著者

田中 稔

出版者

沖縄国際大学法学会

雑誌

沖縄法学 (ISSN:02870649)

巻号頁・発行日

no.46, pp.1-67, 2018-03

著者

田中 稔

出版者

沖縄国際大学法学会

雑誌

沖縄法学 (ISSN:02870649)

巻号頁・発行日

no.47, pp.105-187, 2019-03

著者

亀野 淳

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.259-270, 2020-12-23

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本稿においては,インターンシップやアルバイトを就職希望者(学生)の能力把握(企業側の視点)や企業・業種の実情把握(学生側の視点)などに利用するという直接的効果に着目し,企業に対するアンケート調査を実施した。その結果,①新規学卒者の採用にあたっては,能力把握の方法として「面接」が最も重要視されており,インターンシップやアルバイトは少ないが,これらの方法の評価としては,面接よりもインターンシップ経験の方がその有効性を企業が認識していること,②こうした有効性の認識もあり,多くの企業が採用目的でインターンシップを実施しているが,当初の目的を十分に達成しているとは必ずしもいえないこと,③平均すると,企業は新卒採用の2.4倍程度の学生をインターンシップ学生として受け入れ,そのうち,6.4%程度を実際に採用している。新卒採用者全体でみると,約7人に1人をインターンシップ経由で採用していることなどが明らかになった。

著者

植田 晃次 Ueda Kozi

出版者

Graduate School of International Development. Nagoya University

雑誌

Forum of International Development Studies (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.163-178, 2004-03

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The D.P.R. of Korea abolished the use of Chinese characters in their orthography in 1949. After that, they have been using only Korean characters in their writing system. Chinese characters had not been taught in its educational system for a while. However Chinese character education started again in the 1950s. Two leaders of the nation emphasize the necessity of reading the materials published in the Republic of Korea and cultural heritage of their ancestors. But true purpose is not to learn Chinese characters themselves but to acquire more Korean words. In this paper, we deal with a textbook of “Hanmun(Chinese characters)” and the articles published in the 1990s, and analyze the actual conditions of Chinese character education in the D.P.R.K. It is considered that the whole curriculum functions as political and ideological education in the D.P.R.K.“Hanmun”can not be treated as an exception, too. But, the textbook and the materials show that the authors exert all possible efforts to make students learn Chinese characters in the limited curriculum, and teachers also do their best in daily classes. While the first purpose for them is to enrich Korean vocabulary of their students, they pay attention to various aspects of Chinese characters.

著者

櫻澤 明樹 保坂 哲朗 沼田 真也

出版者

首都大学東京 大学院 都市環境科学研究科 観光科学域

雑誌

観光科学研究 (ISSN:18824498)

巻号頁・発行日

no.8, pp.125-131, 2015-01-31

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北海道の帯広市では市によって公営競技であるばんえい競馬が運営されている。ばんえい競馬は単なる公営競技ではなく、北海道の文化遺産に登録され、帯広市の主要な観光資源の一つである。しかし、近年は馬券(勝馬投票券)売り上げの減少により、存続が危ぶまれている。本研究ではばんえい競馬に訪れる来場者に注目し、彼らの馬券購入を含む消費行動を明らかにするためにアンケート調査を実施した。調査結果から、時期によって異なるタイプの観光客が来場しており、勝馬投票券の購入金額も異なることが明らかになった。特に、夏季(8月)は性別や年齢などの属性によって使用額に有意な差が見られたが、冬季(12月)はばんえい競馬に対する愛着の度合によって使用額に有意な差が見られた。これらの結果を踏まえ、観光客のばんえい競馬への愛着度合いを考慮して、夏季、冬季で異なる取り組みを行うことが有効であると考えられた。

著者

津田 良樹 Tsuda Yoshiki 黃士娟 諸葛 衍 林承緯

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター

雑誌

非文字資料研究 (ISSN:13488139)

巻号頁・発行日

no.32, pp.14-21, 2014-07-25

著者

Moniz Bandeira Egas

巻号頁・発行日

no.27,

著者

山内 恭

巻号頁・発行日

no.565, 1978

著者

長生炭鉱の水非常を歴史に刻む会

出版者

立命館大学コリア研究センター

雑誌

コリア研究 (ISSN:18845215)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.13-16, 2019

著者

田中 俊之

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = 大原社会問題研究所雑誌 (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

vol.692, pp.57-60, 2016-06-01

著者

馬場 紀寿

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 = The memoirs of Institute for Advanced Studies on Asia (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.171, pp.304-348, 2017-03

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The ar ticle discusses how the Khuddakanikāya became a par t of the Pāli Tipiṭaka. In my book, Jōzabu Bukkyō no shisō keisei (Formation of Theravāda Buddhist Thought), I note that the Khuddakanikāya does not appear as a collection of suttantas in the four parts of the Pāli commentaries (Aṭṭhakathā) which refer to structure of the Pāli Tipiṭaka. Based on this assessment, I concluded that the Khuddakanikāya was the last collection added to the Pāli Tipiṭaka. In an article published in 2016, the scholar Toshifumi Shimizu critiqued my conclusion, insisting that the four parts of Pāli commentaries, which my book dealt with, do, in fact, mention the Khuddakanikāya. Reassessing these Pāli commentaries, I argue that Shimizu’s hypothesis is not valid because it is based on cer tain misunderstandings of Pāli words, and their context, and, on account of more general flaws in the logic informing his critique.

著者

麻野 雅子 アサノ マサコ Asano Masako

出版者

三重大学社会科学学会

雑誌

三重大学法経論叢 (ISSN:02897156)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.33-57, 2003-08-31

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論説 / Article

著者

角崎 洋平

出版者

立命館大学生存学研究センター

雑誌

立命館生存学研究 = 立命館生存学研究 (ISSN:24337811)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.77-82, 2018-03

著者

加藤 九祚 トゥルグノフ B. Kyuzo Kato Bahodir Turgunov

出版者

創価大学シルクロード研究センター

雑誌

シルクロード研究 (ISSN:13455931)

巻号頁・発行日

no.10, pp.31-40, 2017-02-28

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Various kinds of artifacts were excavated by late Dr. Kyuzo Kato and Bahodir Turgunov of the Japan-Uzbekistan Joint Excavation Team at Dalverzintepa, an ancient city in southern Uzbekistan. The finds from remains of this city clarified importance of the Buddhism in the Kushan culture. These new finds are the last contribution to us that Dr. Kyuzo Kato, professor of Soka University brought, who initiated Japanese archaeological research in Central Asia and led archaeological excavations at Dalverzintepa, Karatepa and other sites for many years until his passing away at the age of ninety-four in Termez.

著者

松本 健

出版者

筑波大学国語国文学会

雑誌

日本語と日本文学 (ISSN:02856352)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.13-24, 2006-08-31

著者

原口 厚

出版者

早稲田商学同攻會

雑誌

文化論集 = The Cultural review (ISSN:09184589)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.183-193, 1993-12

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書評

著者

森岡 正博 居永 正宏 吉本 陵

出版者

大阪府立大学人間社会学部人間科学科 / 大阪府立大学大学院人間社会学研究科人間科学専攻

雑誌

人間科学 (ISSN:18808387)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.3-68, 2008-02-29

著者

亀井 秀雄

出版者

北海道大學文學部

雑誌

北海道大學文學部紀要 (ISSN:04376668)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.121-177, 1990-03-30

著者

坂本 治也

出版者

関西大学経済・政治研究所

雑誌

ソーシャル・キャピタルと市民参加

巻号頁・発行日

pp.1-31, 2010-03-31

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本稿は日本のソーシャル・キャピタルの現状を各種統計データより検討する。国際比較の観点から日本のソーシャル・キャピタルの水準は中の上程度の高さであること、また時系列比較の観点から日本のソーシャル・キャピタルは1990年代以降減退しつつあることが明らかとなる。また本稿は、ソーシャル・キャピタル論が流行する背景についても考察する。現代政治におけるガバナンス化の趨勢と市民社会組織の活性化、社会崩壊に対する不安感の強まり、ソーシャル・キャピタル論の実証性、言葉自体の新奇性、という4つの背景要因が存在することを指摘する。

著者

戸川 和成 TOGAWA Kazunari

出版者

Master's and Doctoral Programs in International and Advanced Japanese Studies, Graduate School of Humanities and Social Sciences, University of Tsukuba

雑誌

国際日本研究 = Journal of International and Advanced Japanese Studies (ISSN:21860564)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.23-38, 2018-02-15

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従来の政策満足度研究では、市民レベルの政策満足度の規定要因の検証が主流であるが、本研究では東京の特別区の中で、なぜ、政策満足度に地域偏差が生じるのか、政府規模の問題から議論し、ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)論およびネットワーク・ガバナンスにおけるメタ・ガバナンスの視点から定量的分析を行った。つまり、政策満足度から地域社会運営(ローカル・ガバナンス)を評価し、公共政策研究の中に市民社会要因を位置づけた上で分析を行った。その結果、小さな政府であるほど政策満足度が高く、市民社会組織と政府のガバナンス・ネットワーク、地域コミュニティのソーシャル・キャピタルに富んだ地域ほど地域社会運営が成功している。加えて、政府が市民社会組織との関係の仲介役を担っているほど、政策満足度が高い。つまり、本研究ではガバナンス時代の地方政府において、特別区の政策満足度の地域差の問題には市民社会要因が関係しており、規模が小さくとも政府の活動領域に市民社会組織が参入しているほど、政策満足度が高い。特別区におけるグッド・ガバナンスの達成には、ソーシャル・キャピタルに下支えられた市民社会組織をとりまく地方政府の社会的調整機能が欠かせないことが明らかとなった。