著者

上杉 邦憲 二宮 敬虔 大西 晃 UESUGI Kuninori NINOMIYA Keiken ONISHI Akira

出版者

東京大学宇宙航空研究所

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1_A, pp.1-22, 1971-01

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第一報[1]に続きヨーヨー・デスピンの運動解析と実験が行なわれた。運動解析は三次元モデルにおける硬式ヨーヨーに関して行なわれ,phase1およびphase2でのデスピナーの運動を明らかにする理論式が導かれた。次にばね式ヨーヨーを二次元モデルで作動させる実験が行なわれ,理論との一致が確認された。また断面がハ角形をした模擬衛星を用いて,ケーブルを巻き付ける面が円でない場合の実験が行なわれ,これがデスピナーの運動に与える影響は小さいことが検証された。以上の結果から,このデスピン方式が実際の衛星に十分適用し得るという見通しが得られた。

著者

近畿大学中央図書館

雑誌

図書館だより = Tosyokan Dayori

巻号頁・発行日

no.177, pp.1-4, 2020-06-10

著者

植村 泰三 Taizo UEMURA 目白大学外国語学部英米語学科

雑誌

目白大学人文学研究 = Mejiro journal of humanities (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.(7), pp.87-95, 2011

著者

加藤 秀雄

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 = SHAKAIKAGAKU-RONSHU (The Social Science Review) (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

vol.148, pp.81-111, 2016

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After the Second World War, the Kiryu textile production region developed as a production center and exporter of textiles. Kiryu then underwent great changes caused by various events including the Textile Industry Problem between Japan and the United States and the Nixon Shock. It is known that during the same period, the neighboring regions of Isesaki, Ota, Tatebayashi, Ashikaga, and Sano were quick to attract automotive and electrical industrial factories. However, Kiryu was able to undergo only a small degree of industrial development. This difference was due to geographical constraints of Kiryu, and the influences of the formerly powerful fiber production industry. This historical difference is the cause of the modern challenges to Kiryu City’s industrial development. These points will be further researched to present the current condition of Kiryu City’s industry and challenges for future industrial development. This paper will analyze the current condition of industry in Kiryu City and determine analytical perspectives for future research.

著者

須田 喜代次

雑誌

大妻国文

巻号頁・発行日

vol.43, pp.225-243, 2012-03

著者

小池 一夫

雑誌

言語教育研究 = Language education (ISSN:21859744)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-10, 2018-03-20

著者

佐古 仁志

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

vol.29, 2019-03-15

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本稿は,J・J・ギブソンが提唱している生態心理学的アプローチの観点から,エージェント同士が行う相互作用(相互行為)としての「共感」考察することを目的とする。具体的には,まずアフォーダンスを通じてその関係性が指摘される生態心理学的アプローチ,特にギブソン自身が提唱した情報抽出理論とミラーニューロン・システムの研究を概観する。それから通常混同されている「共感」の区別を行い,その観点から情報抽出理論における「共感」についての考察を行う。さらに,近年,生態心理学的アプローチにおいて提示されているシナジーに関する研究を参照することで,ミラーニューロン・システムとは異なるタイプの「共感」も考察する。

著者

田中 ふみ子 松田 知明 小林 浩子

出版者

羽陽学園短期大学

雑誌

羽陽学園短期大学紀要 = Bulletin of Uyo Gakuen College (ISSN:02873656)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-70, 2015-02-01

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平成27年度からこども・子育て支援新制度が実施される予定である。保育制度が大きく変わるこの時期に改めて、わが国の幼稚園・保育園の成立過程と制度の変遷と山形のそれを比較し、歴史を再検証しながら検討することを通して、本県の保育の特徴について検討した。その結果、全国と比較して明治・大正期までの山形県の幼稚園の増加率は低く、子守学級(学校)が幼児教育の多くの役割を担っていたと推察される。明治後期に青木マサが設立した施設は今日まで続いており、現在の養護施設、保育所、幼稚園を合わせたような機能を持ったものの先駆けとなったと考えられる。本県における明治期から大正期までの幼児教育は、教育的機能よりは託児的機能を持つ施設が普及した。このような成立経過は、その後、本県における幼稚園が普及する素地となったと考える。

著者

丸井 淳己 則 のぞみ 榊 剛史 1 森純 一郎 Marui 1 Junki Nori 2 Nozomi Sakaki 1 3 Takeshi Mori 1 Junichiro

雑誌

SIG-KBS = SIG-KBS

巻号頁・発行日

vol.B4, no.01, pp.51-56, 2014-07-24

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It is now common to have a conversation with others on social media. Many research have been taken to see the community structure on social media, but there are few studies that apply link-based community (link community) detection on a large social network. Link community detection allows users to belong to more than one community. We improve the method of existing link community detection of Ahn et al., which extracts many small communities. We evaluate existing and proposing methods by network indexes, and we characterize link communities from users' biographies. We found that link communities sharing users have similar characteristics from biographies.

著者

永井 太郎 Nagai Taro

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学研究部論集 A:人文科学編 = The Bulletin of Central Research Institute Fukuoka University Series A:Humanities (ISSN:13464698)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.9-15, 2014-01

著者

佐藤 孝太 SATO Kota

出版者

岩手大学

巻号頁・発行日

pp.1-61, 2010-01-01

著者

好田 由佳 矢澤 郁美 香山 喜彦

出版者

梅花女子大学文化表現学部

雑誌

梅花女子大学文化表現学部紀要 = Baika Women's University Faculty of Cultural and Expression Studies Bulletin (ISSN:24320420)

巻号頁・発行日

no.16, pp.102-108, 2020-03-20

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本研究では,フラクタル構造を持つセル・オートマトン(以下,CAという)により生成されたパターンを活用してテキスタイルデザインを作成し,その布を用いたドレス制作によりファッションショーを展開して,フラクタルCAパターンの美的価値と応用の可能性を明らかにした.フラクタルCAパターンは「フラクタル構造を持つセル・オートマトン」に関する研究の成果の一つであるソフトウェア“フラクタルパターンジェネレータ”で生成した.色の選定は「星空」をイメージし,青系統をベースカラー,ピンクとイエローをアクセントカラーとして用い,16値のフラクタルCA(レベル8:512×512 ドット)で9種類の異なるパターンを選定した.それらをテキスタイルに印刷し,アクティブラーニングとして学生が衣装制作に取り組んだ.ドレスのデザインにもフラクタルの特徴である自己相似性を取り入れ,ポスター制作やファッションショーの背景映像にも生成したフラクタルCA パターンを活用した.結果として,様々な分野に応用が期待されるフラクタル理論をファッションデザイン分野にも活用できることが実証できた.

著者

谷口 佳子 Yoshiko Taniguchi

巻号頁・発行日

vol.2, pp.55-72, 1986-03-31

著者

大矢 温 ОН ОЯ

雑誌

文化と言語 : 札幌大学外国語学部紀要

巻号頁・発行日

vol.69, pp.177-201, 2008-11

著者

内田 大河

出版者

東洋大学大学院

雑誌

東洋大学大学院紀要 = Bulletin of the Graduate School, Toyo University (ISSN:02890445)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.1-14, 2016

著者

葛原 憲治 黒田 次郎

雑誌

東邦学誌 = Journal of Aichi Toho University (ISSN:02874067)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.29-35, 2013-06-10

著者

矢野 円郁 Madoka YANO

雑誌

神戸女学院大学論集 = KOBE COLLEGE STUDIES

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.73-84, 2019-06-20

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現代の日本では理系分野における女性の割合を増やすことが目標とされている。女性の理系科目に対する関心や学習意欲の低下には、「理系は男性、文系は女性」といったジェンダー・ステレオタイプを背景とした教師や親の態度が影響していると考えられている。(森永, 2017)。本研究では、小学校教諭がもつジェンダー観と教科学習能力に対する性差の認識を調査し、その関連を検討した。また、同様の調査を一般人(事務職員)にも実施し、小学校教諭との比較を行った。その結果、小学校教諭は一般人よりも性別特性論に対する信念は有意に弱かったものの、いまだに強く信じている人も少なくないことがわかった。性別特性論の信念が強い教諭ほど、教科学習能力の性差を大きく認識しており、生徒の性別によって働きかけが異なるという関連がみられ、ジェンダー・ステレオタイプの強い教師が、それを再生産している可能性が示された。ステレオタイプの再生産を防止し、男女共同参画社会を実現するためには、特に教育者がステレオタイプ的な思考を抑制し、性別カテゴリーにあてはめて個人の能力を推測することなく、各個人が秘めている能力を引き出すことに努める必要がある。

著者

丸橋 透

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.63-80, 2016-03-30

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ISPであるニフティを例にとり,サイバー犯罪に関するプロバイダの実務と考え方を紹介する。サイバー犯罪の捜査においてプロバイダは加入者の通信の秘密に関する事項については,記録命令付差押許可状により対応し,要請があればログ(通信履歴)を保全するが,ログ保存については義務では無い。また,サイバー犯罪の被害抑止活動としては,児童ポルノのブロッキングが民間の作成するブラックリストに基づきプロバイダにより実施されており,ボットネット対策については,マルウェアに感染した加入者に対してプロバイダが駆除要請をして協力している。これらは,通信の秘密とプライバシー保護に関する「電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン」(総務省)をはじめとする国内の法制度だけではなく,G8や欧州評議会における国際的な政策や法制度に民間が参加又は注視する慎重な議論を経ながらも着実に整理され進んできたものである。新たな施策に踏み込む(又は旧来の施策を拡大する)場合には,通信の秘密やプライバシー,表現の自由への影響等を分析しつつ慎重な議論が望まれるが,事後追跡性の確保や被害拡大の抑止・防止の必要性に係わるファクトをベースとした議論であれば,今後とも,ISPは誠意を持って参加していくであろう。

著者

橋本 山河 永井 由佳里

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.173-174, 2016-03-10

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TwitterなどのSocial Networking Service(SNS)へ投稿した内容に誹謗中傷が集まる炎上に対し、機械学習を行い将来の炎上を防ぐシステムが提案されている.提案されているシステムではSNSへの投稿文を対象に機械学習が行われている.Twitterへ投稿できるコンテンツは文章だけではなく画像も投稿することができ、画像付きの投稿が炎上する事例もある.画像の監視を、システムによって行うことは困難と言われている。当研究では、炎上を防ぐシステムに、画像を用いるために炎上画像の分類と検証を行った.

著者

笹川 慶 Kei SASAKAWA

出版者

Chukyo University(中京大学)

巻号頁・発行日

2018-03-19