著者

飯田 尚一 中西 康浩

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.69-73, 2002

参考文献数

3

---

昨今、放送と通信の本格的な融合が叫ばれているが、デジタルコンテンツビジネス隆盛の舞台がまさに用意されつつあるといえるだろう。しかしながら、現実にはコンテンツ流通の大きな根幹を成すコンテンツの権利処理、許諾、分配に関わる部位に数々の障害が生じる可能性がある。このような状況下、国内外でコンテンツの権利許諾に関する技術・法・ビジネスといった多面的な検討が本格的に始まりつつある。それらの取り組みについてご紹介させていただくと同時に、数年前からすでに実践的なビジネスとして取り組む我々の立場から、コンテンツ権利許諾ビジネスの現状やアウトラインを明確にすることが、本稿の目的である。

著者

堤 邦彦

出版者

京都精華大学

雑誌

京都精華大学紀要 = Journal of Kyoto Seika University (ISSN:09173986)

巻号頁・発行日

no.53, pp.116-134, 2020-02-29

著者

渡邊 純子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.113-118, 1982

---

日常生活における静電気による帯電を, 衣服材料3種と, 床材4種を組み合せて, 実験的に再現し検討した.実験室の環境条件は, 温度24±1.5℃, 湿度28.2±2.5%で, 被検者に椅子からの立上がり作業を行わせ, 次のような結果を得た.<BR>1.椅子からの立上がりによる帯電は, 椅子のビニルレザーと衣服材料との剥離によるものであり, 両者の摩擦帯電列の遠近が著しく作用し, その結果, ビニルレザーから遠い毛が最も帯電位が高く, それより近いポリエステルやアクリルが予期していたよりも低く現われた.<BR>2.制電性加工のカーペットは, 帯電圧が低い場合は制電効果が少ないが, 他の床材, すなわちナイロンカーペット, アクリルカーペット, クッションフロアーの帯電が, 電撃ショックの閾値である2kVないし3kVを越えるような条件では効果が現われ, 他の床材では最高14kVまで帯電するのに対して, 常に2kVから3kVに抑えられた.記録を見ると, 何らかのストッパーが働くかのように, それ以上帯電が増加しなかった.<BR>3.電撃ショックの閾値を越える帯電の減衰時間を観察したが, 10分以上経過しても閾値まで下がらないものがかなりあった.<BR>4.帯電性の個人差もかなり大きかったが, その原因としては, 皮膚の帯電列上の個人差と, 皮膚水分の人による差や, 日による差が考えられる.

著者

孫 ミンギュ 馬郡 文平 野城 智也

出版者

日本建築学会

雑誌

建築社会システム (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

no.2014, pp.165-166, 2014-09-12

著者

岡村 茂樹 藤田 聡 荒水 照夫 池永 雅良 早川 邦夫 舟木 秀尊

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.68, no.675, pp.3137-3142, 2002-11-25 (Released:2008-02-26)

参考文献数

2

---

Most of non-rubber type isolation systems apply frictional force. One of the famous non-rubber type isolation systems is Friction Pendulum Bearing (: FPB) system. When using friction pendulum system in the open air circumstances, some have pointed out that long term durability of the systems must have been taken into account and it might have been very difficult to maintain the coefficient of friction. In this study, dynamic motion of the isolated structure model with 4 of FPB systems are investigated, especially in in-plane mode, considering a variance of friction coefficient of one system, a distribution of the mass of superstructures. The result and the analysis of the shake table test using 3-storey steal-frame model is presented in this report.

著者

國醫編輯社編

出版者

文光圖書

巻号頁・発行日

1956

著者

久保 彰子 大原 直子 焔硝岩 政樹 積口 順子 須藤 紀子 笠岡(坪山) 宜代 奥田 博子 澁谷 いづみ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.344-355, 2020

---

<p><b>目的</b> 本研究は,災害時の栄養・食生活支援について,対人サービスに係る被災者の健康管理支援と対物サービスに係る被災者への提供食の準備状況を明らかにすることと準備における行政管理栄養士等の関わりの状況を検討することを目的とした。</p><p><b>方法</b> 2018年9月,全国1,741市区町村の防災担当課宛に大規模災害時の栄養・食生活支援に係る準備状況を尋ねる質問紙調査を依頼した。防災担当課で回答が難しい質問は関係各課に照会し回答するよう求めた。基本集計の他,地域防災計画等策定への行政管理栄養士等の参画の有無および常勤行政管理栄養士等の配置の有無と質問項目との関連をピアソンのカイ二乗検定で調べた。</p><p><b>結果</b> 1,056市区町村から回答があった(回収率60.7%)。栄養・食生活支援を計画等へ記載している市区町村は52.8%,要配慮者の把握の防災計画等への記載は35.9%だった。要配慮者に対応した固定備蓄として,おかゆを備えているのは28.2%,乳児用粉ミルクは30.8%,アレルギー対応食は20.9%であった。炊き出しを提供する市区町村は82.1%だが献立基準を設定しているのは5.2%,弁当等を事前協定している市区町村は32.6%,献立基準を設定しているのは0.9%と少なかった。常勤行政管理栄養士等の発災時の従事内容は,要配慮者への支援33.2%,炊き出し又は弁当等の献立作成や助言39.3%だった。管理栄養士等の応援要請を記載している市区町村は29.0%と少なく,応援要請しない理由は,どのような活動をしてもらえるのかわからないが33.6%と最も多かった。地域防災計画等に行政管理栄養士等が参画したところは,栄養・食生活支援の記載や食事調査の実施,食事調達や炊き出し等の関係部署との連携が多かった。常勤行政管理栄養士等が配置されているところは,それらに加え流通備蓄や食料の衛生保管および適温提供の機器整備も多かった。</p><p><b>結論</b> 栄養・食生活支援に関する記載や要配慮者に対応した食品備蓄は以前より増加したが,炊き出しは減少した。要配慮者に対応した食事提供や炊き出しおよび弁当等の献立基準の作成等,行政管理栄養士等の関与が必要な準備について防災担当課等との連携不足が示唆され,積極的な関与が必要と考えた。一方,常勤行政管理栄養士等が未配置の市区町村は,管理栄養士を活用した食事提供支援の準備をすすめるために適正な配置が望まれた。</p>

著者

籠谷 直人

出版者

京都大学人文科学研究所

雑誌

人文學報 (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.99-140, 1996-01

著者

米澤菊二講演

出版者

東亞研究所

巻号頁・発行日

1939

著者

籠谷 直人

出版者

京都大学人文科学研究所

雑誌

人文学報 (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

no.77, pp.99-140, 1996-01

著者

倉田 稔

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.173-194, 2000-07

---

研究ノート

著者

TOHYAMA Eiichi

出版者

日本疫学会

雑誌

Journal of epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.184-191, 1996-12

参考文献数

46

被引用文献数

16

---

The Okinawa Islands located in the southern-most part of Japan were under U.S.administration from 1945 to 1972. During that time, fluoride was added to the drinking water supplies in most regions. The relationship between fluoride concentration in drinking water and uterine cancer mortality rate was studied in 20 municipalities of Okinawa and the data were analyzed using correlation and multivariate statistics. The main findings were as follows.<br>(1) A significant positive correlation was found between fluoride concentration in drinking water and uterine cancer mortality in 20 municipalities (r=0.626, p<0.005).<br>(2) Even after adjusting for the potential confounding variables, such as tap water diffusion rate, primary industry population ratio, income gap, stillbirth rate, divorce rate, this association was considerably significant.<br>(3) Furthermore, the time trends in the uterine cancer mortality rate appear to be related to changes in water fluoridation practices. <i>J Epidemiol</i>, 1996 ; 6 : 184-191.

著者

丹後俊郎著

出版者

朝倉書店

巻号頁・発行日

1998

著者

[WHO Expert Committee on Oral Health Status and Fluoride Use著] 眞木吉信 杉原直樹訳

出版者

一世出版

巻号頁・発行日

1995

著者

野白喜久雄 [ほか] 編

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1993

著者

小泉 武夫

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.835-839, 2013-03-31

被引用文献数

1

著者

吉見 一人

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 = The journal of public health practice (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.85, no.11, pp.746-750, 2021-11

著者

萩女子短期大学 編

出版者

萩女子短期大学

巻号頁・発行日

no.1, 1993-12

著者

照山 顕人

出版者

一橋大学大学教育研究開発センター

雑誌

人文・自然研究 (ISSN:18824625)

巻号頁・発行日

no.2, pp.226-268, 2008

著者

鈴木常元 [ほか] 編

出版者

新曜社

巻号頁・発行日

2014