著者

田口 真二

出版者

Japanese Association of Forensic Science and Technology

雑誌

日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.175-183, 2015

被引用文献数

2

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We selected a group of men who acknowledged sexual interest in prepubescent girls based on the Sexual Desire Scale for Males (SDS-M). Subjects were members of the general population aged 18 years and above who were not in prison (N=573). The relationship between acknowledging sexual interest in prepubescent girls and factors such as their experience of sexual offence, personality traits, cognition towards women and use of pornography were examined. It was estimated that 10% of survey subjects had acknowledged sexual interest in prepubescent girls. Statistical analysis showed that acknowledging sexual interest in prepubescent girls was significantly related to experience of sexual offence against women, some of sexual desire, some of personality traits and acceptance of sexual violence. A significantly higher proportion of men who acknowledged sexual interest in prepubescent girls had experience of sexual offence against women and of using child pornography compared to those who did not. The results of this study suggest that an understanding of sexual interest in prepubescent girls requires the perspectives of cultural and social learning.<br>

著者

下村 義弘 夏 亜麗 津田 文香 大賀 久美 横井 麻里 藤村 寛子 藤村 寛子

出版者

看護理工学会

雑誌

看護理工学会誌 (ISSN:21884323)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-12, 2020

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浮腫は疾患本来の内的要因に加え,同じ姿勢を維持するといった日常生活の外的要因によって,より一層,進行する.外的要因のなかでも日常生活で起こる可能性の高い下肢のむくみと入浴行為に注目した.ミストサウナ,全身浴,シャワーの3種の異なる入浴法を比較した.直立位タスクで下肢にむくみを誘発し,その後に入浴を行い,回復期を設けてむくみの改善効果を調べた.測定項目は主観評価とふくらはぎ周囲長であった.その結果,すべての入浴方法は回復期終了時点で,タスクによって誘発されたふくらはぎ周囲長はもとに戻らなかった.しかし,主観的不快感は緩和された.また,ミストサウナでは,出浴後の最大周囲長の有意な減少がみられた.入浴方法によってはおもに血液性のむくみに対して異なる影響を与えることが分かった.つまり回復期を長くすると,入浴法によっては客観的な改善効果が認められる可能性がある.

著者

宮崎 真由

出版者

神道史学会

雑誌

神道史研究 (ISSN:05830702)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.67-115, 2014-04

著者

木村 汎

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.13-35,iii-iv, 2002

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ロシア連邦を構成する八九の行政単位の一つであるカリーニングラード地方は、日本人にとり次の意味で無視しえない地域である。ソ連邦崩壊後リトアニアが独立国となったために、カリーニングラード地方は、ロシア本土から地理的に切り離された陸の孤島となった。モスクワの中央政府は、そのような境遇となった同地方に「経済特区」の地位を認めた。経済特区とは、関税・査証・為替通貨などにかんし優遇措置を与えることを通じて内外からの投資を惹きつけ、よって当該地域の経済活動を活性化しようとする工夫のことである。ソ連邦解体後の一九九一~九二年にかけて、ロシア連邦内には約十四ヶ所の「経済特区」が設立された。 他方、ロシア政府は、一九九六年一一月以来、日本から領土返還を要求されている北方領土で日ロ両国が「共同経済開発」を行うことを提案している。「共同経済開発」とは、ロシア側の解釈によれば、一種の「経済特区」。ロシアによる「共同経済開発」提案の諾否を決定するにあたり、日本側は、類似の「経済特区」構想が現実にはどのような運命を辿っているのか、研究する必要がある。そのような観点からカリーニングラードの経済特区研究を行った研究は、皆無である。 結論を先に述べれば、ロシアの「経済特区」構想は、現在スローガン倒れに終わった。そのアイディアはロシア連邦の一三ヶ所で失敗し、わずかにカリーニングラードで「自由関税地区」としてのささやかな形をとり生き長らえているにすぎない。なぜか?本ペーパーは、その理由の探求を試みる。文献の読破に加えて、現地調査の成果にもとづいている。 カリーニングラードの経済特区化がはかばかしく進んでいない訳は、ひとえにモスクワ中央政府の態度と政策にある。カリーニングラードの経済特区化が進むあまり、同地方が中央のコントロールの手を離れ、諸外国(特にドイツ)への傾斜を深め、経済的オートノミーばかりでなく政治的自治を拡大する。――このような事態の展開を、モスクワは、危惧する。そのような懸念の存在のために、モスクワはたんにリップサービスをおこなうのみで、現実にはカリーニングラードの経済特区化を援助するための具体的な手立てを何ら講じていない。法律も制定しなければ、奨励金もあたえようとしない。このような中央政府の非協力のゆえに、現在、カリーニングラードは、ロシア本土に比べさらに苦しい経済的困窮下にある。自由関税地区としてのわずかな優遇措置を悪用して、中古車、麻薬などの密輸、売春の中継地と化している。 近い将来、リトアニアとポーランドのEU加盟が確実視されている。これが実現すると、両国に囲まれたカリーニングラード地方とEUとのあいだの壁が現在以上に高くなり、同地方は数々の分野で甚大なる被害をこうむるだろう。そのような事態に直面し、モスクワは一体どのようなカリーニングラード政策をとるのか。要注意である。 わが国が、ロシア政府による「共同経済開発」案を受諾すべきか否かの問に対する答えは、ほとんど明白といえる。仮にまだ明白でないとの慎重な態度をとる者は、諾否を決定する前に、ロシア「経済特区」(特にカリーニングラード)の実情をまず正確に把握する必要がある。

著者

西山 厚

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2013

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正倉院の内部は3つの部屋に分かれており、北倉には聖武天皇遺愛の品々、中倉にはさまざまな献納品と造東大寺司関連のもの、そして南倉には東大寺の宝物が納められている。そのいずれにも飲食に用いる器物が含まれており、あるいは楽器などの宝物に飲食の場面が描かれているものもある。人のための飲食器ばかりではなく、仏のための飲食器もみられる。中倉には厖大な古文書(正倉院文書)が伝わっており、それは写経所の帳簿であるのだが、紙背は反古となった公文書で、役人のための食糧についての記述も少なくない。正倉院宝物からみえてくる古代人の飲食の世界を、美しい画像を用いて紹介したい。

著者

中村 晃

出版者

自己心理学研究会

雑誌

自己心理学研究 (ISSN:13458760)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.73-83, 2000-07

著者

柳田 征司

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.16, no.12, pp.p238-246, 1984-11

著者

桑原 隲蔵

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋学報 = The Toyo Gakuho

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-62, 1924-07

著者

木村 伊兵衛

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

no.382, pp.154-155, 1974-06

著者

牛田 貢平

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.57, no.8, pp.407-413, 2012-08-01

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運行管理システムに記録された運行実績データから,日々の列車の運行状況や遅延量を秒単位で把握することが可能になった.遅れに強い安定した列車運行を実現するには,このデータを活用し,遅延によって生じる個々の列車間の影響を詳細に分析することが不可欠である.ところが,従来のように遅延量に基づく分析手法では限界があり,これに代わる新たな遅延の評価指標が必要であった.そこで,東京地下鉄(以下「東京メトロ」という)ではバッファインデックス(Buffer Index)を考案し,列車遅延の評価・分析および列車ダイヤの頑健性向上の手掛かりとしての有効性を示した.

著者

由井 恭子

出版者

大正大学国文学会

雑誌

国文学踏査 (ISSN:02883392)

巻号頁・発行日

no.21, pp.56-67, 2009-03

著者

野口 周一 Shuichi Noguchi 高崎経済大学非常勤

出版者

高崎経済大学地域政策学会

雑誌

地域政策研究 (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.35-47, 2020-02

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.861, pp.141-147, 2017-07

著者

大谷 亨

出版者

東北大学国際文化学会

雑誌

国際文化研究 = Journal of International Cultural Studies (ISSN:13410709)

巻号頁・発行日

no.23, pp.135-148, 2017-03-31

著者

河野 康成 大井 忠賢

出版者

日本行動計量学会

雑誌

日本行動計量学会大会発表論文抄録集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.288-289, 2010-09-22

著者

寿楽 浩太 大川 勇一郎 鈴木 達治郎

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.165-174, 2005

被引用文献数

1 1

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本稿は原子力政策の是非を問うものではないが,その立地問題に関する地方自治体での新しい意思決定プロセスの事例研究を通して,エネルギー技術導入に関する意思決定プロセスの質の向上に貢献することを目的としたものである.事例には,新潟県巻町の立地中止事例と北海道の発電所増設事例を取り上げた.分析の結果,(1)法や制度による「公式」のプロセスと,そうでない「非公式」プロセスの全体をとらえることの重要性,(2)最終的な意思決定に至るまでの「中間プロセス」における選択肢の評価,社会的学習,課題設定の更新などの役割への注目,(3)「手続き的公正」の重要性,(4)プロセスの目的や方法についての共通了解の重要性,(5)意思決定の「場」の設定のあり方への注目,などの知見と示唆が得られた.

著者

馬場 健司 木村 宰 鈴木 達治郎

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.68-77, 2004

被引用文献数

4

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近年急速に導入が拡大している風力発電の立地, 大規模ウィンドファームの開発については, いくつかの公益を巡ってコンフリクトが発生するケースがしばしばみられる. 立地プロセスにおけるアクターの参加の場や意思決定手続きについて, 文献調査とヒアリング調査により日米のケースを比較した結果, 以下が明らかとなった. 日本では自然公園での立地ケースについては公式プロセスの中で景観に限定したアジェンダが設定されるのみであるのに対して, 制度要求に基づく環境影響評価が適用された米国の洋上立地ケースでは, 第三者的専門家による非公式プロセスが補完しながら, そこで得たインプットが公式プロセスへとフィードバックされるなど, 事業の早い段階から幅広い参加の場とアジェンダが設定されている.

著者

久保原 大

出版者

首都大学東京

巻号頁・発行日

2019

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出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.881, pp.195-201, 2018-07

著者

加藤 早苗

出版者

岐阜聖徳学園大学

雑誌

岐阜聖徳学園大学国語国文学 (ISSN:13457160)

巻号頁・発行日

no.25, pp.116-101, 2006-03