著者

羽生 直人

出版者

公益社団法人 日本木材保存協会

雑誌

木材保存 (ISSN:02879255)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.57-68, 2000

著者

岩田 忠久 柘植 丈治 石井 大輔

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.123-129, 2014

---

<p>現在,様々なバイオベースプラスチックが開発されているが,熱的あるいは機械的性質,加工性,生産性,原料問題など多くの課題を抱えている。本稿では,微生物産生ポリエステル合成において炭素源を糖から非可食系植物油へ転換する取り組み,木質バイオマスの1つでこれまで廃棄されてきたヘミセルロースであるキシランの有効利用に関する研究,食品廃棄物の1つであるコーヒーの搾り滓から抽出されるカフェ酸を原料としたポリエステル合成に関する筆者らの最近の研究成果について紹介する。</p>

著者

藤沢南岳 (恒) 著

出版者

鹿田静七

巻号頁・発行日

1907

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.601, pp.86-88, 2014-10-13

---

福島県いわき市にある小名浜港は、輸入する石炭が年間600万t以上で、公共埠頭としては日本最多を誇る。取り扱う石炭の多くが、市内の常磐共同火力の勿来(なこそ)発電所や、同県広野町の東京電力広野火力発電所で発電用燃料として使われている。 その小名…

著者

藤野 敦子

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.29, pp.39-68, 2012-03

---

日本、欧州ともに、労働市場において、非正規雇用者が増加してきている。サービス業の比率上昇や、グローバル化の進展とともに雇用流動化が進められてきているためである。そのような中で近年、日本において、非正規化問題の政策的な議論が活発になされるようになってきている。特に、最近は、日本の問題を多面的に捉えるために、欧州の非正規雇用との比較が重要視されるようになってきた。 そこで、本稿では、EU諸国の中核にあるフランスの非正規雇用に焦点を当て、その特徴や実態を考察するとともに、非正規雇用者の就労意識をフランス・日本で比較分析したいと考える。そこから日本の非正規問題の課題について考える契機としたい。なお、本稿での考察、分析には、著者が、2008年に日本で実施したアンケート調査とインタビュー調査、2010年にフランスで実施したアンケート調査とインタビュー調査から得られたミクロデータを使用する。 得られた主要な知見は以下の通りである。 第一に、雇用流動化とともに拡大してきたフランスの非正規雇用における有期限雇用者の仕事全般の満足度は決して低くない。有給休暇の権利や職業訓練の権利が無期限雇用者と同じ条件で与えられる他、不安定雇用を保障する手当が上乗せされるといった措置があるからである。また、無期限雇用に移行するステップとして考えられていることも関連している。 第二に、フランスの非正規雇用のパートタイム雇用者は、非自発的な選択であることが多い。パートタイム男性の場合は、約6割強が非自発的選択をしており、日本の男性パートタイマーとよく似た状況であることが示されている。 第三に、日本の場合には正規雇用では雇用安定性、賃金に満足度が高く、非正規雇用では、時間や休暇に満足度が高い。日本の働き方の選択は、安定と賃金を取るか、時間や休暇を取るかという二者択一の状況にあることが反映していると思われる。一方、フランスの場合には、非正規雇用でも雇用安定性に満足であったり、賃金に満足であったりする働き方が存在している。 日本には、1970年代以降に志向してきた性別役割分業社会がなお根強く残っている。今もなお、正規雇用は男性的、世帯主型の働き方で、非正規雇用は女性的、家計補助型の働き方である。一方、フランスは、同時期以降、就労する女性を積極的に支援する男女平等型社会を志向してきた。そのような中でフランスでは、雇用形態あるいは性別によって、労働条件、社会保障に差別のない制度を不断なく構築してきている。なおパートタイムに男女不平等的な側面が若干見られるものの、労働者側の非正規雇用に対する満足度が日本に比べ、多様でかつ高いのは、そのような普遍的な制度構築のためであろう。要旨1.はじめに2.データ3.フランスの非正規雇用の特徴と実態 (1)フランスにおける非正規雇用とは何か (2)フランスの有期限雇用契約の定義と実態 (3)パートタイム契約の定義と実態 (4)非正規雇用の平均収入、労働時間の実態について4.就労意識のフランス・日本の比較 (1)仕事全般の満足度 (2)雇用形態間でのフランス・日本の仕事満足度(各項目)の比較 (3)仕事全般の満足度と①~⑩の仕事の各要素の満足度の相関分析5.おわりに6.参考文献7.脚注

著者

寺田 昌史

出版者

一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会

雑誌

日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.99-106, 2018-04-30 (Released:2019-01-10)

参考文献数

81

---

Participation in physical activity has an important role in a healthy lifestyle. However, it is associated with an inherent risk of injury. A lateral ankle sprains (LAS) is the most prevalent lower extremity injury in sports and everyday life, posing a substantial healthcare burden and resulting in many long-term complications. Despite the attention and focus ankle sprains receive, it has been reported that up to 74% of individuals who experience an ankle sprain suffer from some type of residual symptoms, perceived instability (repeated episodes of “giving-way”), recurrent ankle sprains, and/or self-assessed disability, which may be termed as chronic ankle instability (CAI). The presence of CAI decreases activity levels, limits occupational involvements, and adversely impacts quality of life, as well as develops an early onset of degenerative pathology in the ankle, requiring costly medical diagnostic techniques and extensive treatments. Therefore, CAI is a significant public health concern in the physically active population and an economic burden of the global health care systems. With increasing government and societal emphasis on physical activity, the incidence of CAI would remain constant or increase as more individuals participate in physical activities. Researchers and clinicians must work together to minimize complications of CAI to maximize the potential health benefits of a physically active lifestyle.

著者

伊藤 滋夫

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.109, no.3, pp.459-460, 2000-03-20 (Released:2017-11-30)

著者

中澤 哲夫

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.87, 2005-05-15

著者

陳 仲奇 Zhongqi CHEN

雑誌

総合政策論叢 (ISSN:13463829)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.149-170, 2001-03-31

著者

内村鑑三 著

出版者

福音社

巻号頁・発行日

1893

出版者

[衆議院]

巻号頁・発行日

vol.第90囘, 1946

著者

片岡 祐子 菅谷 明子 福島 邦博 前田 幸英 假谷 伸 西﨑 和則

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.10, pp.1258-1265, 2018

被引用文献数

2

---

<p> 新生児聴覚スクリーニング (以下 NHS) を全例公費で実施した場合と, 全例実施しなかった場合で, NHS および要精密検査例を含めた難聴児の診断にかかる費用, その後に必要となる教育, 福祉, 補聴等にかかる公的費用について岡山県のデータをもとに試算し, NHS の費用対効果について検討を行った. 義務教育機関については NHS 実施例の方が非実施例よりも地域の公立学校 (難聴学級, 支援学級を含む) 進学率は7.6%高かった. また NHS 実施例の方が特別児童扶養手当受給開始は4.3カ月早く, 障害児福祉手当受給率は8.8%低く, 人工内耳装用率は6.9%高かった. NHS と精査, 教育, 福祉, 補聴にかかる公的費用は, 年間出生数16,000人の自治体を想定すると, NHSを実施した場合では795,939,526円, 非実施では807,593,497円であり, NHS を実施した方が11,653,971円低く, NHS を全額公費負担にしたとしても償還できる可能性が高いという結果であった. また NHS と以後の精査にかかる費用としては, 1段階 NHS と確認検査まで実施する2段階 NHS を比較すると, 2段階 NHS の方が経済的効率は高かった. 教育および福祉費用の軽減の背景には難聴児, 障害児の義務教育の受け入れ状況の年代による変化も関与している可能性はあり, 統計学的な限界はあるものの, NHS を全額公的助成で行う意義は十分あると考える.</p>

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[307],

著者

田坪 賢人

出版者

大阪市立大学大学院文学研究科 : 都市文化研究センター

雑誌

都市文化研究 = Studies in urban cultures (ISSN:13483293)

巻号頁・発行日

no.23, pp.29-39, 2021-03

---

17世紀は近世都市大坂の形成期であり, それに伴う都市社会の発展は, 膨大かつ多様な職人を生み出した。近世の畿内・近江において, 建築に関わる大工・杣・木挽は, 京都大工頭中井家の支配下にあり, 17世紀はその工匠支配の成立期でもあった。中井家支配下の工匠は地域ごとに組を結成し, …

著者

太田浩司著

出版者

サンライズ出版

巻号頁・発行日

2002

著者

江崎俊平志茂田誠諦〔著〕

出版者

学習研究社

巻号頁・発行日

2001

著者

熊倉功夫著

出版者

中央公論新社

巻号頁・発行日

2007

著者

内藤昌著

出版者

中央公論社

巻号頁・発行日

1997

著者

豊田穣[ほか]著

出版者

旺文社

巻号頁・発行日

1986

著者

東京帝國大学文學部史料編纂所編

出版者

東京帝國大学文學部史料編纂所

巻号頁・発行日

1942