著者

入江 和美 飯野 ゆき子 水谷 俊美 宮澤 哲夫 寺島 邦男

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.89, no.10, pp.1201-1206, 1996-10-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

16

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It is known that ear piercing can cause various complications such as infection, allergic contact dermatitis, granulation, dermoid cyst formation buried earring and so on. We describe a case of earlobe keloid caused by ear piercing. The patient, an 18-year-old female, visited our hospital complaining of a large tumor hanging from the left earlobe. The tumor was excised and a histological examination revealed keloid tissue with subcutaneous clusters of lymphocytes.An immunohistochemical study of the keloid tissue was performed using a polyclonal antibody against human IgG and IgE. Numerous IgE positive cells, presumably mast cells, were found below the epidermis, suggesting that the keloid was still active and still sensitized by some stimulation. The inflammatory response seemed to have contributed to formation of the large keloid.

著者

長峯 信彦

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.177-241, 1997-01-30

出版者

最高裁判所事務総局

巻号頁・発行日

1954

著者

田村 光太郎 角田 充弘 外園 康智

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.1O4GS402, 2020 (Released:2020-06-19)

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ナレッジグラフ推論チャレンジは、解釈性の良いAI技術を開発するために、推理小説を題材とした、推論を行うAIのコンテストである。我々は、小説文を知識表現するために述語論理式に直し、その述語論理式を仮説推論と充足可能問題により、犯行状況を表す解を導いた。具体的に、まず、人物とその行為から網羅的に生成した文と、小説文をBERTモデルにより比較し、知識処理すべき文を抽出する方法を提唱した。この生成文は述語論理式に直すことが可能である。次に、この小説内の事実を表す述語論理式と一般知識から、仮説推論を行い、犯行状況の仮説を導いた。さらに、人物の発言の真偽を考慮した充足可能問題の解として、犯行状況の可能性を列挙した。発言の真偽や情報不足による解の分岐が起きるが、その分岐条件を特定することで、解を一意にするために必要となる、小説内で言及されていない事実を導いた。

著者

Yuto Chiba Yuji Tomaru Hiromori Shimabukuro Kei Kimura Miho Hirai Yoshihiro Takaki Daisuke Hagiwara Takuro Nunoura Syun-ichi Urayama

出版者

Japanese Society of Microbial Ecology / Japanese Society of Soil Microbiology / Taiwan Society of Microbial Ecology / Japanese Society of Plant Microbe Interactions / Japanese Society for Extremophiles

雑誌

Microbes and Environments (ISSN:13426311)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.ME20016, 2020 (Released:2020-06-17)

参考文献数

53

被引用文献数

17

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Protists provide insights into the diversity and function of RNA viruses in marine systems. Among them, marine macroalgae are good targets for RNA virome analyses because they have a sufficient biomass in nature. However, RNA viruses in macroalgae have not yet been examined in detail, and only partial genome sequences have been reported for the majority of RNA viruses. Therefore, to obtain further insights into the distribution and diversity of RNA viruses associated with marine protists, we herein examined RNA viruses in macroalgae and a diatom. We report the putative complete genome sequences of six novel RNA viruses from two marine macroalgae and one diatom holobiont. Four viruses were not classified into established viral genera or families. Furthermore, a virus classified into Totiviridae showed a genome structure that has not yet been reported in this family. These results suggest that a number of distinct RNA viruses are widespread in a broad range of protists.

著者

伊藤圭介 原稿

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1875

著者

菅 正樹 山本 清文

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 = Annual Journal Faculty of Letters Hanazono University (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.49-69, 2020-03-17

著者

道本 徹

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.203-209, 2001-02-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

17

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昨年都立病院で発生した女性患者が消毒液の注射により死亡した事件で, 死亡した患者の遺族が医療ミスとその隠蔽工作によって受けた精神的苦痛に対して提訴する考えであることが報じられており, これに対し病院側は医療事故対策を検討し再発防止のために「航空機の事故防止対策の手法を取り入れ, 事故報告をどんどん出すように奨励している」と述べている.また, 今年の5月の朝日新聞の記事では医療ミス防止に向けてNASA (航空宇宙局) 方式を導入する米国の復員軍人省の例が紹介されている.NASA方式というのは航空の自発的安全報告制度のことでFAA (米国連邦航空局) から委託を受けて第3者であるNASAが1976年から運用している制度であり, 人間はミスを犯す者であるとの認識から故意でない限り, 報告者を罰するより事故の再発防止の方を重要視する免責制度を基本とした安全報告制度である.この制度は航空機のパイロットや客室乗務員, 整備士, 航空管制官等が, 安全を脅かすようなミスを犯したり, いわゆるヒヤリ・ハット的な出来事を自発的に報告し, 事故となる前にプロアクティブに対策をとり事故を未然に防止するために活用されている.米国においてはこのような免責を基本とする安全報告制度は航空の世界だけでなく他の交通機関や医療の事故を未然に防ぐ対策を取るうえで有効とされている.最近の航空機事故の原因を分析するとヒューマンファクターに起因するものがほとんどであり, 事故後のパイロット, 整備士あるいは管制官の証言で「その問題は前から分かっていたんだよ」ということがしばしばある.GAINはこれら航空に携わる人々の自発的な安全情報を集め, 分析し, 事前に安全対策を取る世界的なネットワークを構築しようとするものである.本稿は航空の専門家でない利用される立場の皆様に航空界で現在進められている安全報告制度「GAIN」の活動についてご紹介すると共に, 「GAIN」のプロアクティブな事故防止の考え方はあらゆる方面での事故防止対策に応用され得るものであることをお伝えするものである.

著者

今井 修

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.732, pp.25-39, 2011-04

著者

田端 泰子

出版者

京都橘女子大学女性歴史文化研究所

雑誌

女性歴史文化研究所紀要 = Bulletin of Institute for Women's History and Culture (ISSN:09193545)

巻号頁・発行日

no.10, pp.(1)-(15), 2002-03-31

著者

川口 雄一

雑誌

東京女子大学比較文化研究所附置丸山眞男記念比較思想研究センター報告 (ISSN:18803318)

巻号頁・発行日

no.14, pp.63-79, 2019-03-22

著者

告井 幸男 木本 久子 中村 みどり 林原 由美子

出版者

京都女子大学史学会

雑誌

史窓 (ISSN:03868931)

巻号頁・発行日

no.77, pp.17-32, 2020-03-06

著者

榎本 隆充

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.112, no.3, pp.453-457, 2003-06-25

被引用文献数

1

著者

金子 麗奈 中崎 奈都子 田川 徹平 大石 千歳 原 浩二 金 民日 草柳 聡 馬場 俊之 小川 正純 佐藤 譲

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.111, no.3, pp.510-511, 2014 (Released:2014-03-05)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

宇佐美 龍夫 茅野 一郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.923-933, 1970-12-05

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The relation between Mk and MJ MJ=0.5Mk+4.35 is obtained by the method of least squares, using data from 1926 to 1943. It is shown that the relation can also be applied to earthquakes between 1885-1925. However, for earthquakes before 1885, the relation seems to hold for only large earthquakes with magnitude M(=0.5 Mk+4.85) larger than 8.0. MJ of the great Kanto earthquake of 1923 is given as 7.83 from the seismograms recorded at 3 Japanese stations.

著者

高橋 康介 池田 功毅

雑誌

中京大学心理学研究科・心理学部紀要 = Chukyo University Bulletin of Psychology

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.55-59, 2019-03-15

著者

小川 雅之 細田 正洋 福士 政広 小柏 進

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.313-320, 2008 (Released:2008-05-29)

参考文献数

17

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東京では通勤手段として地下鉄の利用率が高いことから,地下鉄車内の線量率を把握しておくことは保健物理学的に重要である。そこで,都内の地下鉄12路線について空間γ線線量率の測定を行った。その結果,最大値(36.5nGy/h)は最小値(23.3nGy/h)の1.6倍であった。また,車内の線量率は,車外より33%低い値であった。更に,地下鉄線内の線量率は深さに依存せず,地下構造物やホームの構造物中に含まれる天然放射性核種濃度に依存すると考えられた。

著者

鳥居 久雄

出版者

名古屋文化短期大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:09148353)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.41-48, 2014

著者

西野 明樹 沢崎 達夫 Aki Nishino Tatsuo Sawazaki 目白大学大学院心理学研究科 目白大学人間学部

雑誌

目白大学心理学研究 = Mejiro journal of psychology (ISSN:13497103)

巻号頁・発行日

vol.(11), pp.55-71, 2015

著者

森下 達

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2015

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文博第686号