生残存箇所 (88.1個) は高かったものの,不嗜好性のナルトサワギクが大部分を占めていた。植生が成立していない表土堆積箇所 (6.0個) や表土流出箇所 ( 1.5個) は極端に低かった。伐採区域の種数は,植生残存箇所 (平均 5.7種) や表土堆積箇所 (2.0種) ,表土流出箇所 (1.7種) とも,未伐採区域 (13.3種) より少なかった。鹿排除柵の設置箇所では植生回復がみられたものの,ニホンジカを排除せずに伐採後 10年近くが経過すると,埋土種子相は貧弱となり,植生回復が遅れる可能性が示唆された。

著者

徳江 義宏 大澤 啓志 今村 史子

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.203-206, 2011-08-31

参考文献数

44

被引用文献数

2

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都市域におけるエコロジカルネットワーク計画の生息地の連結性を検討する上では,動物が再移入可能な生息地間の距離に関する知見は重要である。本研究は,計画論的視点から生態特性が類似したグループ毎に移動分散の距離を検討した。体サイズ,移動手段に着目して,哺乳類,鳥類,爬虫類,両生類,昆虫類,クモ類,陸生貝類の各分類群について,生態特性が類似したグループを把握することができた。このグループは,広域,都市域,地区の異なる空間スケールに応じたエコロジカルネットワーク計画の目標種の設定において,有効と考えられる。

著者

阿部 克也 古川 和弥 小野 擴邦

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.423-430, 2010 (Released:2011-09-27)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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クラゲ由来混合タンパク質を用いた気生微細藻類による壁面緑化の基礎的研究を行った。まず,本学八王子キャンパス内において乾燥したコンクリート壁面,樹皮( スギ製棒杭),石像,スチール製看板塗装面などの表面から気生微細藻類の緑色コロニーを採集した結果,緑藻綱に属するElliptochloris reniformis(E. reniformis)を単離することができた。また,東京湾の夢の島付近から採取したミズクラゲからコラーゲンやムチンなどを含むタンパク質を抽出することができた。E. reniformis は,ミズクラゲ由来混合タンパク質(ムチンなど)を有機窒素源として取り込むことで増殖することが分かった。さらに,そのタンパク質が藻細胞による壁面緑化の初期段階において栄養の供給源の一つになったものと考えられる。したがって,クラゲの有効利用方法および抽出されたタンパク質が気生微細藻類による壁面緑化の助長材料として初期段階において利用可能であること,気生微細藻類の持つ基物着生能力に着目した壁面緑化が可能であることが分かった。

著者

益田 光 武井 理臣 橘 隆一 福永 健司

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.150-155, 2017 (Released:2018-03-15)

参考文献数

19

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長期に低温密封貯蔵した種子は種子含水率の低下によって休眠が深くなっているため播種前に休眠打破をすることが望まれる。本研究では,落葉広葉樹 13種を用いて冷温湿層処理および暖温湿層処理と冷温湿層処理の組み合わせ処理を行い休眠打破に必要な処理期間や処理温度を調べた。冷温湿層処理に対する反応は樹種によって異なったが,概ね 3ヶ月間以上の処理期間で休眠打破された。冷温湿層処理と暖温湿層処理を施した 5種は 20.0 % 以上の最終発芽率を示さなかった。暖温湿層処理と冷温湿層処理を組み合わせると冷温湿層処理のみでは発芽しなかったマユミとガマズミが発芽したが,冷温湿層処理のみで発芽がみられた樹種の最終発芽率は低下した。

著者

下野 義人 小林 久泰 大藪 崇司 普代 貴子 川島 聡子 田中 安代 岩瀬 剛二

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.543-546, 2000-05-20 (Released:2011-02-09)

参考文献数

4